神戸：ファルコンの散歩メモ

今夜＜１９：００＞より「ＢＳテレ東」にて、２０１８年アメ理佳製作の『原題：Peppermint』が、邦題『ライリー・ノース　復讐の女神』として、２０１９年９月２７日より公開されました作品の放送があります。

 

ごく普通の妻であり母であった女性が、家族を奪われたことから自らを殺人マシーンとして鍛え上げ、壮絶な復讐戦に身を投じていく姿を描いています。

ロサンゼルスの郊外で夫と娘と３人、平凡ながらも幸せに暮らしていた「ライリー・ノース」でしたが、ある日、麻薬組織の犯行によって家族の命を奪われた彼女は、どこへともなく姿を消します。それから５年後、復讐のため再びロスの街に舞い戻ってきた「ライリー」は、警察やメディアも巻き込み、麻薬組織と一大決戦を繰り広げていきます。

『天国からの奇跡』（２０１６年・監督：パトリシア・リゲン）などの＜ジェニファー・ガーナー＞が主人公「ライリー・ノース」を演じ、「モイゼス・ベルトラン」に＜ジョン・オーティス＞、「スタン・カーマイケル」に＜ジョン・ギャラガー・ジュニア＞、「ディエゴ・ガルシア」に＜フアン・パブロ・ラバ＞、「リサ・インマン」に＜アニー・イロンゼ＞ほかが出演、『９６時間』の＜ピエール・モレル＞が監督を務めています。

今夜＜１８：００＞より「ＢＳ１２トゥエルビ」にて、２０１２年オーストラリア・シンガポール合作製作の『原題：Bait』が、邦題『パニック・マーケット3D』として２０１３年８月２４日より公開されました作品の放送があります。

 

外界から隔絶されてしまったスーパーマーケットで、次々と絶体絶命の危機に襲われる人々の姿を３Ｄで描いています。

 

大洪水にのみこまれ、一軒のスーパーマーケットに閉じ込められた１３人の生存者たち。水浸しの店内には高圧電線が垂れ下がり、水中からは巨大な人食いザメが襲いかかるなど、次々とピンチが訪れます。さらに、１３人の中には強盗殺人犯が紛れ込んでいることがわかります。

 

「ジョシュ」に＜ゼイビア・サミュエル＞、「ティナ」に＜シャーニ・ビンソン＞、「ドイル」に＜ジュリアン・マクマホン＞、「ジェイミー」に＜フィービー・トンキン＞、「トッド」に＜マーティン・サックス＞ほかが出演、監督は＜キンブル・レンドール＞が務めています。

日の出時刻＜５：１０＞の朝６時の気温は「１０．０度」、最高気温「２０．１度」予報の神戸のお天気で、日の入り時刻は＜１８：４３＞です。

 

本日の【宅配クック１・２・３須磨垂水店】のお弁当のおかずは、「ぶり照り焼き・華かまぼこ」＋「さつまいもの甘煮」＋「浩太豆腐とやさいのにもの」＋「小松菜のお浸し」＋「しば漬け」で、（４７２キロカロリー）でした。

本日＜１３：００＞より「ＮＨＫ－ＢＳ」にて、２０１９年８月３０日より公開されました『引っ越し大名！』の放送があります。
 
姫路藩書庫番の「片桐春之介」は人と接するのが苦手で、いつも書庫にこもり書物にあたっていました。幕府から豊後（大分県）の日田への国替を言い渡された藩主の「松平直矩」は、度重なる国替からの借金と、これまでにない遠方への引越し、さらに減棒と、国の存亡が危うくなるほどのピンチに頭をかかえています。
 
この国難を乗り切れるかは、国替えを仕切る引っ越し奉行の腕にかかっていましたが、前任者は激務が原因ですでに亡くなり、国替のノウハウも失われていました。そんな中で、書物好きなら博識だろうという理由から、「片桐春之介」が引っ越し奉行に任命されてしまいます。
 
遠方への莫大な費用がかかる引っ越しを、知恵や工夫で何とか乗り切ろうとする姫路藩士たちの奮闘する様子を描いています。
 
「片桐春之介」に＜星野源＞、「鷹村源右衛門」に＜高橋一生＞、「於蘭」に＜高畑充希＞、「高橋四郎」に＜飯尾和樹＞、「田中衆三郎」に＜和田聰宏＞、「和泉屋新吉」に＜岡山天音＞、「柳沢吉保」に＜向井理＞、「山里一郎太」に＜小澤征悦＞、「中西監物」に＜濱田岳＞、「藤原修蔵」に＜西村まさ彦＞、「本村三右衛門」に＜松重豊＞、「松平直矩」に＜及川光博＞ほかが出演、監督は＜犬童一心＞が務めています。

３０日前場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は続伸で始まり、前営業日に比べ２０円ほど高い３万５８００円台後半で推移しています。

 

＜トランプ米政権＞と貿易相手国との関税交渉の進展期待を背景に前日の米株式相場が上昇したのを支えに買いが入っていますが、前営業日に続いて３万６０００円に乗せた後は上げ幅を縮小しています。

 

２９日、＜トランプ米政権＞は、自動車・部品関税の負担軽減措置を発表しました。米国内で生産する完成車を対象に、生産に使った輸入部品にかかる関税について一部免除する措置を導入します。トヨタが安い一方、ホンダやデンソーは上昇しています。日本からは＜赤沢亮正経済財政・再生相＞が４月３０日から５月２日の日程で訪米し、＜ベッセント財務長官＞らと協議します。先行きに対する様子見ムードは相場の上値を抑えています。

２９日、＜トランプ政権＞はアメリカ国内で自動車を生産するメーカーを対象に、輸入する自動車部品に課される関税について負担を軽減する措置をとると発表しました。

 

アメリカ国内で自動車を生産する外国のメーカーも対象になるということです。

 

トランプ政権は４月３日、アメリカに輸入される自動車に（２５％）の追加関税を課す措置を発動し、主要な自動車部品についても５月３日までに（２５％）の追加関税を発動するとしていました。

 

ただ、自動車業界からは販売価格の上昇や製造コストの増加につながるなどとして懸念の声が上がっていました。

 

軽減措置は、米国製自動車の国内販売価格の最大（１５％）相当を追加関税の免除枠として付与。使用した輸入部品に課された関税をこの枠内で免除する仕組みで、１年目は販売価格の（３．７５％）分の関税負担が軽減されることになります。２年目は（２．５％）分に引き下げます。

 

２年間限定の措置として、期間内に自動車生産の供給網を米国内に移管させることを狙っているようです。

２９日のニューヨーク外国為替市場で円相場は反落し、前日比３０銭の円安・ドル高の「１ドル＝１４２円３０〜４０銭」で取引を終えています。円の安値は「１ドル＝１４２円７２銭」、高値は「１ドル＝１４１円９７銭」でした。

 

関税を巡る米政権の貿易交渉が進展しているとの観測が広がり、投資家の間で値動きの大きくなりやすい資産を避ける姿勢が後退したことから低リスク通貨とされる円に売りが出ています。

 

２９日、＜ラトニック米商務長官＞は、米ＣＮＢＣの番組で貿易交渉について「一つの合意が成立した」と述べました。具体名を明かしませんでしたが「相手国の首相と議会の承認を待つ必要があり、それは間もなくだろう」と語りました。＜トランプ米大統領＞も同日に「インドと合意できると思う」と述べたと伝わりました。米株式市場では交渉進展への期待などを背景にダウ工業株３０種平均が６営業日続伸し、円相場の重荷となっています。

 

もっとも、円の下値は堅く、米調査会社コンファレンス・ボードが２９日に発表しました４月の消費者信頼感指数は前月比（７．９ポイント）低い（８６．０）と低水準となりました。収入や雇用情勢などの短期的な見通しを示す「期待指数」は２０１１年１０月以来の低さでした。関税が米経済を冷やすとの懸念は根強く、円売り・ドル買いは勢いを欠いています。

２９日１４：００，観客数３万６３１３人のバンテリンドームにて「中日ー阪神」３回戦が行なわれ、阪神は「１－４」で敗れ、３カードぶりに３連戦初戦を落としています。

 

先発は２連勝中の＜才木浩人＞でしたが、２回、＜細川＞に先制ソロを浴びてしまいます。打線は４回、＜佐藤輝明＞の月間自己最多の今月８本目、＜涌井＞からリーグトップの９号ソロを右翼席に打ち込み試合を振り出しに戻しましたが、＜才木浩人＞が３回に崩れました。

 

５回には、１死から８番＜木下＞に安打と投手＜涌井＞への四球でピンチを背負うと、２番＜板山＞、３番＜上林＞に連続適時打を浴びて一挙３失点でした。今季ワーストタイの４失点を喫し、３敗目（２勝）となりました。６回８９球６安打６奪三振２四球の４失点（自責点４）で降板しています。

 

７回には国家指定の難病「黄色靱帯骨化症」からリハビリを重ねてきた＜湯浅京己＞（２５）が６８４日ぶりに登板でした。安打で走者を許すも、直球は最速１５０キロを記録するなど、後続を抑えて無失点。敗戦の中でも、上々の復活登板となりました。

２９日の米株式市場でダウ工業株３０種平均株価は６営業日続伸して始まりました。四半期決算を発表した主力銘柄の一部に買いが入り、指数を押し上げている。＜トランプ米政権＞が自動車関税の負担軽減策を検討していると伝わったことも投資家心理の支えとなっています。

 

ダウ平均株価の構成銘柄では、ハネウェル・インターナショナルが高く、２９日朝に発表しました２０２５年１〜３月期決算では、売上高と特別項目を除く１株利益が市場予想を上回りました。２０２５年１２月期見通しがほぼ市場予想の範囲にとどまったことも好感されています。決算を発表したシャーウィン・ウィリアムズにも買いが入っています。

 

＜トランプ米大統領＞が自動車関税の影響を軽減する見通しだと米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）が２８日夕に報じています。米国で生産する自動車に使う外国製部品の関税も一部軽減することなどを検討しているといいます。５月３日に発動する輸入自動車部品に対する（２５%）の関税を修正するようです。

 

ただ、関税交渉を巡る不透明感は残り、３０日以降に四半期決算を発表する大型ハイテク企業の収益見通しや幹部発言を見極めたいとの姿勢も見られます。個別では、アマゾン・ドット・コムが下げています。＜レビット米大統領報道官＞が２９日朝の記者会見で、アマゾンが小売価格に関税の費用を明示するとの一部報道を巡って、「敵対的で政治的だ」と指摘し、売り材料となっています。

 

ダウ平均株価の構成銘柄ではありませんが、ゼネラル・モーターズ（GM）も下落しています。朝発表の２０２５年１〜３月期決算は売上高などが市場予想を上回りましたが、２０２５年１２月期通期の見通しの詳細の公表を５月１日に延期しました。従来の見通しには関税による影響を織り込んでいなかったとしています。

 

ダウ平均株価は、前日比３００ドル０３セント（０．７５％）高の４万０５２７ドル６２セントで終えています。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価は、前日比９５．１９ポイント（０．５５％）高の１万７４６１．３２で終えています。
Ｓ＆Ｐ５００種株価指数は、前日比３２．０８ポイント （０．５８％）高の５５６０．８３で終えています。

第2次トランプ米政権発足から４月２９日で１００日となりました。日本を含む各国への関税措置や連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の＜パウエル議長＞の人事を巡り方針が二転三転し、国内外で混乱が拡大しました。

 

安全保障分野の閣僚らには情報管理に関する不祥事も発生。「米国第一」を掲げ強気の政権運営を続けますが、先行きへの不透明感が高まり、熱気に陰りも見え始めているようです。

 

ワシントン・ポスト紙が今月実施した世論調査では＜トランプ大統領＞の支持率は「３９％」で、就任直後から６ポイント下落。＜トランプ大統領＞は２８日、自身のＳＮＳ「トゥルース・ソーシャル」で、調査結果は「フェイク」だと主張しています。「米国を再び偉大にするために闘い続ける」と訴えました。

 

５日、国内産業の再興を掲げる＜トランプ大統領＞は各国に（１０％）の関税を一律に課しました。さらに９日、約６０の国・地域を対象に貿易赤字額に応じて上乗せ関税を発動しましたが、翌１０日に９０日間停止しています。米株、米ドル、米国債の「トリプル安」が影響したとみられ、朝令暮改の政策で一貫性のなさを露呈させています。（１４５％）に達した対中関税の引き下げも検討中とされています。