神戸：ファルコンの散歩メモ

朝食では、【山崎製パン】の「デニッシュブレッドマイルド」の登場率が高く、〈チーズ〉や〈メイプルシロップ〉・〈ロースハム〉などと一緒に食べる機会が多いのですが、【イオン】の「トップバリュー」ブランドで、「信州産りんご使用 りんごバター」（３９８円・税別）という製品を見つけました。イメージがわきにくい名称ですが、いわば普通の「りんごジャム」です。

 

〈信州産りんご〉と〈フランス産発酵バター〉が使用されています。皮をむいたりんごそっくりの淡い黄色のジャムです。

 

濃厚ながらもほのかな酸味でさわやかな後味に仕上げられています。スライスしたりんご果実を乗せ一緒に食べると、「アップルパイ」の風味が楽しめることを発見しました。

 

バターの絶妙なコンビネーションで、いつものデニッシュパンを少し贅沢に味わえ、おいしくいただきました。

＜石破茂首相＞の在職日数が、９日で「２２１日」となり、＜芦田均元首相＞の（２２０日）を超えて戦後短命５内閣を上回りました。

 

次の目安となる短い順で１０位の＜麻生太郎元首相＞（３５８日）を抜くのは９月ですが、後半国会や夏の参院選を乗り越える必要があります。

 

＜芦田均元首相＞は、１９４８年３月に就任。戦後復興融資を巡る大規模贈収賄「昭和電工疑獄」が直撃し、同年１０月に内閣総辞職しました。

 

今年５月１５日には６位の＜幣原喜重郎元首相＞（２２６日）を超えます。７位の＜細川護煕元首相＞（２６３日）を超すのは６月２１日です。

 

６２２日は通常国会の会期末に当たり、内閣不信任決議案を巡る与野党の攻防激化も予想されます。６月２２日は、参院選の前哨戦となる東京都議選が投開票されます。

８日のニューヨーク外国為替市場で円相場は続落し、前日比２円１０銭円安・ドル高の「1ドル=１４５円８５〜９５銭」で取引を終えています。円の安値は「１ドル＝１４６円１７銭」、高値は「１ドル＝１４４円４５銭」でした。

 

米国と英国が貿易協定を結んだと発表したことで、トランプ米政権と貿易相手国・地域との関税交渉が進展するとの期待が高まり、円売り・ドル買いが優勢となりました。

 

米国と英国は８日、２国間の貿易協定を締結することで合意したと発表しています。＜トランプ米政権＞が４月に相互関税を発動した後、２国間合意が成立するのは初めてになります。米国が英国車に年１０万台の低関税輸入枠を設ける一方、英国は非関税障壁の見直しなどに取り組みます。

 

今週には＜ベッセント米財務長官＞らがスイスを訪れ、中国の代表団と貿易問題を巡って協議します。米中の緊張関係が緩和方向にあることも、相対的に低リスクの通貨とされる円を売って、ドルを買う動きにつながりました。

 

債券市場では米英の貿易協定の合意を受け、米株式市場では主要指数が上昇し、債券市場では米長期金利が上昇でした。日米金利差の拡大が意識されたことも円売り・ドル買いを促しています。

朝食としていただいたのは、パン工房【ファンベック】（離宮公園前店：神戸市須磨区高倉台１丁目１－３）の「カレーフランクロール」（２０５円・税込み）です。

 

【ファンベック】では、（９０８）「ウインナーロール」がありましたが、変形判のようです。

 

多くのベーカリーの定番商品として「ウインナーロール」があり、〈粒マスタード〉が多く使用されていますが、本商品では、〈粒マスタード〉の代わりに〈カレールー〉仕様も上に、〈マヨネーズ〉と〈ケチャップ〉が使用されています。

 

たっぷりの〈カレールー〉と〈ソーセージ〉で、おいしくいただきました。

８日の米株式市場でダウ工業株３０種平均株価は続伸して始まりました。＜トランプ米大統領＞が、８日に英国との貿易協定の概要を発表を行い、好感した買いが主力株に入っています。

 

8日、＜トランプ大統領＞は自身のＳＮＳに「英国を最初の発表にすることができてとても光栄だ」と投稿しました。「米英関係を強固にする完全で包括的なものだ」といい、「真剣な交渉段階にあるほかの多くの協定も続く」と書き込んでいます。米東部時間午前１０時（日本時間２３時）に英国との貿易協定を正式に発表しています。

 

４月に相互関税の詳細が公表されてから米経済を巡る先行き懸念が強まったものの、足元では米景気の底堅さを示すデータの発表が続いています。８日朝発表の週間の新規失業保険申請件数は２２万８０００件と前の週から減り、市場予想（２３万件）よりも低い数値でした。

 

＜トランプ政権＞が、１月に＜バイデン前米政権＞が公表した人工知能（ＡＩ）半導体の輸出規制案を見直す方針との観測も、引き続き投資家心理を支えています。規制を導入しないよう働きかけてきたエヌビディアが上昇しています。ダウ平均株価の構成銘柄以外ではアドバンスト・マイクロ・デバイス（AMD）やブロードコムが買われています。

 

６日には米国と中国が週内に貿易問題を巡る閣僚級の協議に入ることが明らかになり、貿易相手との交渉が進んでいるとの観測は広がりますが、具体的な交渉の進展や内容を確認したい投資家は多く、欧州連合（ＥＵ）の執行機関である欧州委員会は８日、米政権との貿易交渉が決裂した場合に約１０００億ユーロ規模の追加の報復措置をとる案を公表しました。積極的に買いを入れる動きは限られています。

 

ダウ平均株価は、前日比２５４ドル４８セント（０．６２％）高の４万１３６８ドル４５セントで終えています。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価は、前日比１８９．９８ポイント（１．０７％）高の１万７９２８．１４で終えています。
Ｓ＆Ｐ５００種株価指数は、前週末比３２．６６ポイント （０．５８％）高の５６６３．９４で終えています。

故＜フランシスコ・ローマ教皇＞の後任を決める選挙「コンクラーベ」で、２日目の投票がバチカン市で８日に行われました。会場のシスティーナ礼拝堂からは午後６時（日本時間９日午前１時）すぎ、教皇が選出されたことを告げる白煙が上がりました。

 

教皇は、カトリック教会の高位聖職者・枢機卿のうち８０歳未満の１３３人による、事実上の互選ですが、立候補制ではないため、３分の２（８９人）以上から支持された人物が受諾の意思を示した上で第２６７代教皇に選ばれます。

 

新教皇は、アメリカ出身の＜ロバート・フランシス・プレボスト枢機卿＞が第２６７代のローマ教皇に選ばれ、《レオ１４世》と名乗ることが発表されました。

 

８日、＜トランプ米大統領＞は英国との貿易協定に署名したと発表しました。英国製自動車について、年１０万台を上限に関税を現行の（２７．５％）から（１０％）に引き下げ、鉄鋼・アルミニウム関税は撤廃します。英国への（１０％）の相互関税は維持されます。

 

一方、英国は、牛肉など農産物や産業用機械といった市場を開放。鉄鋼産業の保護や輸出規制など、経済安全保障分野での連携強化も盛り込まれました。

 

米政権の関税措置を巡る貿易相手国との交渉で初の合意となります。今後数週間で詳細を詰める模様です。

 

米国は、日本との間でも関税交渉を本格化させています。５月中旬以降に閣僚協議を開く予定です。日本は英国と同様、自動車への追加関税の見直しを求めています。米英の合意内容が影響を及ぼす可能性もあります。 

８日、欧州連合（ＥＵ）欧州委員会は、＜トランプ米政権＞による一連の関税措置に対抗するため、９５０億ユーロ（約１５兆５０００億円）相当の米国製品に報復関税を課す案を公表しました。

 

工業製品や農産物など幅広い品目が対象。併せて、鉄スクラップや化学製品など４４億ユーロ（約７２００億円）相当の米国向け輸出品に対する輸出制限の導入も検討しています。

 

今回の対応は、米国が（ＥＵ）に課した（２０％）の相互関税や、自動車・部品に対する（２５％）の追加関税を受けたものになります。鉄鋼やアルミニウムにも（２５％）の関税が課されており、（ＥＵ）の対米輸出の７割に相当する３７９０億ユーロ（約６２兆円）分の製品が影響を受けています。欧州委員会は、米国が表明した９０日間の相互関税の一部停止を受け、協議による解決を優先しつつ、対抗措置の準備を進めてきました。

 

欧州委員会はまた、米国の関税措置が世界貿易機関（ＷＴＯ）の基本ルールに違反しているとして、近く紛争処理手続きを開始する方針です。まずは協議を求め、合意に至らない場合は紛争処理パネルの設置を要請します。

 

＜フォンデアライエン委員長＞は「交渉による解決策を見いだすことに引き続き全力を尽くす」と述べる一方、「あらゆる事態に備え続ける」と強調しています。

現地時間７日、ウォルト・ディズニー・カンパニーはアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）・アブダビに新たなディズニー・テーマパーク＆リゾートを建設する計画を発表しました。完成すれば、世界で７番目のディズニー・テーマパークリゾートとなります。開園時期については、現時点では明らかにされていません。

 

新リゾートは、アブダビ最大級の自然島であり、世界的なエンターテインメントとレジャーの拠点であるヤス島に建設される予定です。中東、アフリカ、インド、アジア、ヨーロッパといった各地から観光客が集まるこの地に、ディズニーの名作ストーリーや人気キャラクター、アトラクションが、アブダビの豊かな文化、美しい海岸線、壮麗な建築と融合する、かつてないテーマパークが誕生します。

 

現地の開発会社・Miral（ミラル）が全面的に開発・建設・運営を担当。ディズニーとそのイマジニア（Imagineers）と呼ばれるクリエイター集団が、クリエイティブ面および運営面の監修を行ないます。Miralは、すでにヤス島において複数の欧米ブランドと提携したファミリー向けエンタメ施設の開発実績があり、今回のプロジェクトにもそのノウハウが活かされる見込みです。

 

（ＵＡＥ）は、世界人口の３分の１が４時間以内でアクセス可能な地理的条件を持ち、世界最大級の航空ハブとしても知られています。アブダビとドバイを合わせると、年間１億２０００万人以上の利用客があります。

３週連続で週末の映画動員ランキング１位の『名探偵コナン　隻眼の残像（フラッシュバック）』ですが、４月１８日の公開初日から、５月６日までの公開１９日間で、興行収入１０４億円、観客動員数７２６万人を突破しています。

 

２０２３年『名探偵コナン　黒鉄の魚影（サブマリン）』、昨年２０２４年の『名探偵コナン　１００マンドルの五陵星（みちしるべ）』に続き、３作連続で興行収入１００億円突破しています。

 

公開初日から３日間の興行収入は、３４億３８６２万６７００円は、「名探偵コナン」シリーズ最高興行収入１５８億円を記録しました『名探偵コナン　１００マンドルの五陵星（みちしるべ）』を上回り、公開から１９日での１００億円突破も、同作より３日早くなっています。