神戸：ファルコンの散歩メモ

（４月２４日から４月２６日）の全国映画動員ランキングトップ１０が興行通信社より発表され、『ザ・スーパーマリオギャラクシー・ムービー』が初登場で１位を獲得しています。

 

本作は『ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー』に続くシリーズ２作目になります。双子の配管工「マリオ」と「ルイージ」が新たな相棒「ヨッシー」と出会い、「クッパＪｒ.」の邪悪な野望を阻止するため冒険の旅に出るさまが描かれています。日本語版では「マリオ」を＜宮野真守＞、「ピーチ姫」を＜志田有彩＞、「ルイージ」を＜畠中祐＞が演じ、＜三宅健太＞、＜関智一＞、＜山下大輝＞、＜坂本真綾＞もキャストに名を連ねています。＜アーロン・ホーヴァス＞と＜マイケル・ジェレニック＞が監督を務めています。

 

そのほか、劇場アニメ『最終楽章 響け！ユーフォニアム 前編』が初登場で４位にランクイン。京都アニメーションの制作チームを率いてきた＜石原立也＞が総監督を務め、＜小川太一＞が監督を担当しています。また＜浜辺美波＞と＜目黒蓮＞（Snow Man）がダブル主演を務めた映画『ほどなく、お別れです』が圏外から１０位に浮上しています。

 

【全国映画動員ランキングトップ１０】（２０２６年４月２４日～４月２６日）

１. 『ザ・スーパーマリオギャラクシー・ムービー』（初）　２.『 名探偵コナン ハイウェイの堕天使』（３週目）　

３. 『人はなぜラブレターを書くのか』　（２週目）　４. 『最終楽章 響け！ユーフォニアム 前編』（初）　５. 『超かぐや姫！』（１０週目）　

６. 『映画ドラえもん 新・のび太の海底鬼岩城』（９週目）　７. 『プロジェクト・ヘイル・メアリー』（ ６週目）

８. 『ONE OK ROCK DETOX JAPAN TOUR 2025 AT NISSAN STADIUM IN CINEMAS』（２週目）　９. 『私がビーバーになる時』（７週目）

１０.『ほどなく、お別れです』 （１２週目）

朝食としていただいたのは、ベークショップ【ルビー】（神戸市須磨区前池町３－１－１６）の「ハムエッグロール」（２７０円）です。

 

たっぷりの〈玉子サラダ〉に〈ロースハム〉が贅沢に２枚使用されています。

 

タンパク質も摂れ、おいしくいただきました。

２７日のニューヨーク外国為替市場で円相場は小幅に反落し、前週末比５銭円安・ドル高の「１ドル＝１５９円３５〜４５銭」で取引を終えています。円の安値は「１ドル＝１５９円４５銭」、高値は「１ドル＝１５９円１１銭」でした。

 

米長期金利が上昇し、日米金利差の拡大を意識した円売り・ドル買いが出ています。一方で、米経済指標の悪化は円相場を支えました。

 

米国とイランの戦闘終結に向けた交渉が長引く可能性が意識され、２７日の米原油先物市場でＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近６月物が上昇でした。原油高が米国の物価を押し上げるとの観測から、同日の米長期金利が上がりました（債券価格は下落）。原油価格の上昇がエネルギーを輸入に頼る日本の貿易収支の悪化につながるとの懸念も円相場を下押ししています。

 

円相場は上昇する場面もありました。ダラス連銀が発表しました４月の製造業景況感指数は（マイナス２．３）と３月の（マイナス０．２）から低下しています。米製造業の景況感の悪化が示されたことは円買い・ドル売りの材料となりました。

 

日銀は２８日に金融政策決定会合の結果を公表します。政策金利の据え置きが見込まれています。市場では、＜植田和男総裁＞は記者会見で円安が進行しないように今後の利上げに含みを残すような情報発信をするだろうとみられています。

２７日の米株式市場でダウ工業株３０種平均株価は一進一退で始まりました。ディフェンシブ株や景気敏感株の一角が買われ、ダウ平均株価指数を支えています。米国とイランの交渉を巡る不透明感は強く、積極的な買いは限られています。

 

前週末２４日にハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数と多くの機関投資家が運用指標とするS＆P５００種株価指数が最高値を更新しました。２７日は相対的にみて出遅れ感のある銘柄に買いが先行しました。ナイキやセールスフォースなどが上昇しています。

 

２６日、米ニュースサイトのアクシオスは、イランが仲介国のパキスタンを通じて米国にホルムズ海峡の開放と戦闘終結に向けた新たな提案を提出したと報じています。核問題の交渉を先送りする内容だといいいます。２５日に開かれるとみられていた直接協議は実現しなかったものの、海峡の開放や戦闘終結の協議が進むとの期待は相場を支えています。

 

もっとも、ダウ平均株価は下げる場面も出ています。米国とイランによる前週末の対面協議が見送られ、イラン情勢を巡る不透明感は引き続き強くあります。米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは、２６日のイランメディアの報道として、イランのイスラム革命防衛隊がホルムズ海峡付近でコンテナ船２隻に乗り込んだと伝えています。

 

米原油先物市場ではWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近６月物が２７日未明に「１バレル＝９７ドル台前半」と、前週末終値「１バレル＝９４．４０ドル」を上回る場面があり、原油高も株式相場の重荷となっています。

 

今週は重要イベントが多く、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は２８〜２９日に米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を開きます。原油高のインフレへの影響を見極める間は政策金利を据え置くとみられ、５月に議長の任期を終える＜パウエル議長＞の記者会見が注目され、週内には巨大ハイテク企業の決算発表が相次ぎます。

 

ダウ平均株価は、前日比６２ドル９２セント（0．１３％）安の４万９１６７ドル７９セントで終えています。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は、前日比５０．５０ポイント（０．２０％）高の２万４８８７．１０で終え、連日で最高値を更新しています。
Ｓ＆Ｐ５００種株価指数は、前日比８．８３ポイント （０．１２％）高の７１７３．９１で終え、連日で最高値を更新しています。

２７日、日立製作所は２０２７年３月期の連結純利益（国際会計基準）が前期比「６%増」の８５００億円になる見通しだと発表しました。世界的な電力消費増で日立の手掛ける送配電設備に対する需要が底堅く推移しています。人工知能（ＡＩ）関連のデータセンター向け需要も取り込んでいます。

 

純利益は２年連続で最高益となります。事前の市場予想（９１２５億円）は下回りましたた。

 

年間配当は開示しませんでした。中間配当は２８円と前期から５円増を計画しています。株主還元として最大５０００億円の自社株買いも発表しています。２８日から２０２７年３月３１日にかけて発行済み株式総数の（３．５６%）に相当する１億６０００万株を上限に買い付けます。

 

前期に大型のＭ＆Ａ（合併・買収）支出がなかったため還元を手厚くしています。

 

借入金の返済で負債資本倍率（ＤＥレシオ）は０．１５倍と１年前（０．２倍）から改善しています。日立は（ＤＥレシオ）の目安を０．５倍としており、大型のＭ＆Ａに備えた借入余地が高まっています。

 

      売上高にあたる売上収益は（５％増）の１１兆１０００億円を見込んでいます。中東情勢による減収影響は４００億円になると見積もりました。調整後営業利益は（１０％増）の１兆３１５０億円を計画しています。

 

送配電設備を手掛けるエナジー部門の売上収益は（１５%増）を見込んでいます。中核子会社の日立エナジーは受注残が９．２兆円と１年前から（４２%増）でした。鉄道インフラが中心のモビリティ部門は売上収益が（２%増）を計画す、受注残は（１５％増）の７．１兆円となりました。

 

システム開発などのデジタルシステム&サービス（DSS）部門の売上収益は（４%増）を見込んでおり、国内は官民でシステム刷新の需要が旺盛ですが、海外では価格競争などが厳しく大きく伸びない見通しです。

 

２０２６年３月期の連結決算は売上収益が前の期比（８％増）の１０兆５８６７億円、純利益が（３０％増）の８０２３億円でした。年間配当は５０円（前の期実績は４３円）としています。

２７日、経営再建中の日産自動車は２０２６年３月期の連結営業損益予想を従来の６００億円の赤字から、５００億円の黒字に修正したと発表しました。

 

１１００億円の改善となります。コスト削減が想定以上のペースで進んだことや為替の円安進行が寄与しています。

 

米国で自動車の温室効果ガスの排出規制が撤廃されたことに伴い、関連する引当金を取り崩したことも利益を押し上げています。売上高予想は１１兆９０００億円から１２兆円へと上方修正しました。

 

純損失予想は６５００億円から５５００億円に修正。損失幅は縮小するものの、工場閉鎖などに伴う巨額のリストラ費用が響き、２年連続の大幅赤字は免れません。

２７日、トヨタ自動車（トヨタ、レクサス両ブランド）が発表しました２０２５年度の世界販売台数は、前年度比（２．０％増）の１０４７万７３２５台と２年ぶりに過去最高を更新しました。

 

＜トランプ米政権＞の関税政策の逆風を受けましたが、北米を中心にハイブリッド車（ＨＶ）が好調でした。ただ情勢が悪化した中東への日本からの輸出は３月に前年同月比（４６．４％減）の１万７１２２台とほぼ半減しています。

 

２０２５年度は世界生産も（２．２％増）の９８９万２８２２台と２年ぶりに増加でした。足元ではホルムズ海峡の事実上の封鎖による物流停滞が、販売や生産を下押しするリスクとなっています。

 

２０２５年度の海外販売は（２．７％増）の９００万２６６６台と最高を更新しました。地域別では、米国が（７．７％増）の２５１万７２２１台とけん引しています。北米で主力車種「カローラ」やセダン「カムリ」の需要も堅調でしたが、厳しい競争環境が続く中国は（１．４％減）の１７６万３６３８台。日本も（２．０％減）の１４７万４６５９台となっています。

 

車種別の世界販売は、電気自動車（EV）などを含めた電動車全体５０３万９５２２台で最高でした。

２６日、米ニュースサイト「アクシオス」はイラン側が米国との戦闘終結を巡り、仲介国パキスタン経由で米側に新たな提案を行ったと報じました。原油輸送の要衝ホルムズ海峡の封鎖解除と米国によるイラン港湾の海上封鎖終了を先に実現し、その後核問題について交渉する内容だといいいますが、＜トランプ米大統領＞は海上封鎖を続けて圧力を強める考えで、新提案が２回目の協議実施につながるかは不透明のままです。

 

これに先立ち、２６日、イランのファルス通信は同国の核開発とホルムズ海峡の管理などに関し、イランが「レッドライン（譲れない一線）」を米国に書面で伝達したと伝えました。具体的な内容は明らかにされていませんが、核の平和利用を主張するイランは、ウラン濃縮活動の制限や保有する高濃縮ウランの扱いで米側と深い隔たりがあります。

 

２５日、　＜トランプ米大統領はイラン側の交渉姿勢について「不十分だ」と不満を示し、戦闘終結に向けたパキスタンでの再協議を見送った経緯がありますが、＜トランプ米大統領＞は２６日、米ＦＯＸニュースに「彼ら（イラン）が望めばわれわれの所に来るか電話できる」と強調。交渉再開の可能性を残しているようです。

 

一方、イランは仲介国などとの協議を活発化させています。ロシアのタス通信などによりますと、＜アラグチ外相＞は２７日、同国北西部サンクトペテルブルクを訪問し、＜プーチン大統領＞と会談。＜プーチン大統領＞は、イランの最高指導者＜モジタバ・ハメネイ師＞からのメッセージを先週受け取ったと明らかにした上で、「和平ができるだけ早く訪れるよう、ロシアとしてあらゆることをする」と語りました。