神戸：ファルコンの散歩メモ

全身が真っ赤な色をしているカメムシ目サシガメ科の【アカサシガメ】です。肉食性のカメムシのグループで、この仲間には、「ヨコヅナサシガメ」や「シマサシガメ」などが含まれています。

 

体長１５ミリ程度で、全体にやや暗い朱色をしています。低山体の草むらで見られる普通種で、鱗翅目の幼虫、ハムシなど小型の昆虫を捕食します。

 

【アカサシガメ】の卵は、上部に蓋のついた先細りの卵を何個か固めて産みつけます。

朝食としていただいたのは、６月２８日に開店２２周年を迎えられますパン工房【フールフール】（加古川市平岡町新在家１５９５ー１２－１６）の「サクラタルタルのアジフライ」です。

 

６月の新商品６品は制覇しましたが，開店２２週年記念として週替わりで、これまた「スペシャル・ウイーク」が設けられていて、第３弾（６月１７日～２０日）の「サクラタルタルのアジフライ」を購入することができました。

 

ベーカリーの商品で〈アジフライ〉が登場するのは、稀有なことだと思います。

 

〈クロワッサン〉をベースに、〈アジフライ〉が〈サラダ菜〉と挟み込まれ、〈サクラタルタル〉というだけあって、ピンク色の〈タルタルソース〉が合わせられています。

 

〈アジフライ〉の衣が、柔らかく仕上げられていますので、ベーカリーらしく〈パン粉〉も違うのでしょうか、ふんわりとした食感なだけに、〈クロワッサン〉とよく合っていました。ピンク色の〈タルタルソース〉は、〈ミニトマト〉を混ぜ込んでいるのかな。

 

色々と想像させてくれる「サクラタルタルのアジフライ」、おいしくいただきました。

 

第４弾としての（２３日～２７日）は「北海道クリームチーズケーキ」なだけに、購入できればいいのですが。

１８日、日経平均株価は終値で初めて７万円台に乗せました。６万円に到達してからわずか２カ月足らずで大台が切り上がり、上昇ペースは加速していますが、投資資金は相変わらず人工知能（ＡＩ）関連に集中しています。構成銘柄の３割は前年末の水準を下回る状況で、「日経平均が示すほどには日本株は強くない」のが実態です。

 

２０２４年３月４日に日経平均が終値で初めて４万円を突破した後、２０２５年１０月２７日の５万円到達まで１年半以上を要しました。しかし、半年後の２０２６年４月２７日には６万円を突破しています。その後、２カ月もたたずに７万円の大台に乗せています。

 

短期間で日経平均株価を押し上げたのは、ＡＩデータセンター建設ブームの恩恵を受ける半導体や電子部材の関連銘柄です。（４月２８日〉から（６月１８日）までの日経平均株価の上昇幅の半分は、東京エレクトロン、キオクシアホールディングス、ソフトバンクグループの３銘柄が関連しています。

 

今後の見通しについて、市場関係者は、ハイテク株がけん引する相場は続きそうで、何が原因で上昇が止まるか、どこで止まるか分からないとみています。

 

一方、上昇相場に取り残される銘柄も少なくありません。日経平均株価の構成銘柄の３分の１は１８日時点で前年末の終値に届かず、その中にはトヨタ自動車や任天堂といった日本を代表する企業の名前も含まれています。世界的に投資マネーは勢いのあるＡＩ関連に群がり、株価指数は現実の経済を反映しにくくなっているようです。

１８日のニューヨーク外国為替市場で円相場は５営業日続落し、前日比７０銭円安・ドル高の「１ドル＝１６１円３０〜４０銭」で取引を終えています。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利上げ観測を背景に円売り・ドル買いが続きました。一時「１ドル＝１６１円８１銭」と2０２４年７月以来１年１１カ月ぶりの円安・ドル高水準を付けました。円の高値は「１ドル＝１６０円８１銭」でした。

 

（ＦＲＢ）は１７日の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）で市場の予想通り政策金利を据え置く一方で、参加者の政策金利見通しで年内に利上げする可能性を示しました。米金利先物市場の値動きから政策金利を予想する「フェドウオッチ」によりますと、９月までに利上げする確率は米東部時間１８日夕時点で７割近くまで高まっています。

 

＜ウォーシュＦＲＢ議長＞は（ＦＯＭＣ）後の記者会見で「物価安定の実現」に意欲を示しました。市場では、予想以上に（金融引き締めに前向きな）タカ派の姿勢を示したことでドル買いが活発化しているようです。主要通貨に対するドル高が進んでいます。

 

日本政府・日銀による円買いの為替介入への警戒が高まっており、円相場が短い間に５０銭程度円高・ドル安方向に振れる場面がありました。

 

もっとも、円安基調には歯止めがかかっておらず、市場では、日本の当局の円買い介入の本気度を試すような円売り・ドル買いが出やすくなっています。

 １８日のニューヨーク・マーカンタイル取引所（ＮＹＭＥＸ）で原油先物相場は反落しました。ＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）で期近の７月物は前日比０．１９ドル（０．２％）安の「１バレル＝７６．６０ドル」で取引を終えています。

 

米国とイランが戦闘終結に向けた覚書に署名し、ホルムズ海峡を通る船舶の航行が回復に向かっているとの観測から原油先物には売りが優勢になりました。

本日の＜グーグルロゴは、「ワールドカップ２０２６：芸術的ダイビングヘッド」に変更されています。

 

＜グーグルロゴ＞は、サッカーのテクニックとして、（３５７）「股抜き」・（３５８）「ラボーナ」・（３６０）「エラシコ」・（３６１）「セーブ」・（３６２）「ＰＫ」（ペナルティーキック）・（３６３）「オーバーヘッドキック」と変更されており、今回（３６４）は「ダイビングヘッド」です。

 

「ダイビングヘッド」とは、主にサッカーで用いられる用語で、低く飛んできたボールや届きにくい位置のボールに対して、空中で体を前方に投げ出すようにして行うヘディングのことです。

 

地面すれすれの低い体勢でボールに飛び込むため、着地時の怪我（打撲や摩擦による擦り傷）を伴う可能性が高いハイリスクなプレーです。

１８日の米株式市場でダウ工業株３０種平均株価は反発して始まりました。半導体などハイテク株が上昇し、中東情勢への警戒感が和らぎ原油価格が下げているのも買い材料となりました。

 

ダウ平均株価の構成銘柄ではありませんが、インテルが大幅に上昇しています。１８日、＜トランプ米大統領＞はＳＮＳ「トゥルース・ソーシャル」に「アップルがインテルと半導体の設計・製造で協業することに合意した」と投稿しました。収益拡大への思惑で買いを集めています。アーム・ホールディングスやマイクロン・テクノロジーなど他の半導体関連も上昇しています。

 

中東情勢を巡る不透明感の後退も株式の買いを誘っています。１７日、＜トランプ米大統領＞とイランの＜ペゼシュキアン大統領＞は戦闘終結に向けた暫定合意の覚書に署名しました。ホルムズ海峡についてはイランが３０日以内に機雷を除去し、通航量を軍事衝突前の水準に戻します。

 

エネルギー供給の回復への期待で、１８日午前の取引で米原油先物の7月物は一時「１バレル＝７３ドル台後半」と、期近物として３月以来の安値を付けました。

 

全米自動車協会（ＡＡＡ）によりますと、レギュラーガソリンの平均価格は１８日時点で「１ガロン＝３．９９９ドル」と、節目の４ドルを小幅ながら下回りました。燃料高の一服で個人消費への下押し圧力が和らぐとの見方も、株式相場の支えとなっています。

 

米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が１７日まで開いた米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を受け、年内の米利上げ観測が高まっています。利上げに踏み切れば資産価格を圧迫するとの見方から、前日のダウ平均株価は「５０７ドル１２セント」（０．９８％）安と大きく下げていました。１８日は自律反発を見込む買いが入りやすい面もありました。

 

ダウ平均株価は、前日比７２ドル１５セント（０．１４％）高の５万１５６４ドル７０セントで終えています。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は、前日比４９６．２８ポイント（１．９１％）高の２万６５１７．９３で終えています。
Ｓ＆Ｐ５００種株価指数は、前日比８０．４８ポイント （１．０８％）高の７５００．５８で終えています。
 
また、フィラデルフィア半導体株指数は、前日比８６４．７１ポイント（６．４２％）高の１万４３４１．７８で終えています。

本日１９日は関東や東海、近畿などで梅雨の中休みとなって気温が上昇します。内陸部を中心に暑さが厳しく、岐阜市は「３５度」の〈猛暑日〉予想です。

１９日は近畿で午前中、東海や関東では午後にかけて晴れ間が多く、強い日差しが照りつけます。上空１５００メートル付近には「＋１８度」という真夏に近い暖気が流れ込むため、各地で気温が上がる見込みです。

 

近畿、東海では平野部も含む広い範囲で「３０度以上」となり、東海の一部には「３５度以上」を示す紫色の領域が現れています。関東も内陸部を中心に「３０度」を上回る予想です。

 

岐阜市では最高気温が「３５度」の〈猛暑日〉の予想です。国内で〈猛暑日〉となれば、６月１日（月）に群馬県桐生市などで観測して以来となります。

 

そのほか、名古屋市で「３４度」、大阪市や甲府市などで「３３度」まで上がる見込みです。湿度もやや高めで、夏本番のような厳しい暑さとなります。

１８日のニューヨーク外国為替市場で対ドルの円相場は一時、「１ドル＝１６１円台」に下落しています。

 

２０２４年７月以来１年１１カ月ぶりの円安・ドル高水準となりました。

 

米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の年内利上げ観測が高まっており、幅広い通貨に対してドル買いが広がっています。

１８日、＜トランプ米大統領＞は、米アップルが米半導体大手インテルと協業し、国内で半導体の設計・生産を行うことで合意したと明らかにしました。

 

半導体受託生産事業の不振に苦しむインテルにとって、大口顧客の獲得につながる可能性があります。

 

米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは５月、アップルがインテルに一部の自社製品向け半導体の生産を委託することで暫定合意したと報じていました。＜トランプ政権＞の後押しがあったといいいます。

 

＜トランプ米大統領＞は自身のＳＮＳ「トゥルース・ソーシャル」で、過去の大統領の失態で台湾などに「半導体工場を盗まれてしまった」と持論を展開。「今、ここ（米国）で生産する必要がある」と強調しています。