神戸：ファルコンの散歩メモ

アナウンサー＜刈川 くるみ＞（２７）が、３月４日に１ｓｔ写真集『星のない空』（３３００円・撮影：Takeo Dec.・集英社）を発売しています。

 

＜刈川 くるみ＞は、全国の大学新入生から日本一可愛い新入生を選ぶ「FRESH CAMPUS CONTEST２０１７」で準グランプリ、翌年の２０１８年にはミス日本大学Phoenix Contestでグランプリを受賞しています。

 

大学時代から学生アナウンサーとして活動を開始し、２０２６年３月現在は日本テレビ『Oha!4 NEWS LIVE』・『日テレNEWS24』などに出演中です。清楚で可愛らしく柔らかい雰囲気のビジュアルと、抜群のスタイル、人懐っこく明るい性格で人気の若手アナウンサーです。

 

『週刊ヤングジャンプ』（集英社）でも、「２０２５年９月１１日・４１号」・「２０２５年１１月２７日・５２号」の表紙を２度飾り、読者からの反響を得て、ついに待望の写真集が発売されました。自然が大好きな彼女が撮影場所に選んだのは、緑豊かな森林に広大な草原、壮大な山々、美しい湖や海岸線、伝統と現代的なヨーロッパ文化が融合した独特な雰囲気など、多くの魅力が溢れるニュージーランドです。

 

その美しい自然の中で弾ける笑顔、癒やしの柔らかい表情、滑らかで透き通るような肌、しなやかで美しいスタイルを存分に披露しています。写真集だからこそのドキッとする衣装にも挑戦し、大人の女性としての美しさ、明るく元気な可愛らしさ、飾らない素の表情など、そのままの彼女を堪能できる写真集となっています。

４日のニューヨーク外国為替市場で円相場は３営業日ぶりに反発し、前日比７５銭円高・ドル安の「１ドル＝１５６円９５銭〜１５７円０５銭」で取引を終えています。円の高値は「１ドル＝１５６円９０銭」、安値は「１ドル＝１５７円４１銭」でした。中東の緊迫や原油高を受けて強まっていた対主要通貨でのドル買いが一服し、円買い・ドル売りが優勢でした。

 

イランの情報機関が停戦を求めて米中央情報局【CIA】に接触していたとの報道があり、米国とイランとの軍事衝突が長期化するとの過度の懸念が後退したとの見方が出ています。

 

中東のエネルギー輸送の要衝であるホルムズ海峡の封鎖を受けて上昇してきた米原油先物相場が前日比で下落する場面がありました。３日に＜トランプ米大統領＞が必要に応じて米海軍がホルムズ海峡を航行するタンカーの護衛を始めるなどと表明しました。＜ベッセント米財務長官＞も4日朝、ペルシャ湾の輸送を復旧させるために「一連の発表を行う予定だ」と話しています。

 

足元の原油相場の急伸がエネルギーの輸入依存度の高い日本や欧州への逆風とみなされて円の重荷となっていたため、円を買い戻す動きが広がりました。円は「１ドル＝１５８円台」が近づき、日本政府・日銀の円買い介入への警戒感からも買いが入りました。

 

一方、同日発表の米経済指標が米景気の底堅さを示し、米利下げ再開が遅れるとの見方が強まったことはドルの支えでした。２月のADP全米雇用リポートは非農業部門の雇用者数（政府部門除く）が前月比「６万３０００人増」と市場予想（４万８０００人増）以上に伸びました。２月の米サプライマネジメント協会（ＩＳＭ）サービス業（非製造業）景況感指数は（５６．１）と市場予想（５３．５）を上回り、２０２２年７月以来の高水準でした。

朝食でいただいたのは、【マル井パン】（板宿駅前店：神戸市須磨区飛松町２丁目２－４）の「キャラメルナッツ」です。

 

＜パン＞に〈キャラメル〉で味付け、〈アーモンド〉や〈クルミ〉、〈ピスタチオ〉などのナッツ類が、たっぷりと挟み込まれ、トッピングされています。

 

キャラメルとナッツ類の取り合わせは洋菓子にも多くあり、間違いがない相性の味わいで、おいしくいただきました。

４日、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が公表しました地区連銀経済​報告（ベージュブック）‌によりますと、米国の経済活動は１２地区のうち７地区で小幅から緩やか​なペースで拡大しています。​一方、経済活動が横ば⁠いまたは減少したと報告し​た地区は、前回の４地区か​ら５地区に増加しました。

 

全体として経済見通しは楽観的であり、ほとん​どの地区が今後数カ月​は小幅から緩やかな成長を見込んで‌います。

 

企業⁠が競争を続ける中、賃金は多くの地区で控えめ、あるいは緩やかなペースで​上昇​しました。

 

ここ数週⁠間、物価は緩やかに上昇しており、８地​区が緩やかな物価上昇​を報⁠告したほか、４地区では小幅または控えめな上昇が見られ⁠ました。

 

 

今​回の報告は、２月２３日ま​でに収集された情報に基づき、クリ​ーブランド連銀が作成しています。

４日、米ＡＤＰリ​サーチ・インスティテュー‌トが発表しました２月の全米雇用報告によると、民間雇用者数は「６​万３０００人」増加し、２０２５年７月以来の過去７カ月​で最大の増加となりました⁠。市場予想の４万８０００人～５万人増を上回りまし​た。

 

１月の雇用者数は１万１０００人増と、２万２０００人増から下方修正されたています。

 

雇用増加は引き続き教育・​医療サービス部門に集中しており、‌同⁠分野で５万８０００人増加しました。建設業は１万９０００人増加しましたが、製造業は５０００人減少でした。

 

職にと​どまっ​ている⁠労働者の賃金上昇率は（４．５％）で横ばいでした。​転職者の賃金上昇率は​１月⁠の（６．４％）から（６．３％）に鈍化しています。

４日、＜ベッセント米財務長官＞はＣＮＢＣテレビで、連邦最高裁が無効とした相互関税などに代わり導入した全世界への一律（１０％）関税について、週内にも（１５％）に引き上げると明らかにしました。

 

＜ベッセント米財務長官＞は、適用期限の１５０日以内に他の法律に基づく関税適用に向けた調査を進め、「関税率は５カ月以内に以前の水準に戻る」と強調しています。

 

＜トランプ米大統領＞は、「通商法１２２条」に基づき（１０％）関税を発動した直後、上限の（１５％）への引き上げを「すぐに発動する」とＳＮＳに投稿していましたが、具体的な時期は明らかになっていませんでした。

 

＜ベッセント米財務長官＞は「おそらく今週中だ」と言明。その上で、１５０日間のうちに、不公正な貿易慣行に対処する「通商法３０１条」や、分野別関税の根拠としている「通商拡大法２３２条」に基づく調査結果が示されるとの見通しを示しました。 

３日、１１月の米中間選挙に向けて共和、民主両党の候補指名獲得を争う予備選挙が全米の第１弾として〈テキサス州・ノースカロライナ州・アーカンソー州 〉など南部３州で投開票されました。

 

報道によりますと、同州の連邦上院選の民主党予備選では穏健派の＜タラリコ州下院議員＞（３６）が、急進左派の＜クロケット連邦下院議員＞（４４）を破り勝利を確実にしています。本選で３８年ぶりとなる民主党勝利を目指します。

 

米主要メディアによりますと、テキサス州連邦上院選の共和党予備選は過半数の票を獲得する候補がおらず、穏健派の現職＜コーニン氏＞（７４）と、＜トランプ米米大統領＞を熱烈に支持する＜パクストン州司法長官＞（６３）が５月の決選投票に進むことが確実となりました。

 

民主党内では穏健派と急進左派の路線争いが顕在化しており、＜タラリコ州下院議員＞が勝利確実となったことで、穏健派が勢いづきそうです。ＣＮＮテレビによりますと、開票率（８６％）での得票率は＜タラリコ州下院議員＞が（５３．１％）％、＜クロケット州下院議員＞が（45.6％）でした。