神戸：ファルコンの散歩メモ

今夜＜１９：００＞より「ＢＳ１２トゥエルビ」にて、１９９５年アメリカ製作の『原題：Crimson Tide』が、邦題『クリムゾン・タイド』として１９９５年１０月１０日より劇場公開されました作品の放送があります。
 
米軍原子力潜水艦を舞台に、全面核戦争の危機を巡って対立する男たちのドラマを描いています。
 
ロシアでクーデターが発生、それに伴いアメリカへの核攻撃が現実味を帯びてきます。その危機に対応する為潜水艦アラバマが出航しますが、核ミサイルによる先制攻撃、即ち核戦争の引き金となりうる判断を巡り艦長と副長が対立、艦内が揺れていました。密閉された艦内で世界を揺るがす決断を巡り、対立する二人の軍人を描いています。
 
「ロン・ハンター少佐（副長）」に＜デンゼル・ワシントン＞、「フランク・ラムジー大佐（艦長）」に＜ジーン・ハックマン＞、「ウォルターズ先任伍長」に＜ジョージ・ズンザ＞、「ピーター・“ウェップス”・インス大尉（兵器システム将校）」に＜ヴィゴ・モーテンセン＞、「ボビー・ドガーティ大尉(補給担当将校)」に＜ジェームズ・ガンドルフィーニ＞、「ロイ・ジマー大尉 (通信将校)」に＜マット・クレイヴン＞ほかが出演、監督は＜トニー・スコット＞が務めています。

１２月５日、厚生労働省は全国の定点医療機関に（１１月２４日から１１月３０日）の１週間に報告されました新型コロナウイルスの新規感染者数は、計「５５５２人」となっています。前週「６３０２人」から約０・８８倍となり、１定点あたり「１・６４人」から「１・４４人」と減少しています。
 
多い都道府県は、新潟県「４・４９人」、秋田県「４・１６人」、長野県「３・２４人」、北海道「３・２３人」、栃木県「３・０２人」、岩手県「２・７８人」、福島県「２・５４人」、山梨県「２・３４人」、高知県「２・２６人」、などとなっています。
 
また、（１１月２４日～１１月３０日）までの１週間に報告されましたインフルエンザの患者数は前の週「１９万６８９５人」から、「１７万３３８０人」で、１定点当たり「５１・１２人」から「４４・９９人」となり減少しています。
 
多い都道府県は、埼玉県「７４・８１人」、長野県「７２・４９人」、福島県「６４・８１人」、岩手県「６１・５０人」、栃木県「５８・８３人」、茨城県「５８・４９人」、新潟県「５７・８４人」、群馬県「５５・０９人」、青森県「５３・７５人」、山形県「５２・９０人」、などとなっています。４１都道府県で警報レベルの「３０・０人」を超えています。
 
【注記】急性呼吸器感染症サーベイランスを２０２５年（令和 7 年） 4 月 7 日から開始したことに伴い、定点医療機関の設置基準を変更したため新型コロナウイルス感染症発生・インフルエンザ発生の届出を行う定点医療機関の設置数が変更されています。

５日のニューヨーク外国為替市場で円相場は３営業日ぶりに反落し、前日比２５銭円安・ドル高の「１ドル＝１５５円３０〜４０銭」で取引を終えています。円の安値は「１ドル＝１５５円４９銭」、高値は「１ドル＝１５５円１２銭」でした。米長期金利が（４．１３%）で終え円売り・ドル買いを促しました。足元でやや円高・ドル安が進んでいたため、持ち高調整や利益確定の円売りもみられました。

 

日銀が次回の金融政策決定会合で利上げする公算が大きいとの報道を受けて、５日の東京市場で「１ドル＝１５４円台」を付けたものの、欧米市場では円売りが目立つ展開でした。

 

５日発表の１２月の米消費者態度指数（ミシガン大学調べ）速報値が市場予想以上に改善したことなどから同日の米長期金利は一時、債券価格は安くなる前日比（０．０４%）高い（４．１４%）に上昇でした。日銀の利上げペースは緩やかになるとの見方は根強く、日米金利差の縮小に時間がかかる可能性が意識されています。

 

５日の米株式相場が堅調に推移したことも低リスク通貨の円の重荷となりました。来週の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を見極めたい市場参加者が多く、円の買い持ちを整理する動きもありました。

 

半面、円の下値は堅く、米連邦政府閉鎖の影響で遅れて発表された９月の米個人消費支出（ＰＣＥ）物価指数はエネルギー・食品を除くコア指数が前年同月比（２．８%上昇）と、市場予想（２．９%）を下回りました。ミシガン大学が１２月の消費者態度指数とあわせて公表した予想インフレ率は１年先と長期がともに低下でした。

 

インフレが加速しておらず、市場参加者が、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が来週の（ＦＯＭＣ）で追加利下げに動きやすくなるとの見方を強めたことがドルの上値を抑えています。

朝食としていただいたのは、【マル井パン】（板宿駅前店：神戸市須磨区飛松町２丁目２－４）の「紫芋パン」です。

 

〈紫芋〉は、〈さつまいも〉の一種で、紫色をしている品種のことを指します。本来、〈さつまいも〉は中身が黄色っぽい色をしているものが多いですが、〈紫芋〉は中が紫色をしていることから、その名前が付けられました。この紫色は加熱しても消えずに残ります。

 

〈紫芋餡〉は、きれいな紫色をしているため、通常の〈さつまいも〉よりも甘いと思われることもありますが、比較すると甘味は少なくあっさりとした味わいです。

 

〈スイートポテト〉のような甘味はありませんので、〈パン〉本体の味わいを邪魔することもなく、おいしくいただきました。

5日、米国、カナダ、メキシコが舞台となるサッカーの２０２６年ワールドカップ（Ｗ杯）北中米３カ国大会の組み合わせ抽選会が米ワシントンで行われました。

 

８大会連続８度目の出場の日本は、オランダ、チュニジア、欧州プレーオフＢ組勝者（ＰＯＢ）〈ウクライナ、スウェーデン、ポーランド、アルバニア）と同じ１次リーグ「Ｆ組」に入りました。

 

４年に１度、世界一を争う祭典は史上初の３カ国共催で来年６月１１日に開幕し、決勝は７月１９日。ベスト１６が過去最高成績の日本は、２大会連続で率いる＜森保一＞監督の下で優勝を目指します。

 

出場枠は従来の３２から４８へと拡大し、１次リーグは「A―L」の１２組に分かれて実施されます。各組２位までと、３位の成績上位８チームの計３２チームが決勝トーナメントに進みます。３カ国にまたがる１６会場で１０４試合が行われます。

５日の米株式市場でダウ工業株３０種平均株価は反発して始まりました。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の追加利下げ観測が根強く、引き続き相場を支えています。週末とあって持ち高調整を目的とした売りも出ています。

 

 

５日発表の経済指標では、（ＦＲＢ）が９〜１０日に開く米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）で（０．２５％）の利下げを決めるとの見方が強いままです。米労働市場の減速を受け、（ＦＲＢ）は２０２６年も追加利下げを模索するとの声が出ています。政策金利の引き下げが続けば投資家の運用リスクをとる姿勢が強まるとして、株式には買いも入っています。

 

もっとも上値は重く、ダウ平均株価は１１月後半に上昇基調となり、１２月４日時点では（１１月１２日）に付けました最高値「４万８２５４ドル」まで４００ドルあまりに迫っていました。高値警戒感がくすぶるなか、持ち高調整や目先の利益を確定する売りが出やすくなっています。

 

ダウ平均株価の構成銘柄ではありませんが、ワーナー・ブラザーズ・ディスカバリー（ＷＢＤ）が高く、５日にネットフリックスが同社のスタジオ事業や動画配信部門を７２０億ドル（約１１兆円）で買収することで最終契約を結んだと発表しました。ワーナーの株主は現金とネットフリックス株を受け取るといい、買いを誘いました。一方、ネットフリックスは下落しています。

 

ダウ平均株価は、前日比１０４ドル０５セント（０．２２％）高の４万７９５４ドル９９セントで終えています。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は、前日比７２．９９ポイント（０．３１％）高の２万３５７８．１３で終えています。
Ｓ＆Ｐ５００種株価指数は、前日比１３．２８ポイント （０．１９％）高の６８７０．４０で終えています。

５日、米動画配信サービス大手ネットフリックスは米メディア大手ワーナー・ブラザース・ディスカバリー（ＷＢＤ）を７２０億ドル（約１１兆円）で買収することで両社が最終合意したと発表しました。

 

ハリウッド映画の名門スタジオが動画配信企業の傘下に入ります、米メディア業界の大規模再編となります。

 

ネットフリックスは、ワーナーの映画・テレビ番組の制作スタジオと動画配信サービスを買い取ります。ＣＮＮテレビなど業績が低迷している一部のケーブルテレビ事業は対象外です。

 

　ワーナーは映画「ハリー・ポッター」シリーズを制作し、今後ドラマ版の配信も予定されています。スーパーマンなどで知られる「ＤＣコミックス」の実写映画も手掛けています。

 

ネットフリックスは買収により、こうした人気作品をストリーミングに加え、ライバル企業との競争で一層有利になる見通しです。

 

ワーナーを巡っては、米メディア大手パラマウント・スカイダンスも買収を目指していましたが、ネットフリックスに敗れました。

５日、欧州連合（ＥＵ）欧州委員会は巨大ＩＴ企業を規制するデジタルサービス法（ＤＳＡ）に違反したとして、米ＳＮＳ大手「Ｘ（旧ツイッター）」に計１億２０００万ユーロ（約２２０億円）の制裁金を科すと発表しました。

 

（ＥＵ）が（ＤＳＡ）違反で制裁金を科すのは初めてになります。

 

有料サービス利用者に付与される青色バッジ（認証マーク）が、身元確認を伴わずに取得できるにもかかわらず、以前使われていた「本人確認済み」マークと同様のものと受け取られかねない点などを問題視しました。

５日、米ホワイトハウスは第２次＜トランプ政権＞で初となる包括的な安全保障政策「国家安全保障戦略（NSS）」を公表し、日本や韓国を含む同盟国に防衛費を国内総生産（ＧＤＰ）比で大幅に増額するよう要求しました。

 

中国を念頭に置き、台湾を巡る紛争抑止は「重要事項」と強調。台湾海峡での一方的な現状変更は支持しないとの政策を堅持すると表明しました。

 

防衛費を巡り、＜トランプ米大統領＞が特に求めているとして「日本と韓国に増額を促す必要がある」と名指ししています。敵対勢力を抑止し、南西諸島と台湾、フィリピンを結ぶ「第１列島線」の防衛能力の整備に焦点を当てるとしました。

 

歴代米政権が法に基づく国際秩序に中国を組み込もうとしてきましたが「実現しなかった」と批判。＜トランプ米大統領が、３０年以上にわたる米国の誤った対中認識を「単独で転換した」と主張しています。インド太平洋地域を「主要な経済的・地政学的戦場」と位置付け、重視する姿勢も示しました。

 

世界で最も強く、信頼性のある核抑止力を用いて「米国民や同盟国を守る」と明記しています。