神戸：ファルコンの散歩メモ

今夜＜１８：３０＞より「ＢＳ日テレ」にて、１９８６年５月２４日より公開されました、闇の金融集団と闘う仕事人たちの姿を描く「必殺！」シリーズ第三弾『必殺！Ⅲ　裏か表か』の放送があります。
 
南町奉行所同心「中村主水」の同僚で隣家の主である同心「清原」が何者かに殺されるという事件が起こります。実はこの事件、「清原」が舛屋という両替商をゆすっていたため、舛屋の刺客に殺されたのでした。しかも、清原の女房「おこう」は、その舛屋の代理人・真砂屋となにやら深い関わりがあるらしい。
 
数日後、そんなことも知らず、「主水」は知り合いの後家に頼まれ舛屋へ出向きます。そこで「清原」殺しが舛屋によるものらしいと「主水」は気付きますが、そのまま退散せざるを得ません。後日、舛屋の勘定人が自殺する事件が起き、「主水」は再び舛屋と対決するが軽く追い返されてしまいます。やがて「主水」に刺客が差し向けられます。江戸の地下金脈に触れてしまった「中村主水」が自らの仕事人としての生き方に疑義を感じ始め、挙句には闇の金融集団からも仕事人仲間からもつけ狙われるという、絶体絶命の危機に陥ります。
 
「中村主水」に＜藤田まこと＞、「何でも屋の加代」に＜ 鮎川いずみ＞、「鍛冶屋の政」に＜村上弘明＞、「組紐屋の竜」に＜京本政樹＞、「壱」に＜柴俊夫＞、「参」に＜笑福亭鶴瓶＞、「飾り職人の秀」に＜三田村邦彦＞、「おこう」に＜松坂慶子＞、「清原英三郎」に＜川谷拓三＞、「枡屋仙右衛門」に＜成田三樹夫＞、「真砂屋徳次」に＜伊武雅刀＞ほかが出演しています。
 
脚本は『必殺！』の＜野上龍雄＞、＜保利吉紀＞、＜中村勝行＞の共同執筆。監督は＜工藤栄一＞が務めています。撮影は『必殺！　ブラウン館の怪物たち』の＜石原興＞、音楽は＜平尾昌晃＞がそれぞれ担当しています。

今夜＜１８：３０＞より「ＢＳテレ東」にて、映画「釣りバカ日誌」シリーズ第１７作（レギュラーシリーズ第１５作）として２００４年８月２１日より公開されました『釣りバカ日誌１５　ハマちゃんに明日はない！？』が放送されます。

人事制度改革をすべく鈴木建設に送り込まれた経営コンサルタント「薫」（江角マキコ）は、リストラに反対する「一之助」（三國連太郎）の家族型経営理念に触れてしまいます。一方、「伝助」（西田敏行）は新任課長「舟木」（益岡徹）を言いくるめ、一週間のリフレッシュ休暇で秋田へと釣り旅行に向かいます。

そこで偶然、休暇で田舎に帰る「薫」と出会う「伝助」は、さらに釣り場で水産試験場の「哲夫」（筧利夫）と知り合います。「薫」は「哲夫」と同級生で、しかも「哲夫」にとっては初恋の人でした。

＜朝原雄三＞監督にとって『釣りバカ日誌１４　 お遍路大パニック！』に続く「釣りバカ日誌」二本目となる本作は、＜小津安二郎＞の＜原節子＞主演の名作『麦秋』（１９５１年）をモチーフに、婚期を逃したキャリアウーマンのヒロインが、幸福な結婚を迎えるまでをしっとりと描いています。

仕事に追われ、婚期を逃したヒロインが、身近の幼馴染との結婚を決意するという展開に、『麦秋』の名場面をリフレインするようなショットや、シチュエーションが挿入されています。＜朝原雄三＞監督は本作で文部科学大臣新人賞を受賞しています。

２月２０日、厚生労働省は全国の定点医療機関に（２月９日から２月１５日）の１週間に報告されました新型コロナウイルスの新規感染者数は、前の週「１０２８６人」から「３１１４人」で、約０・３０倍となり、１定点あたり「２・７１人」から「２・１３人」と減少しています。

 
多い都道府県は、岩手県「７・６０人」、北海道「６・１４人」、栃木県「６・０２人」、長野県「４・６６人」、新潟県「４・０７人」、宮城県「４．０２人」、青森県「４・０２人」、山形県「３・８７人」、福島県「３・７１人」、などとなっています。
 
また、（２月９日～２月１５日）までの１週間に報告されましたインフルエンザの患者数は前の週「１６万４７４４人」から、「１５万７７１３人」で、約０・９６倍となり、１定点当たり「４３・３４人」から「４１・４４人」と減少しています。全国平均で警報レベルとされる１機関当たり３０人を３週連続で超えています。

 
今シーズンでこれまで最多だった昨年（１１月１７～２３日）の1機関当たり「５１・１２人」、翌週の（１１月２４日～１１月３０日）の「４４・９９人」、先週の「４３．３４人」に次ぐ高水準となりました。
 
多い都道府県は、大分県「６４・４３人」、埼玉県「６２・６０人」、鹿児島県「６２・１２人」、愛媛県「５９・７８人」、千葉県「５４・８９人」、宮崎県「５１・４６人」、長崎県「５２・２５人」、福島県「５１・４４人」、栃木県「４９・７０人」、などとなっています。

 
【注記】急性呼吸器感染症サーベイランスを２０２５年（令和 7 年） 4 月 7 日から開始したことに伴い、定点医療機関の設置基準を変更したため新型コロナウイルス感染症発生・インフルエンザ発生の届出を行う定点医療機関の設置数が変更されています。

２０日のニューヨーク外国為替市場で円相場は横ばいでした。前日と同じ「１ドル＝１５４円９５銭〜１５５円０５銭」で取引を終えています。円の安値は「１ドル＝１５５円５５銭」、高値は「１ドル＝１５４円７２銭」でした。

 

２０日、米連邦最高裁判所が＜トランプ政権＞が貿易相手国に課した相互関税などを「違憲」とする判決を下しました。売り買いが交錯し、方向感に欠ける展開になりました。米最高裁は政権側が議会の承認なく追加関税を発動する際の法的根拠としていた国際緊急経済権限法（IEEPA）は、大統領に関税を課す権限を与えないと判断しました。

 

＜トランプ米大統領＞は２０日午後に開いた記者会見で、代替手段を使って関税徴収を続ける方針を示しています。深刻な貿易赤字などに対応する措置である「通商法１２２条」に基づいてすべての国・地域に（１０%）の関税を課す大統領令に署名すると表明しました。不公平な貿易相手への制裁関税や分野別関税措置についても調査を開始するといいいます。

 

外為市場では、最高裁の判断は予想通りで、ある程度織り込み済みだとされています。

 

関税政策の見直しが米景気や企業業績にプラスになるとの見方で米株式相場が反発し、投資家が運用リスクを取りやすくなったことは円の重荷でした。一方、＜トランプ政権＞の看板政策の修正や今後の対応を巡る不透明感などはドル売り材料とみなされ、円の対ドル相場には上昇圧力がかかりました。米国とイランの緊張が高まっていることも円相場を支えています。

 

２０日発表の２０２５年１０〜１２月期の米実質国内総生産（ＧＤＰ）速報値が前期比年率（１．４%増）と、市場予想（２．５%増）を大幅に下回りました。米連邦政府機関の一部閉鎖の影響があったとみられますが、米景気減速が意識されています。半面、２０２５年１２月の米個人消費支出（ＰＣＥ）物価指数は（０．４％上昇）と市場予想よりも高い伸びとなりました。米利下げ観測を強めなかったため、結果的に相場への影響は限られています。

本日の＜グーグルロゴ＞は、「フリースタイルスキー２０２６」に変更されています。

 

「フリースタイルスキー」は、カルガリー１９８８冬季大会で公開競技として実施され、次のアルベールビル１９９２冬季大会から「モーグル」が正式種目に採用されました。リレハンメル１９９４冬季大会から「エアリアル」が加わり、バンクーバー２０１０冬季大会から「スキークロス」が、ソチ２０１４冬季大会から「ハーフパイプ」と「スロープスタイル」が採用されました。直近の北京２０２２冬季大会では男女の「ビッグエア」と男女３人(男女の組み合わせ自由)の合計得点で争う「エアリアル混合団体」が新たに採用され、６種目（男女計１３種目）となっています。

 

朝食としていただいたのは、【マル井パン】（板宿駅前店：神戸市須磨区飛松町２丁目２－４）の「ソーセージグラタン」です。

 

太い〈ソーセージ〉を＜パン＞に挟み込んで、〈ペジャメルソース〉を詰めて焼かれています。

 

〈ウインナーソーセージ〉と違いボリュームのある〈ソーセージ〉で、食べ応えがあり、おいしくいただきました。

２０日の米株式市場でダウ工業株３０種平均株価は続落して始まりました。その後上げに転じています。米経済の減速への警戒感から売りが先行しましたが、米連邦最高裁が＜トランプ政権＞の課した関税が憲法違反との判決を下し、見直し買いが優勢になりました。

 

20日、米最高裁は＜トランプ米大統領＞が国際緊急経済権限法（ＩＥＥＰＡ）に基づいて発動した関税を巡り、「（ＩＥＥＰＡは）大統領に関税を課す権限を与えていない」と判決しました。関税政策が見直されれば、景気や企業業績にプラスになるとの思惑から買いが入りました。

 

２０日、発表されました２０２５年１０〜１２月期の米実質国内総生産（ＧＤＰ）は前期比年率（１．４%増）と、市場予想（２．５%増）を大幅に下回りました。個人消費が同（２．４%増）と７〜９月期（３．５%増）から鈍化したほか、一部政府機関が４３日間閉鎖の影響で政府部門の支出が落ち込んでいます。

 

同日発表の２０２５年１２月の米個人消費支出（ＰＣＥ）物価指数は前月比（０．４%上昇）と市場予想（０．３%上昇）を上回りました。市場では、根強いインフレと政府閉鎖が（ＧＤＰ）の伸びを抑制したとみられています。米景気の先行き不透明感が意識されて、株には売りが先行でした。

 

１９日、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）電子版は、＜トランプ米大統領＞はイランに核問題を巡る合意を迫るため限定的な軍事攻撃を検討していると報じた。イランが要求を受け入れなければ、イラン政権の打倒を目的とする広範な攻撃に至る可能性があるといいいます。米国とイランの緊張関係が続き、持ち高調整の売りを促した面も見られます。

 

ダウ平均株価は、前日比２３０ドル８１セント（０．４７％）高の４万９６２５ドル９７セントで終えています。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は、前日比２０３。３４ポイント（０．９０％）高の２万２８８６．０７で終えています。
Ｓ＆Ｐ５００種株価指数は、前日比４７．６２ポイント （０．６９％）高の６９０９．５１で終えています。

２０日、＜トランプ米大統領＞は記者会見し、連邦最高裁が相互関税を違憲とする判決を下したのを受け、全世界に約５カ月にわたり（１０％）の関税を課すと表明しました。

 

判決については「非常に残念で、裁判官を恥じている。（最高裁は）この国の恥だ」と批判しています。

２０日、米連邦最高裁は＜トランプ政権＞が発動した相互関税は違憲との判決を下しました。

 

国際緊急経済権限法（ＩＥＥＰＡ）に基づく関税措置について「大統領に関税を課す権限を与えていない」と判断しました。関税措置を無効とする下級審の判断を支持しています。高関税を振りかざして貿易相手国・地域に譲歩を迫ってきた政権に大打撃となるのは必至です。

 

複数の米メディアによりますと、＜トランプ米大統領＞は、連邦最高裁が相互関税について違憲判断を示したのに対し、「恥さらしだ」と非難しました。

 

＜トランプ米大統領＞は、最高裁で敗訴した場合、日本などとの間で結んだ貿易合意を「解消しなければならないだろう」と語っていました。仮に解消すれば日本に対する（１５％）の相互関税などが撤回され、昨年７月の日米合意を履行する必要もなくなるだけに、米政権の今後の対応が注目されます。

 

　最高裁は（ＩＥＥＰＡ）の「輸入を制限する」との規定は関税賦課には「権限が不十分だ」と強調。憲法は関税賦課の権限は議会が有するとしており、「憲法上の文脈に鑑み、大統領はそれを行使するための議会の明確な権限を特定しなければならない」との見解を示しています。

 

最高裁判事の構成は保守派６人、リベラル派３人。今回の判決ではリベラル派全員に加え、保守派の＜ロバーツ長官＞と＜トランプ米大統領＞が１期目に指名した＜ゴーサッチ＞、＜バレット両判事＞が賛成に回りました。

 

違憲と判断されたのは（ＩＥＥＰＡ）を根拠にした関税措置で、昨年４月に幅広い国・地域に対して打ち出した相互関税や、合成麻薬「フェンタニル」の米国流入を理由とした中国、カナダ、メキシコへの関税が対象。通商拡大法２３２条に基づく自動車や鉄鋼・アルミニウムへの関税は今回の訴訟の対象外で、日本などに引き続き課されます。

２０日、米商務省が発表しました２０２５年１２月の個人消費支出（ＰＣＥ）価格指数は、変動の大きい食品とエネルギーを除いたコアＰＣＥ価格指数が前月比「０．４％上昇」でした。

 

１１月の（０．２％上昇）から伸びが加速し、予想（０．３％上昇）も上回りました。 １月にさらに伸びが加速する兆候が見られ、連邦準備理事会（ＦＲＢ）が６月まで利下げを実施しないとの見方が強まるとみられます。

 

１２月のコアＰＣＥ価格指数は、前年同月比では（３．０％上昇）と、こちらも１１月の（２．８％上昇）から伸びが加速しています。

 

（ＰＣＥ）価格指数は前月比（０．４％上昇）、前年同月比では（２．９％上昇）で、いずれも１１月の（０．２％上昇）、（２．８％上昇）から伸びが加速しています。

 

労働省が１３日発表しました１月の消費者物価指数（ＣＰＩ）では、インフレの伸び鈍化が確認された一方、エネルギーを除くサービス価格は小幅に伸びが加速で法律サービス価格が大幅に上昇でした。