神戸：ファルコンの散歩メモ

本日＜１３：００＞より「ＮＨＫ－ＢＳ」にて、１９７３年スペイン製作の『原題：El espiritu de la colmena』が、邦題『ミツバチのささやき』として、１９８５年２月９日より日本初公開されました作品の放送があります。
 
スペインの名匠＜ビクトル・エリセ＞が、１９７３年に発表した長編監督第１作目の作品です。
 
スペインの小さな村を舞台に、ひとりの少女の現実と空想の世界が交錯した体験を、主人公の少女を演じた子役＜アナ・トレント＞の名演と繊細なタッチで描き出しています。スペイン内戦が終結した翌年の１９４０年、６歳の少女「アナ」が暮らす村に映画『フランケンシュタイン』の巡回上映がやってきます。
 
一緒に映画を観た姉の「イサベル」から、映画の怪物は精霊で、村外れの廃屋に隠れていると教えられ、通うようになります。
 
ある日、「アナ」は廃屋で一人の傷ついた兵士と出会います。現実と空想が交錯する少女の世界を美しい映像で描いた＜ビクトル・エリセ＞監督の演出が絶賛された傑作中の傑作品です。

１４日前場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は続伸で始まり、前日に比べ４３０円ほど高い５万３９００円台後半で推移しています。上げ幅は６００円を超え、初めて５万４０００円台に乗せる場面もありました。

 

衆議院の解散観測を背景に、＜高市早苗政権＞が財政拡張を軸とした政策を進めやすくなるとの見方が引き続き相場の追い風となっています。

 

１４日、＜高市早苗首相＞は自民党幹部に２３日召集の通常国会の冒頭で衆院を解散する意向を伝える」と報じられています。選挙で自民党が勝利し政権が安定すれば、積極的な財政政策を進めやすくなるとみられ、衆院の解散から投開票日にかけて株価が上昇するとのアノマリー（経験則）も意識され、日本株には引き続き買いが集まっているようです。

 

１３日の米株式市場では、ダウ工業株３０種平均など主要３指数が下落しましたが、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ）は、７３．１５（０．９５％）髙の「７７４７．９９」で連日で最高値を更新しています。この流れを受けて、東京市場では値がさの半導体関連銘柄に買いが先行しています。

 

１４日早朝の円相場は「１ドル＝１５９円台前半」と、前日夕と比べて円安・ドル高が進んでおり、相場全体の支えとなっています。

１月１３日、厚生労働省は全国の定点医療機関に（１２月２９日から１月４日）の１週間に報告されました新型コロナウイルスの新規感染者数は、計「３６２９人」となっています。前週「５０６８人」から約０・７２倍となり、１定点あたり「１・３２人」から「１・１３人」と減少しています。
 
多い都道府県は、北海道「４・５１人」、福島県「４・４４人」、秋田県「３・３２人」、茨城県「２・４４人」、山形県「２・４３人」、岩手県「２・２１人」、栃木県「２・１７人」、青森県「１・８４人」、新潟県「１・７５人」、埼玉県「１・６８人」、などとなっています。

 
また、（１２月２９日～１月２４日）までの１週間に報告されましたインフルエンザの患者数は前の週「８万７５３４人」から、「３万３２１７人」で、１定点当たり「２２・７７人」から「１０・３５人」と減少しています。
 
多い都道府県は、宮崎県「３８・７１人」、鹿児島県「２３・１９人」、沖縄県「２３・１８人」、福岡県「２０・２９人」、岐阜県「１９・７９人」、島根県「１８・０５人」、長崎県「１７・７３人」、茨城県「１７・６４人」、大分県「１７・２１人」、愛媛県「１７・０４人」、などとなっています。

 
【注記】急性呼吸器感染症サーベイランスを２０２５年（令和 7 年） 4 月 7 日から開始したことに伴い、定点医療機関の設置基準を変更したため新型コロナウイルス感染症発生・インフルエンザ発生の届出を行う定点医療機関の設置数が変更されています。

１３日のニューヨーク外国為替市場で円相場は６営業日続落し、前日比１円ちょうどの円安・ドル高の「１ドル＝１５９円１０〜２０銭」で取引を終えています。円の高値は「１ドル＝１５８円５８銭」でした。一時は「１ドル＝１５９円１９銭と、２０２４年７月以来１年半ぶりの安値を付けています。

 

＜高市早苗首相＞が早期の衆院を解散するとの見方から円売り・ドル買いが引き続き優勢でした。与党が議席数を増やし＜高市早苗首相＞が掲げる積極財政を推し進めれば、日本の財政が悪化するとの警戒から円売り・ドル買いが出ています。

 

１３日発表の２０２５年１２月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）は、エネルギーと食品を除くコア指数が前月比（０．２%上昇）と、市場予想（０．３%上昇）を下回りました。インフレ鈍化で米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が利下げに動きやすくなるとの思惑で主要通貨に対してドルが売られる場面がありました。もっとも米長期金利の低下が限られたため、徐々にドルを買い直す動きが出ています。

 

１２日、＜片山さつき財務相＞は訪問先のワシントンで＜ベッセント米財務長官＞と会談した後の記者会見で「一方的に円安が進む状況を憂慮している旨を伝えた」と語っています。足元で円相場が一本調子に下落しており、日本の通貨当局者による口先介入を促す可能性があるとみられています。市場では１６０円に近づくと財務省・日銀が円買いの為替介入に動くのではないかとの警戒感があります。

朝食でいただいたのは、【マル井パン】の「カレーチーズウインナー」です。

 

名称どおり、〈ウインナーソーセージ〉をパンに挟み込んで、〈カレールー〉と〈チーズ〉が、盛り付けて焼かれています。

 

それぞれの素材が、食べる箇所により味わいに変化が生まれ、おいしくいただきました。

１３日の米株式市場でダウ工業株３０種平均株価は４営業日ぶりに反落して始まりました。前日まで連日で最高値を更新した後で、主力株の一角に利益確定売りが出ています。

 

ダウ平均株価は前日まで連日で最高値を更新していました。１月に入ってからは前日までに１５００ドルあまり上昇し、利益確定や持ち高調整の売りが出やすくなっています。＜パウエル議長＞に対する米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の独立性を巡る不透明感があるほか、今後発表される米主要企業による決算の内容を見極めたい雰囲気が見られます。

 

１３日発表の２０２５年１２月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）でコア指数が市場予想を下回り、相場を支えている面があります。上昇率は前月比で（０．３%）、前年同月比は（２．７%）と、市場予想とそれぞれ一致でした。エネルギーと食品を除くコア指数は前年同月比で（２．６%）上昇し、市場予想（２．８%）を下回りました。

 

米政府機関の一部閉鎖の影響で１０月分の（ＣＰＩ）の発表はなく、１１月分も集計作業への影響が懸念されていたなか、１２月はインフレの鈍化傾向を示したと受け止められました。発表後の米長期金利は前日終値（４．１７%）をやや下回る場面が出ています。

 

（ＦＲＢ）は１２月まで３会合連続で利下げしました。市場では「１月は政策金利を据え置き、３月にも利下げを再開しそうだとの見方が出ています。足元のデータを基に利下げ路線を維持するとの観測は投資家心理を支えています。

 

ダウ平均株価は、前日比３９８ドル２１セント（０．８０％）安の４万９１９１ドル９９セントで終えています。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は、前日比２４．０３ポイント（０．１０％）安の２万３７０９．８７で終えています。
Ｓ＆Ｐ５００種株価指数は、前日比１３．５３ポイント （０．１９％）安の６９６３．７４で終えています。

大相撲初場所（３日目）が、両国国技館にて行われました。

 

横綱＜豊昇龍＞は、西前頭筆頭＜義ノ富士＞に寄り切られ、初黒星。〈金星〉を配給しました。＜義ノ富士＞は１勝２敗です。

横綱＜大の里＞は、東前頭二枚目＜宇良＞と同体取り直しの末、押し倒し、３連勝としています。＜宇良＞は０勝３敗です。

 

大関＜琴桜＞は、小結＜若元春＞にすくい投げで勝ち、３蓮勝です。＜若元春＞は、０勝３敗です

新大関＜安青錦＞は、東前頭筆頭＜一山本＞を寄り切り、３蓮勝です。＜一山本＞は０勝３敗です

 

関脇＜霧島＞は、西前頭三枚目＜伯乃富士＞を取り直しの末、突き落として３連勝です。＜伯乃富士＞は、２勝１敗です。

関脇＜高安＞は、東前頭四枚目＜大栄翔＞をかいなひねりで破って２勝１敗。＜大栄翔＞は、１勝２敗です

小結＜王鵬＞は、西前頭二枚目＜若隆景＞に寄り切られ、３連敗。＜若隆景＞は、２勝１敗です。

１３日、米商務省が発表しました２０２５年１０月の新築住宅販売件数（季節調整済み、年率換算）は７３万７０００戸となり、同日あわせて発表しました９月分（７３万８０００戸）から（０．１%減少）でした。両月の販売ペースは２０２３年５月（７３万９０００戸）以来、約２年ぶりの高水準です。住宅ローン金利の低下が新築住宅の需要を支えています。

 

１０月の販売件数は、ほぼファクトセット集計の市場予想（７３万７５００戸）通りでした。季節調整前の１０月販売戸数は前年同月比で（２４%増）でした。米政府閉鎖により発表が遅れ、異例の９〜１０月分の同時発表となりました。

 

米抵当銀行協会（ＭＢＡ）によりますと、３０年物の住宅ローン金利は２日までの週間平均で（６．２５%）と、２０２４年９月以来約１年３カ月ぶりの低水準となりました。

 

ただ、ローン金利低下は住宅購入者を、米住宅市場の大半を占める中古住宅市場に回帰させているとの指摘もあります。住宅ローン金利が高止まりしていた２０２５年前半までは、低金利時代に契約した固定ローンを手放したくない住宅保有者が売却を手控えて中古住宅市場の在庫が低水準にありました。

 

代わりに新築住宅が需給ミスマッチを埋めてきた面があります。ローン金利の低下により、より多くの中古住宅が市場に出回るようになり、新築住宅の建設事業者間の競争を激化させているとの指摘も見られます。

 

この状況を映すのが新築住宅の価格動向です。販売価格（中央値）は１０月、３９万２３００ドル（約６２００万円）と２０２１年７月以来の低水準となりました。需要喚起のための値引きが主因とみられています。

１３日、世界銀行は公表した最新の経済見通しで、２０２６年の世界の実質ＧＤＰ（国内総生産）伸び率を「２．６％」と、昨年６月時点の前回予測から（０．２ポイント）引き上げました。米国の堅調な成長が全体を押し上げています。２０２７年は（２．７％）と、（０．１ポイント）上方修正しています。

 

世界成長が、２０２７年までおおむね安定して推移すると予想しています。ただ、コロナ禍以降の景気回復を主導したのは先進国だとし、世界的な格差拡大に懸念を示しました。途上国の１人当たりＧＤＰは２０２５年末時点で６５００ドル（約１００万円）程度と、先進国平均のわずか（１２％）にとどまるといいいます。

 

日本の成長率は２０２６年、２０２７年ともに（０．８％）で据え置きされています。２０２５年の（１．３％）から減速ですが、日銀の金融引き締めにもかかわらず、消費と投資が勢いを保つとしています。

 

米国の２０２６年の成長率は（２．２％）と、前回から（０．６ポイント）の大幅に引き上げられています。＜トランプ政権＞の高関税政策が消費と投資を次第に圧迫しますが、大型減税効果が追い風と見立てています。２０２５年秋の政府機関の一部閉鎖が解除されたことも上振れ要因です。ただ、２０２７年は（１．９％）に鈍化します。

 

ユーロ圏は２０２６年、米関税による打撃や、エネルギー高と通貨ユーロ高を受けた競争力低下で（０．９％）の成長にとどまります。２０２７年は輸出や投資の回復で（１．２％）へ加速する見込です。

 

中国の２０２６年は（４．４％）と、前回から（０．４ポイント）上方修正されました。財政出動や堅調な輸出の持続などを反映しています。ただ、２０２７年は生産性の悪化や高債務といった構造要因が重しとなり、（４．２％）に減速する見通しです。

１３日、米労働省が発表しました２０２５年１２月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）は、前年同月比「２．７％上昇」でした。家賃や食品の値上がりが押し上げ要因となりました。

 

伸び率は前月と変わらず、市場予想とも同水準でした。昨秋の政府機関一時閉鎖の影響に伴うゆがみが解消される中、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は今月の会合で金利を据え置くとの見方が強まりました。

 

食品は（０．７％上昇）し、２０２２年１０月以来の大幅な伸びを記録。果物・野菜、乳製品などが値上がりしたほか、国民の不満につながっている牛肉価格は（１．０％上昇）、ステーキも（３．１％）急騰でした。コーヒーも関税の影響で（１．９％上昇）した。一方、昨年高騰していた卵は（８．２％）下落でした。外食などの食品サービスは（０．７％上昇）でした。
家賃を含む住居費も（０．４％上昇）し、（ＣＰＩ）全体の押し上げ要因となりました。持ち家の帰属家賃は（０．３％上昇）でした。
エネルギーは（０．３％上昇）。天然ガスが（４．４％）急騰する一方、ガソリンは（０．５％）下落でした。

 

変動の激しい食品とエネルギーを除いたコア指数は（２．６％上昇）。米国のインフレ率は２０２２年のピークから大きく低下しましたが、＜トランプ政権＞の高関税政策の影響もあり、このところ下げ渋っています。