２４日の東京株式市場で日経平均株価は３日続伸し、前週末比４６円７８銭（０・１７％）高の２万８３６４円６１銭で取引を終えています。
目新しい好材料も見当たらず、「ビットコイン」の暴落の影響もみられず、海運や自動車、鉄鋼といった景気敏感株の一角に買いが入りました。新型コロナウイルスワクチンの大規模接種が東京と大阪で始まり、ワクチン普及の加速化による経済活動の本格再開に向かって進展するとの期待も日本株を支える材料となったようです。
朝方は前週末の米ハイテク株安が重荷となって売りが先行しましたが、景気敏感株への買いが指数全体を押し上げて間もなく上昇に転じています。上げ幅は一時２万８５００円超に達しました。
米長期金利の上昇に一服感が出ていることも、株の買い安心感につながったとの見方が出ていますが、高値では戻り待ちの売りや利益確定の売りに押されて、伸び悩むのも早く小幅な動きで推移しています。
２１日、米株式市場のダウ工業株３０種平均株価は終日プラス圏でしっかりとした推移、終値は前日比１２３ドル６９セント（０．３６％）高の３万４２０７ドル８４セントで取引を終えています。
ダウ平均株価は寄り付き後に買いが強まり、一時３万４４００ドルを超える動きとなっています。しかし、ＦＲＢ地区連銀総裁たちによるＱＥ（量的緩和）の縮小のテーパリング議論開始に前向きな発言を受けて、いったん調整が強まり、高値から２５０ドル超の調整が入りました。
もっともその後は買い戻しが入りましたが、暗号資産（仮想通貨）のビットコインの価格が下落するとハイテク株は売り優勢となり、ダウ平均も午後に掛けて伸び悩んでいます。
２１日の東京株式市場で日経平均株価は続伸し、前日比２１９円５８銭（０・７８％）高の２万８３１７円３８銭で取引を終えています。
前日の米株式市場でハイテク株が買われた流れを引き継ぎ、値がさの成長（グロース）株に買いが先行しました。日経平均は朝方に上げ幅が一時３００円を超えています。半面、「緊急事態宣言」の沖縄県追加などで景気敏感株の一角に売りが出て、相場の上値を抑えています。
＜田村憲久＞厚生労働相は２１日、米モデルナ製と英アストラゼネカ製のワクチンの製造販売を承認しています。続いて、「アストラゼネカ製は当面、接種を見送る方針」と報道されますと、相場の上値が重くなりました。
２０日の米株式市場は、米緊急緩和の早期減少懸念を背景に、取引開始前に発表された週間ベースの新規失業保険申請件数は（４４万４千件）と市場予想（４５万件）を下回ったほか、同じく取引開始前に発表されたフィラデルフィア連銀景況指数は（３１．５）と市場予想（４１）を下振れる内容となったことから、経済指標面はまちまちで、ひとまず前日のＦＯＭＣ議事録で判明したＦＲＢによるテーパリング議論を促進させる材料としては捉えられルことなく、もみあいで取引が始まり続伸しています。
前日に一時（１．６９％）まで上昇した米長期金利は、（１．６％）台前半に低下、長期金利が上昇すると売られやすいハイテク株が買われ、半面、長期金利低下が嫌気され金融株が売られています。
終値は前日比１８８ドル１１セント（０．５５％）高の３万４０８４ドル１５セントで取引を終えています。
２０日の東京株式市場での朝方は、前日の米株安を受け、売りが先行しました。前日に暗号資産（仮想通貨）の「ビットコイン」の価格急落も、投資家心理の悪化につながっています。
ただ、節目の２万８０００円を下回る水準では押し目買いや売り方の買い戻しなどが入り、日経平均をプラスに押し上げています。日経平均株価は小幅反発し、前日比５３円８０銭（０・１９％）高の２万８０９８円２５銭で取引を終えています。
投資尺度の面から値ごろ感が強いとされる銘柄などへの買いが優勢でした。米株価指数先物が日本時間２０日午後に下げ渋ったことで、短期筋が運用リスクを取りやすくなった面もありました。
個人投資家たちが心配した都市伝説的な「ガッキーショック」は起こらなかったようです。
１９日のニューヨーク株式相場は、米国の物価上昇で金融緩和策が早期に縮小されるとの警戒感などから売りが先行し、続落して始まりました。
暗号資産（仮想通貨）のビットコインが急落し、投資家にリスクを回避するための売り注文が広がり、終値は、前日比１６４ドル６２セント（０．４８％）安の３万３８９６ドル０４セントで取引を終えています。
この分だと〈アノマリー〉の「ガッキーショック」と呼ばれる日経平均株価の暴落が、本日の東京株式市場でも起こりそうな状況です。
昨日は＜新垣結衣＞（３２）と＜星野源＞（４０）の結婚の話題が多くのマスコミで報道されていましたが、個人投資家は、戦々恐々の人も少なくないようです。というのも近年、人気女優や俳優の熱愛や結婚が報じられると日経平均株価が暴落するケースが相次いでおり、「芸能人の結婚発表は日本株を暴落させる」という、明確な根拠はありませんが、そうなることが多い経験則〈アノマリー〉が見られると言われています。
事例を見れば、２０１５年の「堀北真希ショック」と「福山雅治ショック」です。同年８月２２日（土曜）に＜堀北真希＞と＜山本耕史＞が電撃婚を発表。前日２１日の日経平均終値は１万９４３５円でしたたが、結婚発表を挟んで週があけた２４日の終値は１万８５４０円と「８９５円安」となっています。また、同年９月２８日に＜福山雅治＞と＜吹石一恵＞の結婚が発表されていますが、同日の日経平均終値が１万７６４５円だったのが、翌日終値は１万６９３０円と「７１５円安」となっています。
他にも、日経平均株価が「７１４円安」となった「北川景子ショック」、同「４７９円安」となった「優香ショック」（ともに２０１６年）などが知られていますが、最近特に注目を集めたのは「石原さとみショック」でしょう。
２０２０年１０月１日、＜石原さとみ＞と一般男性の結婚が発表されましたが、なんとこの日は、東京証券取引所でシステム障害が発生し、終日取引停止の状態となっています。「株価どころか東証自体を落としてしまった」として、「さとみショック」のスケールの大きさは、語り草となっているようです。
＜新垣結衣＞結婚の一報が流れたのは、５月１９日の１６時過ぎ。すでに日本の株式市場は取引を終えており（日経平均終値は２万８０４４円４５銭）、本日２０日の東京市場の日経平均株価の行方が、投資家ならずとも気になる〈アノマリー〉です。
１９日東京株式市場で日経平均株価は反落してはじまりました。午前終値は前日比３９８円７５銭（１・４０％）安の２万８００８円０９銭でした。
１８日発表の４月の米住宅着工件数は前月比（９．５％減）と市場予想（２．２％減）以上に大きく減りました。減少をきっかけに同日の米ダウ工業株３０種平均など主要株価指数が下落し、投資家心理が悪化しました。連動して東京市場でも売りが優勢となりました。
また、代表的な暗号資産（仮想通貨）であるビットコインが急落したのも投資家心理の悪化につながり、取引開始直後には日経平均の下げ幅は一時５００円を超え、節目の２万８０００円を下回る場面がありましたが、売り一巡後は下げ渋っています。
終値は、前日比３６２円３９銭（％）安の２万８０４４円４５銭で取引を終えています。
１８日の米株式市場でダウ工業株３０種平均は続落し、前日比２６７ドル１３セント（０．７８＆）安の３万４０６０ドル６６セントで取引を終えています。
朝方発表されました４月の米住宅着工件数が市場予想を下回り、米景気への楽観的な見方がやや後退しました。資本財など景気敏感株の一角に売りが優勢となり、主力ハイテク株への売りが続いたのも相場の重荷となっています。
４月の住宅着工件数は前月比（９．５％減）と市場予想（２．２％減）以上に大きく減りました。住宅需要は強いものの、労働力不足や資材価格の高騰が響いたようで、供給制約が景気回復を抑えかねないとの流れで、建築機材関連銘柄が値を下げています。
米長期金利の低下を受けて朝方は買われた主力ハイテク株は次第に売り優勢に転じ、相場を押し下げています。
１８日の東京株式市場で日経平均株価は大幅反発し、前日比５８２円０１銭（２．０９％）高の２万８４０６円８４銭で取引を終えています。押し目買いが優勢で続伸して、大幅高となりました。
前日の米株式相場は小幅「５４ドル３４セント」安にとどまり、このところ弱気に傾いていた投資家心理がやや持ち直しています。先行して下落していた日本株には、国外からも朝方から押し目買いが先行しました。相場の底堅さが確認できたとして、短期的には相場が戻りやすくなるとみた商品投資顧問（ＣＴＡ）などの買いが強まりました。
国内の公的年金によるリバランス（持ち高調整）目的の買い観測も広がるなか、前場・後場ともに上げ幅を一時６５０円程度まで拡大する場面がありました。
あくまで急落後の押し目買いで持続的な上昇につながるとまではいえない状況です。
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