1日午前の東京株式市場で日経平均株価は反落し、午前終値は前週末比604円22銭(1.50%)安の3万9765円22銭でした。
日本株は年初から急伸したことで機関投資家の日本株比率が上昇しており、アロケーション(資産配分)の見直しに伴う利益確定売りが優勢でした。前週末は、
「聖金曜日」で米国の株式市場が休場で手かがり材料がないことも買いを手控えさせています。業種別では石油、輸送用機器、銀行などの下げが目立ちました。
朝方は円安・ドル高基調が続いていることや日本株の先高観を背景に、一時上げ幅が300円を超え「4万0697円22銭」の高値を付けていましたが、続きませんでした。なにか特段の悪材料があるわけではありませんが、機関投資家による期初の益出しが影響しているようです。