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AIバブル論で米ナスダック2日で「2・13%」安

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AIバブル論で米ナスダック2日...
20日の米株式市場でハイテク株中心のナスダック総合株価指数は続落し、前日比142.09ポイント(0.7%)安の2万1172で終えています。2日間では(1.46+0.67=2.13%)の下げとなりました。これまで株式相場の上昇をけん引してきた人工知能(AI)関連への投資が過剰との見方が浮上し、ハイテク株の過熱感が意識されています。
 
ナスダック総合株価指数の2日間ベースの下げ率は(8月1日)以来、約3週間ぶりの大きさです。巨大テックや半導体銘柄が下げをけん引し、個別銘柄では米インテルが(7%)、米半導体メモリー大手のマイクロン・テクノロジーが(4%)、英半導体設計のアーム・ホールディングスと米アップルが(2%)、それぞれ前日から下げています。
 
市場では、AI関連セクターに対する持続可能性への懸念が再燃しているようです。
市場で警戒感が広がる一因となったのが、米マサチューセッツ工科大学(MIT)が発表した調査の報告書で「95%の組織が生成AIへの投資からリターンを得ることができていない」と指摘しました。投資額に見合った利益が得られていないということです。
 
また、米オープンAIの<サム・アルトマン最高経営責任者(CEO)>が前週に「AIはバブル期に入っている」と述べたと伝わったことも、AI相場の持続懸念に拍車をかけています。
 
これまで好決算やAIブームを追い風に、主力テック銘柄に資金が集中していました。4〜6月期の決算ではアルファベット、マイクロソフト、アップル、アマゾン・ドット・コム、メタの大手5社すべてが増収増益でした。S&P500種株価指数の業種別指数の4月1日〜6月30日の伸びもテック銘柄に該当する「IT」や「通信」が2割と最も大きく、過熱感が意識されやすくなっています。
 
27日には米半導体大手エヌビディアの決算が予定されています。相場をけん引してきた半導体銘柄の先行きを占う試金石として、これまで以上に注目されています。
 
テック株安は、一時的な微調整に過ぎない可能性が高い。イエローカードを出す前にさらなる下落の継続を確認する必要があるとみられているようですが、〈バブル〉ははじけてみないと確認ができないというジレンマが付きまとうようです。
 
 
 
 
#AI #MIT #ナスダック総合株価指数 #マサチューセッツ工科大学 #人工知能 #株価

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