神戸：ファルコンの散歩メモ

本日＜１５：４０＞より「ＮＨＫ－Ｅテレ」にて、人気児童書シリーズ「おしりたんてい」の長編劇場版アニメ２作目として、２０２４年３月２０日より公開されました『映画おしりたんてい　さらば愛しき相棒（おしり）よ』の放送があります。

 
かつての相棒の登場によって巨大な陰謀に巻き込まれ、〈おしりたんてい〉が絶体絶命の危機に陥る姿を描いています。
 
おしりたんてい事務所に、かつての相棒「スイセン」からのメッセージが届きます。「スイセン」が勤めるハッタンタウンのメットー美術館をはじめ、各地の美術館で多数の絵画が贋作にすり替えられる事件が発生しており、「スイセン」の師である「キンモク先生」が、事件を起こしている秘密結社に贋作づくりを強要されているといいます。「スイセン」の依頼は、秘密結社の陰謀を暴き、「キンモク先生」を救いたいというものでした。
 
しかし、「スイセン」の様子は〈おしりたんてい〉が知るかつての彼女とはどこか異なるところがあり、敵か味方か判然としません。それでも依頼を受けた〈おしりたんてい〉は、秘密結社との戦いの中で深手を負ってしまいます。
 
〈おしりたんてい〉に＜三瓶由布子＞、劇場版オリジナルキャラクターとなる「スイセン」の声を＜仲里依紗＞が担当しています。

本日＜１５：００＞より「ＮＨＫ－ＢＳ」にて１９９４年アメリカ製作の『原題：The Shawshank Redemption』が、邦題『ショーシャンクの空に』として１９９５年６月３日より公開されました作品の放送があります。
 
ショーシャンク刑務所に、若き銀行の副頭取だった「アンディー・デュフレーン」が、妻と間男を殺害した罪で入所してきます。最初は刑務所の「しきたり」にも 逆らい孤立していた「アンディー」でしたが、刑務所内の古株で〈調達係〉の「レッド」は彼に他の受刑者達とは違う何かを感じていました。
 
そんな「アンディー」が入 所した２年後のあるとき、「アンディー」は監視役の「ハドレー主任」が抱えていた遺産相続問題を解決する事の報酬として、受刑者仲間たちへのビールを獲得 します。この一件を機に、「アンディー」は刑務所職員からも受刑者仲間からも、一目置かれる 存在になっていきます。
 
終身刑となった銀行員「アンディ」に＜ティム・ロビンス＞、調達屋の囚人「レッド」に＜モーガン・フリーマン＞、刑務所長「サミュエル・ノートン」に＜ボブ・ガントン＞。「ハドレー主任」に＜クランシー・ブラウン＞ほかが出演、監督は＜フランク・ダラボン＞が務めています。

１月３１日、厚生労働省は全国に約５千ある定点医療機関に（１月２０日から１月２６日）の１週間に報告されました新型コロナウイルスの新規感染者数は計「２万９９２０人」で、１定点あたり「６・０６人」で、前週「２万７７５５人」で「６・６２人」の約１・０８倍となりました。
 
多い県は、福島県「９・５１人」、宮城県「９・２３」、長野県「８・９８人」、茨城県「８・７７」、栃木県「８・５１」と続いています。
 
また同日、（１月２０日から１月２６日）の１週間に報告されましたインフルエンザの新規感染者数は計「５万４５９４人」で前週「９万０７１２人」の約０・６０倍に減少、１定点あたり「１１・０６人」となっています。
 
多い県は、山形県「２５・３１人」、新潟県「２０・６２人」、石川県「１９・１５人」、宮崎県「１７・２４人」、富山県「１６・４６人」と続いています。

１月３１日のニューヨーク外国為替市場で円相場は３営業日ぶりに反落し、前日比９５銭円安・ドル高の「１ドル＝１５５円１５〜２５銭」で取引を終えています。円の安値は「１ドル＝１５５円２３銭」、高値は「１ドル＝１５４円５４銭」でした。

 

＜トランプ米政権＞が、２月１日からカナダやメキシコ、中国に対して関税を引き上げる方針を維持しており、米国のインフレ再燃を警戒したドル買いが幅広い通貨に対して広がりました。

 

関税引き上げを巡っては、ロイター通信は３１日昼に関税発動が３月１日に延期される見通しや一部製品が除外される可能性を報じていました。これを受けて円買い・ドル売りが先行していましたが、ホワイトハウスの＜レビット報道官＞は同日午後の記者会見で関税発動先送りを否定。２月１日にカナダとメキシコに（２５%）、中国には（１０%）の関税を課すと述べています。関税が米国のインフレ圧力が高まるとの見方が改めて強まり、また米債券市場で長期金利が上昇し、円が売られ、ドルが買われました。

 

日銀の＜植田和男総裁＞は１月３１日の衆院予算委員会で今後の政策運営について、経済・物価情勢が日銀の見通しに沿って推移すれば、引き続き政策金利を引き上げ、金融緩和度合いを調整していくとの認識を改めて示しました。為替相場で円安傾向が続いており、是正すべきではないかとの指摘に対しては「金融政策運営にあたって為替レートを特定の水準に誘導するという政策はしていない」と述べ、日銀による利上げ路線の継続が意識されていることは円の下値を支えています。

 

３１日朝発表の２０２４年１２月の米個人消費支出（ＰＣＥ）物価指数は前年同月比で（２．６%上昇）でした。エネルギー・食品を除くコアでは（２．８%上昇）と、ともに市場予想と同じでした。１０〜１２月期の雇用コスト指数の前期比の伸び率も（０．９%）と市場予想に並び、経済指標の相場への影響は限定的でした。

３１日の米株式市場でダウ工業株３０種平均は続伸して始まりました。取引開始直後には、２０２４年（１２月４日）に付けました最高値「４万５０１４ドル０４セント」を上回る場面がありました。アップルなど主力株の一角に決算を好感した買いが入り、指数を押し上げています。

 

アップルが一時、前日比（４%上昇）でした。３０日夕に発表しました２０２４年１０〜１２月期決算で売上高が市場予想を上回ったうえ、説明会で１〜３月期の増収見通しを示しました。四半期決算で特別項目を除く１株利益が市場予想を上回ったビザも高くなっています。　

 

３１日朝発表の２０２４年１２月の米個人消費支出（ＰＣＥ）物価指数の前年同月比の上昇率は（２．６%）でした。エネルギーと食品を除くコアでは（２．８%）と、ともに市場予想と同じでした。１０〜１２月期の雇用コスト指数の前期比の伸び率も（０．９%）と市場予想通りとなり、経済指標の株式相場への影響は限られています。

 

３０日、＜トランプ米大統領＞は、中国への（１０％）の追加関税とカナダとメキシコからの輸入品にそれぞれ（２５%）の関税を課す考えを改めて示しました。２月１日から実施する可能性があります。米経済や物価への影響を見極めたい投資家も多く、主力株への買いが一巡した後、市場では関税引き上げが物価高など経済への悪影響につながると懸念され、景気敏感株や消費関連株を中心に売りが出ています。

 

ダウ平均株価は、前日比３３７ドル４７セント（０．７５％）安の４万４５４４ドル６６セントで終えています。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価は、前日比５４．３１ポイント（０．２８％）安の１万９６２７．４４で終えています。
Ｓ＆Ｐ５００種株価指数は、前日比３０．６４ポイント （０．５０％）高の６０４０．５３で終えています。

３１日、米商務省が発表しました２０２４年１２月の米個人消費支出（ＰＣＥ）物価指数は、前年同月比「２．６％上昇」と、伸びが前月（２．４％上昇）から拡大し、３カ月連続で加速しています。

 

市場予想と同水準でした。景気や雇用情勢が堅調さを保つ中、インフレ鈍化に進展が見られない状況です。

 

価格変動が激しいエネルギーと食品を除いたコア指数の上昇率は（２．８％）と、３カ月連続で変わらず。いずれも連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の物価目標である（２％）を上回りました。

 

項目別では、耐久財の下落に圧迫され、モノは前年同月比で横ばい。一方、人件費の影響が大きいサービス価格は（３．８％上昇）し、全体を押し上げています。

 

（ＦＲＢ）は昨年９月以降、金融緩和を進め、利下げ幅は計（１％）に達しています。ただ、インフレの根強さを踏まえ、２９日の金融政策会合では４会合ぶりに金利を据え置きました。当面は現行の年（４．２５～４．５０％）で維持し、物価動向を見極める方針です。

３０日、米アップルが発表しました２０２４年１０～１２月期決算は、売上高が前年同期比「４％増」の１２４３億ドル（約１９兆円）でした。

 

中国市場で苦戦が続いたものの、日本など他の地域の売り上げ増が貢献して補っています。純利益は７％増の３６３億３千万ドルでした。

 

売上高の半分程度を占める主力製品「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の売り上げは（１％減）の６９１億３８００万ドルと停滞でした。

 

昨年９月には、独自の生成人工知能（ＡＩ）「アップルインテリジェンス」を搭載した新型「１６」シリーズを発売。１０月から（ＡＩ）の提供を始めましたが、利用できる言語が限られていたため販売数は振るいませんでした。

産経新聞社が発行するタ刊紙『夕刊フジ』が、２０２５年１月３１日発行（２月１日付）をもって休刊しました。１９６９（昭和４４）年２月の創刊から５６年の歴史に幕を下ろしました。

 

休刊については公式サイトにて、「１９６９（昭和４４）年２月にタブロイドサイズの夕刊紙として創刊以来、『オレンジ色のニクい奴』として、昭和、平成、令和の最新ニュースをお伝えしてまいりました」と振り返りながら、「その間、デジタル端末の普及、コロナ禍に伴う帰宅時等の購読機会の減少、新聞用紙をはじめとする原材料費、輸送コストの上昇など、取り巻く環境は年々厳しさを増しました。経営合理化や経費の削減に取り組み、発行継続に向け努力を続けてまいりましたが、創刊５５周年の節目に、夕刊紙としての一定の役割を終えた、という判断に至りました」と休刊の理由を説明しています。

 

仕事帰りに購入、立ち呑み屋のカウンターで読むのにタブロイド版はちょうどいい大きさでした。読み終わった後は、お店のおねいさんにプレゼントしていましたが、おねいさんたちも寂しくなることだと思います。

３０日、米半導体大手インテルが発表しました２０２４年１０～１２月期決算は、純損益が１億２６００万ドル（約１９５億円）の赤字（前年同期は２６億６９００万ドルの黒字）でした。

 

赤字は４四半期連続になりました。生成ＡＩ（人工知能）分野での後れが尾を引いていることが改めて浮き彫りになっています。