神戸：ファルコンの散歩メモ

日の出時刻＜７：０５＞の朝６時の気温は「１．５度」、最高気温は「８．０度」の神戸のお天気で、日の入り時刻は＜１７：１４＞です。

 

本日のおひるごはんは、「鯵フライ」＋「鶏肉とネギの甘煮」＋「南瓜の煮物」＋「菜の花の辛子和え」＋「かき玉汁」＋「果物（キウイ）」でした。

 

 

田舎でのスローライフを夢見て、都会から村へと移住してきた夫婦が、その村に存在するある「掟」に追い詰められていく姿を描いた『嗤う蟲』が、２０２５年１月２４日より公開されます。『性の劇薬』・『アルプススタンドのはしの方』の＜城定秀夫＞が、監督を務めています。

 

田舎での暮らしに憧れるイラストレーターの「杏奈」は、脱サラした夫「輝道」とともに麻宮村に移住します。自治会長の「田久保」のことを過剰なまでに信奉し、過剰なまでにお節介を焼く村民たちに辟易しながらも、２人は新天地でのスローライフを満喫します。

 

そんな中、村民の中に「田久保」を畏怖する者たちがいることを知った「杏奈」は、次第に不信感を抱くようになっていきます。一方、「輝道」は「田久保」の仕事を手伝うことになり、 麻宮村の隠された「掟」の存在を知ってしまいます。

 

「杏奈」役を＜深川麻衣＞、「輝道」役を＜若葉竜也＞、自治会長の「田久保」役を＜田口トモロヲ＞がそれぞれ演じています。脚本は、『先生を流産させる会』・『ミスミソウ』・『毒娘』の＜内藤瑛亮＞が担当しています。

『アイアムアヒーロー』などで知られる漫画家＜花沢健吾＞が、現代社会に潜む忍者たちの姿を描いた人気コミック『アンダーニンジャ』を実写映画化しました『アンダーニンジャ』が、２０２５年１月２４日より公開されます。

 

実写版『銀魂』・『聖☆おにいさん THE MOVIE ホーリーメンVS悪魔軍団』など数々の話題作を手がける＜福田雄一＞が監督・脚本、『キングダム』や『ゴールデンカムイ』の＜山﨑賢人＞が主演を務めています。

 

太平洋戦争終結後、日本へ進駐したＧＨＱが最初に命じたのは「忍者」組織の解体でした。それにより、忍者の存在は消滅したかに見えました。しかし彼らは世界中のあらゆる機関に潜伏し、現代社会でも暗躍を続けていました。

 

忍者組織「NIN（ニン）」の末端に所属する忍者の「雲隠九郎」は、暇を持て余していたある日、重大な任務を言い渡されます。それは、戦後７０年以上にわたり地下に潜り続けている、「アンダーニンジャ」と呼ばれる組織の動向を探るというものでした。

 

主人公の「雲隠九郎」を＜山﨑賢人＞が演じ、忍者たちの戦いに巻き込まれていくヒロインの女子高校生「野口彩花」役を＜浜辺美波＞が演じています。そのほか＜間宮祥太朗＞、＜白石麻衣＞、＜岡山天音＞、＜山本千尋＞、＜宮世琉弥＞、＜坂口涼太郎＞、＜平田満＞、＜木南晴夏＞、＜長谷川忍＞らに加えて、福田作品常連の＜ムロツヨシ＞、＜佐藤二朗＞が参加しています。

『雨あがる』・『博士の愛した数式』・『峠　最後のサムライ』などで人間の美しい在り方を描いてきた＜小泉堯史＞監督が、＜吉村昭＞の小説『雪の花』を映画化しました『雪の花　ともに在りて』が、２０２５年１月２４日より公開されます。

 

江戸時代末期の福井藩を舞台に、数年ごとに大流行して多くの人命を奪う疫病から人々を救おうと奔走した実在の町医者の姿を描いています。

 

江戸時代末期、有効な治療法がなく多くの人の命を奪ってきた痘瘡（天然痘）。福井藩の町医者「笠原良策」は、その痘瘡に有効な「種痘（予防接種）」という予防法が異国から伝わったことを知り、京都の蘭方医「日野鼎哉」に教えを請い、私財を投げ打って必要な種痘の苗を福井に持ち込みます。しかし、天然痘の膿をあえて体内に植え込むという種痘の普及には、さまざまな困難が立ちはだかります。それでも「良策」は、妻「千穂」に支えられながら疫病と闘い続けます。

 

主人公の「笠原良策」を＜松坂桃李＞、良策の妻「千穂」を＜芳根京子＞、良策を導く蘭方医「日野鼎哉」を＜役所広司＞が演じています。そのほか＜吉岡秀隆＞、＜三浦貴大＞、＜宇野祥平＞らが共演しています。

 

【追記】撮影監督を担当されました＜上田正治＞さんは、１月１６日午前６時２１分、急性心筋梗塞のため横浜市の病院で死去され、本作が遺作となっています。８７歳でした。

１月１７日、厚生労働省は全国に約５千ある定点医療機関に（１月６日から１月１２日）の１週間に報告されました新型コロナウイルスの新規感染者数は計「３万４８５７人」で、１定点あたり「７・０８人」だったと発表しています。
 
前週「２万２３５７人」で「５・３２人」の約１・３３倍となりました。
 
多い県は、岩手県「１２・８２人」、宮城県「１１・９９人」、徳島県「１１・５１人」、福島県「１１・４８人」、茨城県「１１・３１人」と続いています。
 
また同日、（１月６日から１月１２日）の１週間に報告されましたインフルエンザの新規感染者数は計「１７万２４１７人」で前週「１４万１９９８人」の１．２１倍に増加、１定点あたり「３５・０２人」となっています。
 
前週に続き全国平均で警報レベルとされる「３０人」を上回っています。
 
多い県は、富山県「５７・２４人」、佐賀県「５０・６７人」、熊本県「４９・６２人」、長崎県「４７・０６人」、静岡県「４７・７３人」と続いています。

１７日のニューヨーク外国為替市場で円相場は３営業日ぶりに反落し、前日比１円２０銭の円安・ドル高の「１ドル＝１５６円２５〜３５銭」で取引を終えています。円の安値は「１ドル＝１５６円３７銭」、高値は「１ドル＝１５５円５６銭」でした。

 

米国でインフレ圧力の高い状態が当面続くとの見方が円売り・ドル買いを促した。半面、日銀の利上げ観測は円の一段安に歯止めをかけています。

 

国際通貨基金（IMF）は１７日に発表しました世界経済見通しで、米国の２０２５年の成長率を（２．７%）と従来予想から引き上げました。同日発表の２０２４年１２月の米鉱工業生産は前月比（０．９%増）と市場予想（０．２%増）を上回り、「製造業の改善を示すさらなるデータが得られた」と受け止められています。米国で物価上昇率の鈍化が遅れるとの観測が円の重荷となりました。

 

１７日の米株式市場ではハイテク株などが強含み、ダウ工業株３０種平均の上げ幅は一時５００ドルに達しています。運用リスクを取る動きが広がったのも、低リスク通貨とされる円の売りにつながりました。

 

１７日、日本経済新聞は日銀が２３〜２４日に開く金融政策決定会合で「政策委員の過半が追加利上げを支持する見通しであることが分かった」と報じています。市場でも「（２０日に米大統領に就任する）トランプによる突然の関税引き上げがない限り日銀は利上げする」とみられており、円の支えとなりました。

１７日の米株式市場でダウ工業株３０種平均株価は反発して始まりました。長期金利の上昇が一服し、株式の相対的な割高感が薄れたとみた買いが入っています。米経済が底堅さを保っているとの見方も、投資家心理の支えとなっています。

 

１７日朝の米債券市場では長期金利が前日終値（４．６１%）を下回り、（４．５%台後半）まで下がる場面がありました。今週発表の物価指標が総じて市場予想を下回りました。インフレが再加速し、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が利下げを先送りにするとの見方が後退。株式の買いにつながっています。

 

１７日、国際通貨基金（ＩＭＦ）が発表しました世界経済見通しでは、米国の２０２５年の成長率を（２．７%）と前回２０２４年１０月から引き上げています。１７日朝発表の２０２４年１２月の米住宅着工件数は前月比（１５．８%増）と市場予想（３．２%増）を上回りました。米経済が勢いを失っていないとの見方が株買いを支えている面が見られます。

 

米国市場はあすから３連休に入ります。２０日には＜トランプ＞が大統領に就任します。貿易政策や移民政策など就任直後にどのような方針を打ち出すのか、見極めたい投資家も多いようです。

 

ダウ平均株価は、前日比３３４ドル７０セント（０．７８％）高の４万３４８７ドル８３セントで終えています。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価は、前日比２９１．９１ポイント（１．５１％）高の１万９６３０．２０で終えています。
Ｓ＆Ｐ５００種株価指数は、前日比５９．３７ポイント （１．００％）高の５９９６．７１で終えています。

１７日、国際通貨基金（ＩＭＦ）は世界経済見通しで、２０２５年の世界全体の実質成長率を「３．３％」と公表しています、

 

２０２４年１０月時点から（０．１ポイント）上方修正しました。想定を上回る米経済の好調さを反映しています。日本の２０２５年成長率は（１．１％）で据え置いています。＜トランプ次期米大統領＞の経済政策による影響は考慮していないようです。

 

　＜トランプ次期米大統領＞が減税延長などの政策を実行すれば、短期的に米経済がさらに伸びて他国との差が広がると指摘。中期的には関税強化で「世界全体が下振れする可能性がある」とも分析しています。

 

世界全体の２０２６年も（３．３％）としています。２０００～２０１９年の平均（３．７％）を下回るものの「低調ではあるが、安定を維持する」と評価しました。日本は（０．８％）に落ち込むとの見方を維持しています。

 

米国の２０２５年成長率は（２．７％）で、前回見通しから（０．５ポイント）引き上げました。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）による利下げなどを背景に需要が堅調だと説明。２０２６年は（２．１％）とし、（０．１ポイント）上げています。

１７日、米連邦最高裁は中国系短編動画投稿アプリ「ＴｉｋＴｏｋ（ティックトック）」を事実上禁じる法律を巡る訴訟で、「表現の自由」を保障した米憲法に違反するとして法律の差し止めを求めた運営会社側の訴えを退ける判断を下しました。

 

法律は１９日に発効する予定で、ティックトック側は米事業の売却か米国内でのサービス停止を迫られます。

 

法律は昨年４月、超党派の賛成を得て成立しました。ティックトックには、中国政府に米国の情報が流出したり、世論操作に悪用されたりする恐れがあり、安全保障上の懸念があると指摘。運営会社の親会社である中国ＩＴ大手の字節跳動（バイトダンス）が米事業を売却しなければ、米国内でのアプリ配信や更新などを禁じる内容です。

 

ティックトック側は、法律は憲法違反として提訴。昨年１２月、首都ワシントンの連邦高裁が訴えを棄却したため、最高裁に上訴していました。

 

今月１０日に開かれた口頭弁論では、判事から安保上の懸念に理解を示す発言が相次次ぎました。表現の自由ではなく、資本関係を問題視しているにすぎないとの見方も示されています。