ドル円は戻り売りが加速し、「1ドル=141円台」まで下げ幅を拡大しています。先週末の米雇用統計後の下げを受けて、ドル円は上値への勢いを一旦失ったようです。
ただ、先週の米雇用統計は非農業部門雇用者数(NFP)が予想を下回る内容となったものの、平均時給もなお高水準で推移しており、失業率も低水準で推移しています。米連邦準備理事会(FRB)の追加利上げ観測を正当化する内容でした。
この日は複数のFOMC委員からの発言が伝わっていますが、追加利上げの必要性を強調していました。しかし、景気の先行き不安も台頭しつつある中、ドル高の材料とはならず、円安の動きもありません。
今週は12日水曜日に米消費者物価指数(CPI)が発表になり、それを受けてもドル円に反転が見られなければ、さらに下押しの流れも警戒されます。
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