9日の米株式市場でダウ工業株30種平均株価は反落し、前週末比112ドル96セント(0.3%)安の3万3517ドル65セントで終えています。
前週末発表の昨年12月の米雇用統計を受け、利上げ長期化懸念の後退で買いが先行しましたが、前週末に大きく上げた後とあって、次第に目先の利益を確定する目的の売りに押された。ディフェンシブ株の下落も相場の重荷でした。
ダウ平均の上げ幅は昼前に一時300ドルを超え「3万3935ドル11セント」の高値を付けています。雇用統計では平均時給の上昇率が縮小し、賃金インフレを背景に米利上げが長引くとの観測が後退しました。米長期金利が低下し、金利上昇局面で売られやすい高PER(株価収益率)のハイテク株が買われ、顧客情報管理のセールスフォースやソフトウエアのマイクロソフトが値を上げています。
しかし、前週末に700ドル高と大きく上げた反動で、午後には目先の利益を確定する目的の売りが優勢となりました
12日発表の昨年12月の米消費者物価指数(CPI)の内容が注目されています。米連邦準備理事会(FRB)は利上げに前向きな姿勢を維持しているとの見方も相場の重荷となっています。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は続伸し、前週末比66.356ポイント(0.6%)高の1万0635.650でした。
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