2日午前の東京株式市場で日経平均株価は反発し、午前終値は前日比475円35銭(0.91%)高の5万2938円62銭でした。
2日の米ハイテク株高をきっかけに海外投機筋とみられる日経平均先物への断続的な買いが入り、上げ幅は900円を超える場面がありました。もっとも、イラン情勢の先行き不透明感は変わっておらず、原油相場は高止まりしているとあって、上値では中長期の投資家などによる戻り待ちの売りも目立ち、朝高後は次第に伸び悩んでいます。
イランとオマーンがホルムズ海峡を巡る協定案を策定しているとの一部報道もあり、2日の米株式市場でハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は、(0.18%)高の上昇でした。イラン情勢の改善に期待した一部の短期筋が日経平均先物に買い戻しを入れたとみられます。先物主導の展開を映し、ファストリティリングなどの値がさ株の一角が上昇しています。
<トランプ米大統領>は、2日の演説でイランへの強硬姿勢を示したほか、同日にはSNSで「イランは手遅れになる前に合意すべき時だ」と迫るなど、米国の軍事攻撃が激化するとの懸念が改めて広がっています。市場では、米原油先物相場の高止まりが長期化すれば、資源の多くを輸入する日本企業の2027年3月期の業績見通しが例年以上に保守的になるとの懸念が浮上しています
現時点の市場では、<トランプ米大統領>はこれまでの強硬姿勢を改めて示したに過ぎないとの受け止めが多いようで、この週末のイラン情勢の悪化を懸念した手じまい売りなどは特に出ていません。
終値は、前日比660円22銭(1.26%)高の5万3123円49銭で終えています。