神戸：ファルコンの散歩メモ

１１日午前の東京株式市場で日経平均株価は大幅に反落し、午前終値は前週末比９８４円８４銭（２．４８％）安の３万８７０４円１０銭でした。前週末８日の米ハイテク株安や外国為替市場で「１ドル＝１４６円台半ば」と円高・ドル安の進行が重荷となり、幅広い銘柄に売りが広がりました。

 

８日の米株式市場でエヌビディアなどの半導体株が大幅に下落した流れを引き継ぎ、東京市場でも値がさの東エレクやアドテストといった半導体関連株に売りが波及しています。半導体関連株はエヌビディアと連動し、年初から急ピッチの上昇が続いてきたとあって、利益確定目的の売りが目立ちました。

 

足元の円相場が「１ドル＝１４６円台半ば」まで上昇し、トヨタなど自動車株の下げも目立ちました。前週末８日に発表されました２月の米雇用統計がインフレ鈍化を示す内容と受け止められ、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）による早期の利下げが意識されています。日銀が３月にもマイナス金利政策を解除するとの見方も根強くあり、株式の売りを促しています。

 

後場に入り、海外短期筋による株価指数先物の手じまい売りが続き、日経平均を下押ししています。

 

終値は大幅に反落し、前週末比８６８円４５銭（２．１９％）安の３万８８２０円４９銭で終えています。