神戸：ファルコンの散歩メモ

新型コロナウイルスの感染拡大で東京五輪の延期を求める声が高まっていることを受け、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の＜バッハ＞会長は「土曜日のサッカーの試合のように延期することはできない。（手続きは）非常に複雑で、確かな土台があって初めて意思決定ができる」と述べ、難しい作業だとの認識を表明しています。同会長の地元ドイツのラジオ局が２１日、電子版で報じました。

（ＩＯＣ）は東京五輪を予定通り７月２４日に開幕する方針を変えていませんが、米国の陸上競技連盟は２１日７月２４日開幕予定の東京五輪の開催延期を要請しています。２０日には米水泳連盟も延期を要請しており、競技力に加え、スポンサーやテレビ放送権などを通じても国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）に強い影響力を持つ米国の主要２競技団体が態度を明確にしたことで、延期論が現実味を増し、通常開催に暗雲が漂い始めています。ＩＯＣや大会組織委員会は難しい局面を迎えています。

２日間で米国の他にノルウェーやスロベニア、ブラジルのオリンピック委員会、英国の陸上競技連盟などが新たに五輪の延期を求める見解を表明しています。

＜バッハ＞会長は「中止となれば１万１０００人の選手の夢を壊すことになる。それは最も公平ではない解決策だ」と述べ、五輪の中止は最終手段になるとの見解も示しています。