2月8日は土曜定例ゴルフの予定でティータイムも予約してあったが、天気予報では雨か雪とのことで、晴れるという翌日の日曜日に変更した。しかし土曜日は昼過ぎまでは日差しもある良い天気で、スケジュールを変更すべきではなかった、と悔やんだが、明日も晴れるならまあいいか、と思っていた。
しかし夜になると雪が降り始め、寝る頃にも降り続き、既に5センチ位積っていた。天気予報通り夜中に雨に変って雪は融けていると思いきや、朝起きると一面の銀世界、これではゴルフは出来ない。
気象予報士に言わせればシアトルの地域は気流と地形の複雑さで予想が困難な場所、と言い訳するだろうが、外れることが少なくない。1週間前に翌週のアウトドアの計画を立てる時は、基本的に週間天気予報は無視することにしているが、連日自信を持ってテレビニュースで予報されると、魔が差して信じてしまうことがある。今回はその良い例だ。
反省。これからは天気予報にかかわりなく翌週のゴルフを計画しよう。天気予報が当たって少々の雨ならわれわれは雨対策は万全だから全く問題ない。荒れ模様になれば、中止するだけのことだ。
昨年末に安倍総理大臣が靖国神社に参拝したことについて中国と韓国が口を極めて非難している。中国大使はアメリカ、イギリス、ドイツ、オーストラリア、イスラエルなど多くの国の新聞に寄稿し、『日本は侵略の歴史を否定し、防衛費を増大して再び軍国主義に向かおうとしている。』、『東条英機元首相はアジアのヒットラーだ、Ａ級戦犯を合祀している靖国神社を参拝するのは侵略の否定が目的だ。』などと主張し、更に王毅外相はダボス会議で『日本のＡ級戦犯はアジアのナチスだ。欧州の指導者がナチスの戦犯に献花したら欧州の人たちは許せますか。』と発言している。東条英機首相は陸軍大臣時代は中国からの撤兵に強く反対していたが、日米開戦回避を望む昭和天皇より総理大臣を拝命すると対米協調派の東郷茂徳を外務大臣に任命し、中国からの撤兵で妥協し、開戦派の急先鋒であった陸軍をおさえて開戦回避に尽力した。しかしアメリカは日本が受け入れられないハル・ノートを提示し、日米開戦となった。このような歴史的事実から、日米開戦の回避に尽力した東條首相は好戦的な独裁者ヒットラーでないことは明らかだ。また靖国神社に合祀されているＡ級戦犯は開戦前より戦時中の総理大臣、外務・陸軍・海軍大臣、外交官、軍司令官など14名であり、アーリア人至上主義・反ユダヤ主義・国粋主義・独裁主義が党の主張であったナチスとは全く異なる。
1月29日の国連安全保障理事会では、中国の国連大使は『靖国神社は日本の侵略のシンボルであり、安倍首相がファシストの戦争犯罪人を参拝したことは反ファシズム戦争の勝利と戦後秩序への挑戦だ、中国は国際的な正義を確保するため平和を愛する国々と手を携えていく。』と演説し、韓国大使は『靖国神社参拝は国際社会の礎への挑戦であり、歴史を否定することで近隣国を挑発することは慎むべきだ。』と訴えた。サンフランシスコ講和条約受諾後の日本は国際秩序の維持に最も貢献してきた国のひとつであり、遅れてきた帝国主義国家である中国こそが最近の急速な軍備拡張と国際法の恣意的な解釈により、周辺諸国との摩擦を引き起こしていることを自覚すべきである。
最近の中国は何かにつけて日本を貶めようとしているので、靖国神社問題も彼等の宣伝戦におけるひとつのテーマであるが、韓国がこの問題で日本を非難する理由が理解出来ない。そもそも韓国は1910年の大韓帝国の大日本帝国への併合により先の大戦では日本とは交戦しておらず、むしろ日本軍に所属して戦死した朝鮮人は靖国神社に英霊として祀られているが、韓国人の憎む朝鮮統監であった伊藤博文や日韓併合を推進した桂太郎首相は祀られていない。韓国は靖国神社問題については、単に歴史認識で日本を非難するために中国と協力しているに過ぎない。
国のために命を捧げた戦没者に対し尊崇の念を持って参拝することは国家の指導者としての当然の行為であり、更に不戦の誓いを新たにした安倍総理大臣は非難されるべきではない。日本国内には中国や韓国を刺激しないために主要閣僚の靖国神社参拝をするべきではない、との意見もあるが、靖国神社問題がなくても中国と韓国は歴史認識を持ち出し、相互理解や友好親善に努める努力をしてこなかった。韓国に配慮し過ぎたためにいまだに国際問題として残っている慰安婦問題の例もあり、日本は外国に過度な配慮をすべきではない。中国や韓国に謙譲の美徳は通用しない。西郷隆盛は西郷南洲遺訓に『正道を踏み国を以（もっ）て斃（たお）るるの精神無くば、外国交際は全（まった）かる可（べ）からず。彼の強大に畏縮し、円滑を主として、曲げて彼の意に順従する時は、軽侮を招き、好親却（かえっ）て破れ、終に彼の制を受るに至らん。』と記している。中国や韓国の国際宣伝戦に負けないよう、日本もパブリックリレーションズの専門家もメンバーに加えて安倍首相の靖国神社参拝の真意を海外に伝えるべく、広報活動を積極的に展開すべきであろう。
それにつけてもオバマ政権の中国政策には失望する。アメリカ財務省証券を多く保有し、貿易相手国として大切にしたいという思いは理解出来るが、国際法を勝手に解釈して領土拡張を意図する中国には遠慮し、アメリカの安全保障にとって極めて重要な日本に対し冷淡すぎる。尖閣諸島の領有権にしても沖縄返還以前は沖縄領土としてアメリカが軍事訓練に使用しており、今は日本の領土であることを明言すべきなのに領土問題には立ち入らない態度を取り、中国の防空識別圏設定に対しても無視すべきなのにアメリカ民間航空には中国にフライトプラン提出を勧め、果ては安倍総理大臣の靖国神社参拝に対し失望したというメッセージを発し、中国を喜ばせている。韓国系アメリカ人や韓国の支援のもとにアメリカに次々と設置される慰安婦碑・像についても黙認し、日韓離反の一因となっていることに配慮しない。オバマ政権は日米同盟の深化のために、もう少し日本に配慮すべきである。
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シアトルタイムズより借用。24番はくまごろうと同じゴールデンベアーであるランニングバックのマーショーン・リンチ
昨日はプロのアメリカンフットボールのカンファレンスチャンピオンシップが2試合行われ、ナショナルカンファレンスはシアトル・シーホークスがサンフランシスコ・フォーティナイナーズを破り、またアメリカンカンファレンスはデンバー・ブロンコスがニューイングランド・ペィトリオッツを破り、それぞれのカンフェレンスのチャンピオンに輝いた。シアトル・マリナーズが低迷し、スーパーソニックスがオクラホマに移動した最近のシアトルプロスポーツでは唯一の快挙である。2月2日にはスーパーボウルで宿敵デンバーと対戦することになる。デンバーには以前、ジョン・エルウェイという名クオーターバックがいて、シーホークスはいつも苦杯を喫していたが、今のデンバーにはMVPを4回受賞したペイトン・マニングがおり、簡単には勝たせてくれそうもない。しかし今シーズンのシーホークスはディフェンスが良いので勝てるチャンスもあろう。昨日の試合でも最後はディフェンスによるパスのインターセプトで勝利したようなものだ。
くまごろうも昔は熱心なフットボールファンで、スティーブ・ラージェントがワイドレシーバーだった頃は何回もシアトルのキングドームにシーホークスのゲームを見に行った。2005年にはナショナルカンファレンスのチャンピオンとなり、第40回のスーパーボウルに出場したが、ピッツバーグパイレーツに敗れた。2006年、2007年、2010年も西地区のディビジョンチャンピオンにはなったがカンフェレンスタイトル戦では敗退し、スーパーボウルには参戦出来なかった。
フットボールは極めてアメリカ的なスポーツである。各ポジションが専門化されており、オフェンスのラインマンでボールを持ったことがないプレーヤーもたくさんいる。プロフットボールのコーチに聞いた話では、ラインマンは相撲の立会いを1試合に何十回も行うようなものだと言う。残り時間がほとんどない中で、フィールドゴールにより勝敗が決まる際、キッカーはボールを蹴るだけが仕事であり、そのフィールドゴールを失敗した時は地元ではマスコミに叩かれて立つ瀬がない。
アメリカでもサッカーは人気が上昇しており、サッカーチームに所属している子供達も少なくないが、プロのサッカーがあまり盛んにならないのは、野球、バスケットボール、それにフットボールでは頻繁にゲームが中断し、その間テレビではコマーシャルを流せるのに対し、サッカーではコマーシャルブレイクが取れないためだという。この点も如何にもアメリカらしい。
韓国の朴槿惠大統領は安倍政権が正しい歴史認識を持っていないという理由で就任以来10ヶ月が経過しても日韓首脳会談を行おうとせず、外国を訪問すればオバマ大統領、米国議会、習近平国家主席、メルケル首相などに対し日本の歴史認識を非難し続けてきた。
歴史の解釈はそれぞれの国によって異なるものであり、韓国は昨年来急接近している中国とでさえ共通の歴史認識は出来ておらず、そもそも他国に共通の歴史認識を求めること自体が非常識と言える。広島・長崎での原爆投下について、日米間では今でも異なる歴史認識であるのはその一例である。朴大統領が問題としている歴史認識は竹島の領有権、慰安婦、戦前の日本による朝鮮半島統治などに関することがらと思われるが、アメリカに在住していて気になるのは慰安婦問題である。
2007年7月、アメリカ連邦政府下院でマイク・ホンダ下院議員らが提案した慰安婦に関する日本政府に謝罪を求める121号決議案が通過し、2010年10月、ニュージャージー州パリセイズパーク市が、また2012年6月、ニューヨーク州イースト・メドウ市が日本を非難する慰安婦碑を設置し、更に2013年7月にはカリフォルニア州グレンデール市に慰安婦像が設置された。韓国系アメリカ人は韓国系住民の多い市で、その市の姉妹都市である韓国の自治体と協力してアメリカ各地に同様な碑などを設置しようとしているが、そのひとつであるカリフォルニア州ブエナパーク市は2013年8月、この提案を却下した。しかしアップルの本社があるカリフォルニア州キュパティーノでは中国系住民が慰安婦記念碑設置を提案している。この状態を放置すれば、いずれアメリカには日本を非難する慰安婦碑・像が多く設置されることになる。
日韓間の慰安婦問題の発端は1983年に発表された吉田清治著の『私の戦争犯罪』であるが、日本軍が朝鮮で無理やり若い女性を拉致し慰安婦にしたという内容が事実であるなら、日本は非難をまぬがれることは出来ない。しかしこの本の内容が全く事実に基づかない虚偽であることは1992年の文芸春秋4月号に発表された国際基督教大学の西岡力講師（当時）の論文、およびそれに続く拓殖大学秦郁彦教授の現地調査、そしてその際に発見された強制連行の現場とされる済州島の1989年8月14日付済州新聞の許栄善記者による聞き取り調査に基づく署名記事などによって明らかになり、最終的には1995年に吉田本人が虚偽であることを認めている。
1991年5月、朝日新聞は吉田の著書を取り上げ、8月には同社の植村隆韓国特派員がそれを裏付けるような証言に関する記事を掲載するなど、慰安婦問題キャンペーンを繰り広げ、韓国内でもこの問題が大きく取り上げられるようになって、1992年訪韓を目前にした宮沢内閣は事実関係を十分確認することなく謝罪を余儀なくされた。
1992年から1993年にかけて日本政府による慰安婦問題公文書調査が実施されたが、朝鮮半島での公的機関による強制連行は証明されず、吉田証言が虚偽であることが明らかになった。また韓国政府の選任した16人の元慰安婦の聞き取り調査を行ったが、2013年10月に産経新聞が入手したこの日本政府による聞き取り調査報告書では、証言があいまいで他の機会での発言とも食い違い、信憑性は低かった。しかし当時の日韓政治情勢に鑑みて1993年8月、河野洋平官房長官は『河野談話』を発表し、慰安所の設置は日本軍が要請し、直接・間接に関与したこと、慰安婦の募集については、軍の要請を受けた業者が主としてこれに当たったが、その場合も、甘言、強圧による等、本人たちの意思に反して集められた事例が数多くあり、官憲等が直接これに加担したこともあったこと、などと慰安婦の存在を認めた。しかし河野官房長官は談話発表後に記者クラブで、談話での官憲等が直接これに加担したこともあったことは朝鮮での事例ではなく、インドネシアにおける日本軍人によるオランダ人女性の監禁･強姦事件（白馬事件）を指していることを説明している。なお、白馬事件に関しては、1948年に事件関係者は連合国側によりB、C級戦犯として死刑を含む有罪判決を受けている。『河野談話』は当時の韓国政府の強い要請により強制性をあいまいに認めたものであるが、2014年1月1日付産経ニュース電子版は、河野談話の原案は在日韓国大使館に提出され、韓国政府の要求によって修正された上で発表されたことが関係者の証言で明らかになった、としている。
宮沢首相の謝罪を受けて韓国では15人の学者による挺身隊研究会が組織され、元慰安婦と称する人たちの聞き取り調査を実施することとなった。韓国では軍需工場などでの労働に従事する挺身隊と慰安婦が混同されているが、韓国挺身隊問題対策協議会という民間団体は元慰安婦に対して日本政府から補償金を得る目的で設立され、元慰安婦の登録を行っていた。同協議会に登録していた元慰安婦110名のうち55名が存命で、挺身隊研究会はそのうちの40数名に対して聞き取り調査を行った。この研究会のメンバーであった後の安秉直ソウル大学名誉教授は、客観的資料がなく意図的に事実を歪曲しているケースが多く、調査に採用されたのは19名の証言のみ、と証言集に記述している。この証言集によれば、権力による強制連行があったとしているのは4名、そのうちの2名は釜山と富山への民間遊郭への連行であり、戦地でないこれらに官憲が連行するはずがなく、他の2名は貧困のため職業的売春婦となった人たちであり、日本政府に対する補償裁判での証言との食い違いが大きく、これらも信憑性がないことが明らかとなった。
1994年になって、村山内閣は平和友好交流計画を発表し、この中で慰安婦問題に関し日本政府と民間の募金により1995年、財団法人女性のためのアジア平和国民基金を設立し、この基金は民間資金による償い金5億7000万円（一人につき200万円）、政府資金による医療･福祉支援事業5億1000万円、および内閣総理大臣のお詫びの手紙を元慰安婦に贈った。これは慰安婦問題を穏便に解決する方策として実施されたものであるが、それでは反日活動の大義が失われるため、韓国挺身隊問題対策協議会は元慰安婦の償い金の受け取りに反対した。
他方、日本弁護士連合会は1992年、戸塚悦郎弁護士を海外調査特別委員に任命し、彼は国連に対するロビー活動を開始したが、ＮＧＯ国際教育開発代表として国連人権委員会で発言する資格を得、韓国の運動団体とともに慰安婦問題を性奴隷として扱うよう同委員会およびその下部委員会に数回にわたり告発した。その結果1993年7月、国連人権委員会の小委員会はスリランカのラディカ・クマラスワミを戦時奴隷制問題の特別報告者に任命したが、クマラスワミ報告者は日本、韓国、北朝鮮での調査を実施後、1996年『女性への暴力に関する特別報告書』を提出し、国連人権委員会はこの報告書を採択した。しかしこの報告書は聞き取り調査の裏付けも検証せず、当時日本では既に虚偽であることを本人が認めた吉田清治の著書、吉田の著書を事実として転用している香港在住のオーストラリア人ジョージ・ヒックスの英文著書『従軍慰安婦』、および北朝鮮政府がプロパガンダとして積極的に提供した裏付けのない情報などを事実として記載した極めて不正確な報告書であった。この報告書は日本政府に対し慰安所制度が国際法違反であることを認め、被害者個人に謝罪し補償を行い、関連資料を公開し、歴史的事実を教育に反映させ、この制度の責任者を処罰することを勧告している。これに対し当時の日本政府は報告書の事実誤認をきちんと指摘せず、既に『河野談話』で道義的責任を認め、アジア平和国民基金で被害者への補償を実施済みである、と述べただけである。
このクマラスワミ報告書への日本政府の不適切な対応が1998年の国連人権委員会の小委員会での旧ユーゴスラビアとルワンダを扱ったマクドゥーガル報告書『武力紛争下の組織的強姦・性奴隷制および奴隷制類似慣行に関する最終報告書』の付属文書に日本の慰安婦問題を再提起させることとなり、国際社会ではクマラスワミ報告書の内容が事実であると受け止められることとなった。
2007年3月の参議院予算委員会で安倍総理大臣は河野談話をこれからも継承するが、政府の調査では朝鮮半島での官憲による狭義の強制性を裏付ける資料は見つからなかった、と発言したが、クマラスワミ報告書やマクドゥーガル報告書が国際世論となっている状況下でワシントンポストやニューヨークタイムズなどの海外メディアは、拉致問題で国際的支援を求めるなら、日本の犯した罪を認めるべきだ、と安倍総理大臣を強く非難し、以来、これらのマスメディアは安倍総理大臣を極右の保守政治家とみなすようになっている。
日本とアメリカは戦後、多くの人たちの努力により同盟関係を深化させてきたが、残念なことに、アメリカにおける親日的な保守派の政治家や官僚なども慰安婦問題についてはクマラスワミ報告書やマクドゥーガル報告書が真実だと信じており、それが2007年のアメリカ連邦政府下院121号決議案の成立につながっている。知日派の代表格であるアーミテージ元国務次官補も2013年10月に自民党の政策勉強会で日米同盟の重要性などについて講演した後、慰安婦問題に対する日本政府の態度を非難したという。ケビン・メア元アメリカ国務省日本部長も、慰安婦問題については国際社会では誰も日本に同情しない、と言っている。
日本が国連で拉致問題に関し北朝鮮を非難しても、北朝鮮代表は戦前、日本が20万人の朝鮮人女性を性奴隷にしたと言い、それに対して日本代表が数字は誇張されている、既に謝罪し補償した、と反論しても、国際社会では日本が大勢の朝鮮人女性を性奴隷にしたのは事実だと理解し、日本の拉致問題の主張に十分な賛同を得ることが出来ていない。
遊郭や公娼などは現在社会では女性蔑視と理解されるが、第二次世界大戦以前の世の中では多くの国で合法であり、貧困家庭の女性が売られたことも事実である。特に戦前の朝鮮半島では貧困層が多く、多くの女性が娼婦として不幸な人生を歩んだことは気の毒なことであるが、慰安婦の実態は日本軍での需要のために民間業者が貧困家庭の女性を勧誘したことであり、慰安婦は官憲に強制的に拉致された性奴隷である、と非難されるのは正確ではない。
中国、韓国、北朝鮮の国際社会における広報活動は積極的であり、アメリカでも中国系アメリカ人や韓国系アメリカ人は地方議会、連邦議会、ホワイトハウス、ロビイストなどに積極的に働きかけを行っている。アメリカには世界抗日戦争史実維護連合会（Global Alliance for Preserving the History of World War II in Asia）という中国系アメリカ人による反日団体があり、日本軍が30万人の中国人を虐殺したというアリス・チャンの著書『ザ・レイプ・オブ・南京』の宣伝、戦時中の強制労働賠償、慰安婦などについて積極的な反日活動を行っており、2007年のアメリカ連邦政府下院121号決議案成立や各地での慰安婦碑・像の設置などで成果を上げている。これらの団体の中には中国政府や韓国政府から資金援助を受けているケースもあると聞く。現状を放置すれば、アメリカ各地に慰安婦碑や像が設置され、日本だけが非人道的な国家で、日本政府はその行為を謝罪していない、と非難され続けられなければならない。また北朝鮮は韓国で自国に有利なプロパガンダを積極的に行っており、韓国の野党やマスメディア、韓国挺身隊問題対策協議会を初めとする反日団体に影響を与えており、その真の狙いは日韓、米韓を離反させ、朝鮮半島を支配することである。
中国や韓国に較べて日本政府の国際世論醸成の努力は極めて心もとない。このたびの安倍総理大臣の靖国神社参拝についても、中国や韓国はアメリカ、ロシア、ドイツなど主要国に働きかけ、国際社会で日本を孤立化させようとしている。尖閣諸島の領有でも明らかだが中国は三戦と称して世論戦、心理戦、法律戦により自国にとって有利に国際世論を導こうとしているが、韓国もこの点では日本よりはるかに進んでいる。韓国は世界中で日本海を東海と呼ばせるキャンペーンを展開しているが、既にアメリカを含めかなりの成果を上げている。
日本人は和を持って尊しとなす国民性であり争いを避けたがるが、国際社会では以心伝心は成り立たない。日本政府も中国流の三戦を十分意識して、積極的に安倍総理大臣の靖国神社参拝の真意を同盟諸国に伝えてゆくべきである。また、慰安婦問題についてはクマラスワミ報告書やマクドゥーガル報告書が事実を誤認していることを正確かつ丁寧に説明し、少なくとも同盟国であるアメリカには事実関係を完全に理解してもらうよう、議会、ホワイトハウス、マスメディアなどに対し政治家や外務省・在外公館が広報活動に努力するだけでなく、優秀なパブリック・リレーションズの専門家やロビイストなども活用すべきであろう。日米同盟を確固たるものとするためにも、また拉致問題解決の一助のためにも日本政府はしっかりとした戦略を立案し、実施すべきでる。
それにつけても悲しいことは、慰安婦問題が大きな国際政治問題となったのはすべて日本人によってである。前述の吉田清治、朝日新聞記者植村隆、戸塚悦郎をはじめ、それ以前には千田夏光、韓国人に慰安婦を名乗れば金がもらえる、とそそのかして日本政府に対する慰安婦裁判の原告に仕立て上げた活動家や人権派弁護士たち、それに意図的であったとされている朝日新聞の多くの誘導記事や誤報など、彼らは戦後多くの人々によって築き上げられてきた日韓関係を結果的に台無しにしている張本人たちである。
昨日は今年初めての土曜定例ゴルフをラウンドした。この時季には珍しく快晴で最低気温も氷点下にならず、グリーンはすべてオープンしており、気温も7、8℃で悪くない。
スコアは46/47の93、因みに昨年のゴルフ初めのスコアは44/46の90でそれより多少悪いが、90を割ることを目標としているくまごろうとしてはまあまあと言ったところだろう。
今年は何とかしてUSGAハンディキャップを15.0以下とするよう努力しよう。これはホームコースでは90で回る、ということで、達成可能な目標ではある。
昨日、今年の走り初めをした。クリスマスプレゼントに貰ったGarmin Forerunner 210を着装し、コースはわがやを出たところからいつもの4.5マイルのコースを走り、更にわがやに戻るまでとした。帰宅してからタイマーのデータをコンピュータにダウンロードすると、上に示したような今日走ったコースの地図、エレベーション、ペースなどが示される。わがやを出るといきなり120フィートの下り坂となり、その後アップダウンの激しいコースを走ったことが良くわかる。また最後の部分が当然のことながら約120フィートの上り坂であり、これがきつかった。ここには示さなかったがペースを見ると、最後の上り坂では他の半分くらいのペースで走っていたことが明らかだ。
昨日のコースの総延長は5.02マイル（8.03Ｋｍ）でタイムは50分52秒、ペースは5.95マイル/時（9.52Ｋｍ/時）であった。これでは10Ｋｍを60分以内で走ることが出来ない。
今日は12月29日、今年も残すところあと3日だ。今年もよく走った。3つのレースを加え、今年は101回走ったことになる。1月2日の走り初め以来、天候が悪くて室内でのトレッドミルでのトレーニングに代えた以外はほぼ毎週2回のペースで走った。
クリスマスプレゼントにGPSの付いたGarmin Forerunner 210を貰ったので、走り納めに初めて着装してみた。このタイマーは位置情報を受信出来るため、タイムの他に正確な距離、走るペースも測定出来る。アクセサリーとして心拍計も取付けられるが、初めのうち心拍計は使用しない。
このタイマーによると今日のタイムは46分06秒、距離は4.65マイル（7.44Ｋｍ）だった。このタイムはくまごろうにとっては平均的だが、10Ｋｍに換算すると61.96分でこれでは不満だ。今年のマーサーアイランド10Ｋｍ前の試走では60分を切ることが出来なかったが、本番では58分台だったので、本番では来年も何とかなることを期待する。
昨夜寝る時は月が煌々と照っていたが、今朝起きるとあたりは一面の銀世界。ここ数年雪が降らなかったので久しぶりの積雪だ。天気予報では昨日から雪が降ると自信を持って言っていたが、当てにならない天気予報もたまには当たるものだ。今日は気温が上り、夕刻から雨になるのでこの雪は今夜中にはなくなるとのことで、雪かきの必要はないだろう。
土曜日は最近亡くなった知合いのお別れの会に参列する予定だが、日曜日には定例ゴルフが出来ることを期待する。
地球上の植物、植物プランクトン、藻類は太陽の光エネルギーを用いて、水と空気中の二酸化炭素を原料として有機化合物を生成するとともに酸素を放出するが、これを光合成と呼ぶ。光合成により生成した酸素は大気中に蓄積され動物の呼吸や化石燃料の燃焼に、また有機化合物は動物の食料やエネルギー源として利用されている。
光合成は光エネルギーを化学エネルギーに変換する光化学反応（明反応）と、化学エネルギーにより水素と二酸化炭素から糖を合成する一連の反応であるカルビン回路（暗反応）からなる。明反応は太陽光を当てることにより水を分解して水素を分離する反応であり、植物などの細胞に含まれる葉緑体が触媒として機能する。葉緑体による水の分解メカニズムについては長年研究されてきたが、2011年に大阪市立大学の神谷信夫教授、岡山大学の沈健仁教授らにより葉緑体に含まれるたんぱく質複合体（光化学系II(PSII)）の分子構造の解析が行われ、この複合体が4つのMn、1つのCa、5つのO、4つのH2Oからなることが明らかになった。大阪市立大学では2013年に人工光合成研究センターを設立し、人工光合成の実現に取組み始めた。
植物などの光合成とは異なる触媒による人工光合成の原点は、1972年に発表された東京大学の本多健一教授と藤嶋昭大学院生の実験にある。二人は二酸化チタンと白金電極を接続して水に挿入し紫外線を照射すると、両極間に電流が流れるとともに、二酸化チタン電極から酸素が、白金電極から水素が発生することを発見した。電気を消費して水を電気分解することは常識だが、この発見は、可視光線ではないが光のエネルギーが電気エネルギーに変換され、かつ水分解を行うことであり、光合成の明反応に相当する。この光触媒による水分解は本多・藤嶋効果と呼ばれる。
2010年のノーベル化学賞受賞者である根岸英一教授は日本政府に対し人口光合成の研究開発を強く提言し、その結果、先端的低炭素化技術開発（科学技術振興機構）、人工光合成による太陽光エネルギーの物質変換（文部科学省・日本学術振興会）、人工光合成化学プロセス技術研究組合（経済産業省）などのプロジェクトが開始された。特に人工光合成化学プロセス技術研究組合プロジェクトでは、2012年より10年間に150億円を投じて水を分解する光触媒の開発（吸収波長の長波長化-可視光線で機能する触媒、量子効率の向上）、水素分離膜の開発（穴の直径が酸素分子と水素原子の大きさの間である3.0―3.4オングストロームの分子ふるいの開発、ゼオライトやシリカ膜の改良）、水素と炭酸ガスから有機物を合成する触媒の開発（炭素数が2－4のオレフィンの収率向上）などを行う予定である。
人工光合成の実現には広範囲な知識や技術が必要であり、実用化すれば波及効果が大きいため、海外でも研究開発が行われている。アメリカでは2011年に連邦政府がカリフォルニアに人工光合成ジョイントセンターを開設し 5年間で100億円以上を投資する予定であり、またEU、中国、韓国なども人工光合成の研究を推進している。
太陽光のエネルギー変換効率は植物によるが平均的に0.2％程度である。2006年から人工光合成の研究を行っているトヨタグループの豊田中央研究所は2011年、金属錯体と半導体を組合せた二酸化炭素還元光触媒により蟻酸の生成を実証したが、エネルギー変換効率は0.14％ であった。同研究所では2016年までにメタノールなど付加価値の高い有機物をエネルギー変換効率1％で生成すべく研究を行っている。
パナソニックも太陽光を照射する光電極に同社のLED照明の技術を利用した窒化ガリウムなどの窒化物半導体を、また有機物を生成する電極に金属触媒を使用して2012年にエネルギー変換効率0.2％で蟻酸の生成に成功しているが、同社は2020年に年間10トンの二酸化炭素から6000リットルのエタノールを生産する計画を立てている。
東京大学の堂免一成教授は金属イオンを含む酸窒化物を光触媒として使用し、可視光による水分解で成果をあげているが、2050年には日照時間が7.6時間である5キロメートル四方の土地にエネルギー変換効率10％のソーラー水素プラントを建設することにより、1日当たり5100トンの水と二酸化炭素を使用して年間50万トンのメタノールを経済的に成り立つように生産する構想を発表している。現在のエネルギー変換効率は0.3％程度のため、約30倍の活性を持った光触媒を開発しなければならず、完成のためには多くの人材と資金を投入する必要がある。
人類はこれまで植物が長い年月をかけて生産し蓄積してきたエネルギー資源を燃焼し、二酸化炭素を発生させてきたが、人工光合成が実現すれば水と二酸化炭素と太陽光から有機物を合成することにより、このサイクルを逆転させることが出来る。経済的に成り立つエネルギー変換効率の高い光合成触媒の開発にはまだ大分時間がかかるが、21世紀後半のエネルギー源として人口光合成技術の実現が期待されている。
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