半年間更新で来ませんでしたので、改めて更新させていただきます。国鉄の生産性運動は、職員の意識変革を呼び起こすこととなり、一種の覚醒状態を生み出したと言えます。当時は特にそうでしたが、単色酒と交わることもなく、まして官舎住まい（鉄道宿舎）で済んでいる場合などでは特にそうですが、国鉄の職員とその家族だ...

二時間ほどかけて書いた記事がプラウザクラッシュして全て消えてしまって、無茶苦茶落ち込んでいます。長らく更新できませんでしたが改めて更新させていただきます。今回はマスコミによる生産性運動への攻撃という内容なのですが。本来であれば、故黒野資料からと言うところかもしれませんが、敢えて鉄労の国鉄民主化への道...

「マル生」調査団結成 生産性運動（マル生運動）の実態を把握するために「マル生」調査団が1971年秋頃に結成された。マル生調査団は、採取的には第一次～第三次までの三回結成されたそうで、そのメンバーは、社会党（社民党）、共産党、公明党の国会議員、県議会委員などの地方議員の他、学者、弁護団、総評、単産、国...

6ヶ月ほど開けてしまいましたが、改めて再開したいと思います。今回で、鉄労視点での生産性運動は終わりとして、以後はマスコミによる反生産性運動に話しを進めたいと思います。今回も参考資料として、鉄労「国鉄民主化への道」を参照しながら、随時国労の資料等を参考にさせていただきます。国労が生産性運動を批判しても、脱退者は後を絶たず生産性運動は、国労にとっては頭の痛い問題でした。国労では、「嘘だよ生産性運動」というパンフレットを作成し、その引き留めに躍起になっていましたが、マスコミを活用して不当労働行為と関連させると言った戦略は採っていませんでした。特に、「嘘だよ生産性運動」と週刊誌版4ページで、カラー印刷...

生産性運動は、鉄労の結成当初からの基本理念生産性運動は、鉄労の結成当初からの基本理念であったことから、国鉄が生産性運動を導入したことは、遅すぎると批判することになります。その辺を、鉄労友愛会議の「国鉄民主化への道」からみていきたいと思います。国鉄当局が生産性運動にとり組んだ背景は最初に国鉄が生産性運動に取り組んでいく背景には、もちろん厳しい労使関係がありました。、昭和41年には累積積立金を食い潰し、昭和46年には償却前で赤字を計上するなど、国鉄の財政再建は急務となっていました。そうした意味では、国鉄が緊急に立て直すために生産性運動に取り組むことは喫緊の課題でした。生産性運動自体は、国鉄職員の中...

マル生運動に関しては国労は、一貫して反対の立場マル生運動は、国労・動労は一貫して反対の立場を貫いていたことはご存じの通りですが。国鉄当局のマル生運動に対して、国労は、「ここが変だよ生産性運動」という冊子を作成して、職場などで配布するのですが、中々実効的な効果は得られませんでした。国労はマル生運動を、管理者による組合分断だと判断していた国労はマル生運動を、管理者による組合分断だと判断していた国鉄労働組合40年史を参照しますと、「マル生」運動の浸透と言う項目で以下のように書かれています。少し長いですが、引用したいと思います。国鉄の職場で、「マル生」運動が公然と行われるようになったのは、1970年の...

生産性運動は、昭和46年10月には正式に中止（国鉄の公式発表では、研修資料の再検討）され、昭和45年から本格的に始まった生産性運動は、わずか1年半ほどで終焉を迎えることとなりました。真鍋職員局長は、ローカル線担当の閑職に追いやられ、実質的な責任者であった、能力開発課長の大野氏も貨物局調査役に左遷されることとなりました。このときに、副総裁と国労幹部との間で、組合の推薦で職員局長を決定するという、およそあってはならないことが行なわれました。有ってはならないことですが、組合の意向で次の職員局長を決定してしまったことは、その後の国鉄の混乱を招く元となりました。その辺りの事情を、「国鉄を売った官僚たち」...

国労・動労による反生産性運動は、潤沢な資金を使ってマスコミ等に情報を流すという手法が取られました。特にどのような方法で録音したのか明確ではありませんが、現場管理者【助役】が、国労組合員を鉄労に加入させるのが生産性運動だと勘違いした？もしくは誘導尋問をされたのかも知れませんが、そうした発言をしたという言質を取られて、それがマスコミに報道されたことで大きな問題に発展、磯崎総裁が国会で陳謝【謝るとともに、生産性運動の見直し、実質的に中止】することとなり、生産性運動を推進していた「大野能力開発課長」他の幹部を更迭【左遷】することで収拾を図ることとなりました。生産性運動終了後は、敗戦処理よろしく、国労・...

約1ヶ月ぶりの更新となります。国鉄改革の方策として期待された、生産性運動は、確実に国鉄の職場を変えていきつつある雰囲気でした。それは、組合員の数にも顕著に現れていきました。生産性運動は、国労・動労組合員の脱退を加速させた国労・動労を脱退して、鉄労に移籍する組合員が増えていったのです。ストライキを容認する、総評系の国労・動労総評を上部団体とし、ストライキを容認する、国労・動労動労は機関車乗務員ならびに関連する職場の職員のみを組合員とする単一組合であり、国労が非現業から、駅、乗務員などをすべて網羅する職場であったことが大きく異なります労使協調路線を標榜する、鉄労昭和32年の新潟闘争を経て非現業系の...

圧倒的な成果を上げていった生産性運動マル生運動は一定の成果を上げる事に成功し、職員の中にはマル生運動後積極的に改善活動に参加したり、職場環境改善のための整備を始めるなどの一定の成果が見られました。この辺は、動労の松崎委員長も、「国鉄動力車」松崎明・谷恭介共著で下記のように書かれています。国鉄労働者の中・高年層は、その殆どが高等小学校（現在の中学校程度）を卒業して国鉄に就職している、実際、国鉄の場合は本社採用のごく一部のキャリアと呼ばれる人以外は管理局採用で有り、試験によらず臨時雇用員等で採用され、そのまま本採用になる人も多く、これは現業機関で有る郵便局でも同じようなものでした。特に小さな郵便局...