株や先物の空売りをやっているのですが、株や先物は厳密には博打ではありません。
オプションはPUTを買っているだけです。
特に、オプション取引になってくると完全に数学の世界です。
現在、株価は下がっていますが私が空売りをはじめたのは今年8月の後半頃でその証拠が私の他のブログに残っています。
世の中の異変に一番初めに気づくのはスーパーで買い物をしている食品の買値に敏感な主婦でも、先物売買を実際に行っている卸売業者でもなく、投資家です。
現在インフレが叫ばれていますが、2020年後半頃から既にインフレの兆候は出ていました。
その時点で、大豆やコーン等の商品先物のチャートが暴騰し、2019年の高値を明確に抜いていたわけです。
これは全世界特に米国が過剰なバラマキ(一般米国人(カナダ含む)は銀行口座を持っていれば平均38000$の現金給付を受けていた)を行ったことに起因します。
投資家は世界中で日夜発生している事象を毎日目にし、株や債券、商品、為替に目を通すので情報を得るのが半自動的に迅速にならざるを得ないわけです。
沖仁宏
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人間は心が安定さえしていれば水だけあれば30日*は全く問題なく生きることができます。
こうしたことは長期断食経験者の間では常識です。
一般に、飯がなくなると1日で死ぬのではないか？と考えている人が多いようですが、そんなことは一切なく、人間は他の動物と同様に飢餓に非常に強くできているのです。
1日1食でも栄養的に実は何も問題はありませんし、2日や3日に1食でもやはり問題はありません。人間の生体は極めて優れた制御系ですので、摂食回数が減れば生体内の栄養の吸収力を高めて自然に対応します。
断食はサバイバルのための経験則として極めて有効に機能します。現代人の最大の弱点は飢えを知らず、飽飲飽食にかまけていることだと思います。
長期断食経験者またはベテラン断食経験者は飯が食えないからと言って動揺することはありません。
食がなくても水さえあればそう簡単に死ぬことはないのです。
水道の水が使えなくなったら、水源を見つければ良いだけで、やはり問題はありません。
飯が食えない、食に飢える体験を持つことは現代人には非常に良いことだと私は思っています。
私は、もしこの先、深刻な食糧難が世界各地で発生した場合、断食や小食で対応しようと考えております。(既に食料の備蓄はしておりますが)
特に断食を行うと瞑想が深くなるので好都合です。
胃腸がある程度、空になっていないと瞑想は深くなりません。
ヨガの行者や山伏が断食を行うのはこのためです。
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![両建て主義]()
日経の前限月(5月限)は、
SQ日の2週間前頃からだったと思いますが急落局面(正確には上昇が終わり急落する寸前)はひたすら
PUT26500買い＋PUT26000売りのスプレッド(合成ポジション)で幾度となく利益を得ることのできる相場でした。
オプションの買いと売りを同時にやっていると、両建ての有効性が非常に良く理解できるのですが、さらにはスプレッドを組むタイミングが完璧だと、損失ゼロ(または売りと買いのプレミアムの差額が必ず利益となる)のポジションを取ることができます。
(オプションは裸買いに醍醐味があるのは確かですが、株価の上下動が極端に激しい場合、合成ポジションであるスプレッドにしておいた方が無難な場合があります)
PUTオプションの買いは株価の下落に賭けるので、株価が急落すればするほど(自分がポジションを取った権利行使価格を下回ると)指数関数的な利益につながります。
しかし、急騰すると含み損になりますが、最大損失はそのPUTオプションを購入した時のプレミアム代金に限定されるので、先物売りのようにかつがれて損失が無限に膨らむというデメリットはありません。
PUTオプションの売りは、プレミアムを空売りすることになるので、株価が急騰するほど利益になります。(PUTオプションの場合、株価が急騰するほどプレミアムは急減します)
この両者を組み合わせると既報したPUTオプションのスプレッドの完成になりますが、タイミングが最も重要になります。
急落の直前にPUTオプションを買い、その500円程度下の権利行使価格のPUTオプションを売ります。(売りのタイミングは急落の直前に買ったPUTオプションのプレミアムをその500円下のPUTオプションのプレミアムが上回った瞬間か株価の急落が底打ちしたタイミング等になります。註:PUTオプションの売りから入るのは一般に危険を伴いますので必ず買いから入ります)
こうすると、どんなに相場が上がろうが下がろうが、損失ゼロ(またはプレミアム代の差額が利益となる)のポジションを構築することができるので、日々の株価の乱高下に振り回されることはなくなるわけです。
(昨年の10月か11月頃だったと思いますが、私はPUTオプションの買いと売りのスプレッドで往復(株価の下落と上昇両方)で利益を得ていました)
私はこの両建て主義は、どのような分野にも通用することだと思っており、実際、投資以外の他分野への応用は十二分に可能です。
例えば、心の問題の解決に対してですが、
心の問題の解決に際してもやはり同じことが言え、
心の問題を解決したいと希望しているが上手く行かない場合、(今まで)やってきた(いる)ことのみではなく、それと真逆なことも同時に行うと良いのです。
プラスがだめなら、マイナスも行うようにします。
マイナスがだめなら、プラスも行うようにします。
コインの表も裏も試してみれば、
そうしないケースに比べて、
解決に至る道が見つかる蓋然性は必然的に大幅に高くなります。
一つの方法がダメな場合は、それと真逆な位置に存在する方法を実行していくと活路は開かれて行きます。
沖仁宏
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![精心医猟とは関係のない話ですが...]()
精心医猟とは関係のない話ですが(笑)、
コモデティ(商品)がスタグフレーションの影響によりここのところ急騰しておりますが、先日、金(地金ではなく金のスポット買いです)を最高値近辺で利確し、出遅れ銘柄である砂糖先物で新規ポジションを構築することにしました。
砂糖(粗糖)は、原油と相関性が高く、原油に代表される燃料価格が高騰すると政府(業者)がバイオエタノールの方へ粗糖消費を回しますので、一般に原油が上がれば砂糖も上がります。
https://financialpost.com/pmn/business-pmn/brazil-fuel-price-spike-seen-reducing-global-sugar-supply
https://www.nasdaq.com/articles/softs-raw-sugar-rises-as-petrobras-increases-brazil-fuel-prices
この先、日経平均やダウ平均等の指数はある程度戻すことは十分ありうることと考えておりますが、世界的にも国内的にも"原材料価格の高騰"により企業業績は振るわなくなると自然と考えられ(企業業績が低下すると外資は日経平均もダウ平均等の指数を買わない)、また、FRBの利上げ幅の拡大、利上げ回数の増加、バランスシートの縮小等が控えておりますので、株式市場には明らかにマイナスです。
一般に、商品市場は株式市場と逆相関にあるので、
今後、株式市場が戻していくのであればむしろコモデティは、今現在が絶好の仕込み場になると捉えることができます。(株式市場が大暴落すると商品市場も売られ暴落しますが、株式市場の大暴落はまだ少し先であると私は捉えています)
HYG金利(ハイイールド金利※正確には"ハイイールド債金利－米国10年債の金利のスプレッド")等もコロナ前の水準まで戻ってきておりますので、既に株式、債券市場でポジションを解消しリスク回避の動きに出ている大手ファンド、投資銀行などは数多く存在しているモノと思われます。
https://fred.stlouisfed.org/series/BAMLH0A0HYM2EY
砂糖先物に関しては今後、原油に代表される燃料価格が高騰していけば、それに連動する形で上昇し、月足ベースでの直近の高値または史上最高値を更新する公算は十分に有りうると考えます。
(原材料価格は既に"オイルショックを超えた異常値"をつけています)
商品市場では、商品先物の各限月間において強烈なバックワーデーションが観測されているので、今後戻しの株高になったとしても商品市場の下げ幅は限定的となり(バックワーデーションになると先物価額が期先ロールオーバー時に増価する)、この先も粘り強い値動きが期待できると考えております。
https://www.barchart.com/futures/quotes/CL*0/futures-prices
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-02-07/R6XST3DWLU6J01
金スポットの買いポジションの利確に関しても、買いポジション構築の折、はじめは大きな含み損でありました。
しかしながら、金をほぼほぼ最高値付近で売却し、利益を得ることができました。
先物やCFDはレバレッジが効いているので自分の目論見と逆行すると含み損はより大きなものとなります。(CFDであれば概ねレバレッジは20倍、日経平均先物ラージであればレバレッジは1000倍です)
しかしながら、日々の値動きに一喜一憂するのではなく、中長期的な視座に立ち、正しい判断、予見ができているという確信がありましたので、このように冷静な対処を取ることが出来た次第です。(私は国際情勢を最重視して投資を行います)
これは心の問題の克服に関しても共通して言えることです。
日々の気分の上げ下げや調子の良い悪い等は極力無視し、日々淡々と自分の目標、今自分がすべきことに対し、冷静さを極力保ちながら全力を注力することが心の問題の解決の秘訣となります。
短兵急になり、昨日は最高、今日は最悪と言うような一喜一憂する姿勢は滅して、可能な限りニュートラルな姿勢を維持することが最も大切な事になります。
※念のための追記となりますが、今からの投資は正直おススメしません。今現在、株式市場は首の皮一枚で辛うじて耐え忍んでいるというような非常に危険な状態にあります。(下げ相場や荒れ相場で利益を十分に取れる人を除いては推奨しません)
グレートリセットが待っているので、実は今現在、投資などをやっているような状況では最早なく、本当であれば食料や生活用品の備蓄やハイパーインフレへの備えを行うフェーズであると私は考えております。私は趣味の範囲で投資を楽しんでいるだけです。
(関連記事:)
物価の上昇＝通貨価値の失墜 (閑話休題)
https://en.bloguru.com/okimasahiro/407288/2021-06-14
沖仁宏
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お世話になっております。沖です。
新年あけましておめでとうございます。
本題となりますが、
今現在、事前の御質問や御相談に関するメール(お申込みを既に為された顧客の方以外のモノ)が1日に多数届いている状況です。
事前の御質問、御相談に関しましては返信は致しますが、時間の関係上、ある程度の日数を要する蓋然性が高いです。(既にお申込みをされている顧客の方への返信は当然優先させます)
届いているモノには全て目を通させて頂いております。
ご迷惑をおかけしますが、何卒ご理解ご了承のほどよろしくお願いいたします。
沖
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今年はYouTubeへの動画投稿はほんの数本だけでした。そもそも2021年は仕事があまりに忙しく、動画制作を行っている時間がなかったほどでありました。
余談となりますが、YouTubeによる幣メインチャンネルのシャドーバンが2019年頃より視認できておりましたが、このプラットフォームはテクノクラートの最たるものであり、私は心の底から大嫌いで、既にodyseeにアカウントを移管してあります。私は広告収入目当てでYouTube(メイン、サブ)を運営しているわけではありませんので、odyseeへの移管はサブチャンネルも今後検討しています。
【私が好きなチャンネル】
https://odysee.com/@corbettreport:0/nwny2022-720p:b
私の居住国はアメリカ、使用言語は英語にYouTubeアカウント上でなっておりますが、英語圏の動画も低品質かつ幼稚なモノばかりが散見されており(How to系や超絶技巧モノ、音楽動画は除く)、見るに堪えないモノが非常に多くなっている印象を受けます。
(検索結果は下品なサムネイルのクリックバイト動画で溢れており、コンテンツの内容も希薄なモノが多いです。何もサムネイルを設定しておらない方やチャンネル登録者数が数百から数千または多くても数万までに優れた動画が多い印象を受けます)
(芸能人の参入が炭鉱のカナリアだったわけですが、こうなることを私はサブチャンネルの動画の方にて既に2019年だったと思いますが、予見しておりました)
このような経緯はございますが、私はYouTubeも特にサブチャンネルの方へは動画投稿を今後も行っていく所存です。(メインチャンネルも様子を見ながら投稿は行います)
サブチャンネルはチャンネル登録者が1000人を超えれば(1000人を超えなければodyseeへの移管は認めてもらえません。なお1000人を超えてもYouTubeへは動画投稿は積極的に行っていきます)、さらに品質の高い動画を投稿していきます。
チャンネル登録をされておられない方はチャンネル登録をどうぞ。
下記のブログ集から私のサブチャンネルへ行くことができます。
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沖仁宏
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linktreeのアカウントが削除されたので、こちらに切り替えました。
linktreeのアカウントが削除された原因は、unz.comとglobalresearch.caという世界的に有名なエスタブリッシュメント勢力に激しく嫌われているいわゆる他称陰謀論サイトへのリンクをダミーとして貼っていたからだと考えられます。
例えば、昨年からunz.comとglobalresearch.caはFacebook上にリンクを添付できなくなりました。(私の海外の友人が教えてくれました)
ちなみに、unz.comとglobalresearch.caは他称陰謀論サイトであってロイターだとかそういうファクトチェック機関(誰がこのファクトチェック機関をファクトチェックするのでしょうか？)が勝手に陰謀論サイトと吹聴しているだけであり、実際は科学的エビデンスに基づいた議論が常に為されており、主な利用者は欧米のインテリ層なのです。(記事の寄稿者の殆どがPHD持ち)
話を元に戻しますが、
linktreeはインスタから、よくある馬鹿男ほいほいのいかさまストリップ系ポルノサイト誘導やLINE詐欺誘導を許しておきながら(幾度となくインスタのプロフからこうした手口を使用している外人を見たことがあります)、こうした私が上述したような"科学的"サイト(少なくともその種の低俗詐欺サイトと比較すれば遥かにベターでしょう)への発リンクは許さないようです。
私が保有するドメインからリンク集を作るのが一番安全ですが、時間の関係上、応急処置としてsolo.toというドメインを利用することにしました。
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Mucho fácil a entender que ocurre.
No entiendo por qué la gente todavía tiene problemas con comprender esta mierda.
Me parece que los niños con mejor inteligente podrán lo entender muy facil.
Mira esto mierda y lo compára.
Podrías entenderlo.
そもそも何故多くの人がこの詐欺騒動で騒いでいるのか私には理解ができません。
統計を見れば、自然科学上絶対に起こりえない"不正"が発生していることが明らかです。
標準偏差を持ちいて考えれば、"明らか"です。
わざわざ国の省庁が公示している統計結果を読み取ろうと努力する人はマイノリティなのでしょうか？
また、上に添付されている画像を比較すれば"何故"減ったのか、中学生でも理解できることでしょう。
こうしたことを主張した心ある医師、学者、YouTuber等はテクノクラートによってネット上から情報を削除されているのが実情です。
ひとつの研究論文が世界中で1万件近く引用されている、"ある超専門家"はYouTubeによって陰謀論者、デマゴギーというレッテルを貼られ、動画削除の憂き目にあっております。
(ひとつの論文の引用件数1万というのはトップクラス中のトップクラスの学者だということです)
TVやネットメディアを賑わしているのは企業に買収された御用学者だけであり、この種の真の意味の学者はTVやネットメディアに出演することはまずありません。
御用学者は視聴者(素人)を煙に巻くバカバカしい嘘を並べているだけでありますので、この種の真の学者に登壇されれば、一撃で終わることでしょう。
2022/01/10追記:
"増えて"きたそうです。"回数"増やせば増えますよね。
"回数"が概ね2倍になっているのですけど。
何故このことを報道しないのでしょうか。
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(昔)陰謀論＝科学的根拠のない偽情報(*傾向として)
↓
(今)陰謀論＝主流メディアの見解とはそぐわぬ情報(*傾向として)
という形になっていますね。
要するに、過去の傾向から時系列で見てみると、今では「科学的根拠があるかどうかが陰謀論、非陰謀論の分水嶺になる」という形態ではなく、「主流メディアが言っているかどうか」が両者を別つようになってきているわけです。
おかしなことに、主流メディアの見解でも科学的根拠のない偽情報は陰謀論にはなりません。(このような無責任な情報は自分で調べれば山ほど存在しています)
この時点で"察しないといけない"わけです。
主流メディアというかメディアはそもそも真実を報道するために存在するための機関ではなく、”広告/宣伝工作機関”であるということが大前提となります。
(実際に、どこそこかの日本のTV局の創業者が米諜報機関の協力者であったことは、その米諜報機関が公式に公開している事実ですし、今現在反戦を前面に標榜しているある新聞社は戦時前または戦時下において最も戦争を煽っていた新聞社なのです)
このような実例を出せばより理解しやすくなると思いますが、メディアが報道することは事実というよりも、”彼らが報道したいこと*”なのです。(*全てが嘘というわけではない)
人間は視覚情報から洗脳されていきます。
よく「人間は視覚が8割」と言われますが、それはヒトは五感のうち視覚情報から受ける印象の比重が他の器官よりも極めて高いということをこれは意味します。
だからこそ、新聞メディア、TVメディア、ネットメディアは世論形成に極めて効果的です。
陰謀論という言葉はもともとケネディ暗殺時の犯人捜しにプロファイリング能力に長けた錚々たる顔ぶれの専門家が総動員で駆り出た折、米諜報機関がこの種専門家を陰謀論者(Conspiracy Theorist)とレッテル貼りすることで白眼視(変人扱い)し、一部の人間(ケネディ暗殺の命令を実際に出した人物または集団)にとって極めて厄介な懸念材料であったこの種多勢の専門家による真の犯人捜しを回避するという目論見の下、造語された戦術の一策であったという旨の形跡が、米諜報機関のドキュメントに実際に残されています。
ちなみに、陰謀論者(Conspiracy Theorist)という言葉が巷で使用されるのはこの時からです。
陰謀論または陰謀説という言葉が巷で多用されている時、要するに国民は"察しないといけない"わけです。(ケネディ暗殺当時と同じ話で、政府が怪しいことをやっているときほど、このワードは多用される傾向にあります)
NYCの貿易センタービル同時多発テロの当時もそうだったことを思い出す必要があります。(飛行機も何も突っ込んでいない第7ビルは何故崩壊したのでしょう)
当時の状況と今ではネットメディアが趨勢しただけであり、メディアが世論形成をしているという現実は何ら変化しておりません。
(主要株主は全く同じ)
ちなみに、偽旗作戦を多用するのもどこそこかの政府の過去の事例を見ていればわかることでしょう。(メーン号事件、トンキン湾事件、ナイラ証言、イラク戦争の大量破壊兵器の件(くだり)・・・・・・当時の新聞またはTVはこういう偽旗をそのまま流したわけです)
こういう経緯を知っていると、メディアというモノは全く信用に値しない機関であることがよくわかりますし、メディアがただの宣伝工作機関であるという大前提を事前に熟知していますと、彼らが「何故このニュースを何故このタイミングで流すのか？」という裏の目的までも容易に推定できるようになります。
例えば、「くだらない芸能人のゴシップ報道」や「見た人の心を激しく揺さぶる猟奇的な事件の報道」が"しつこいほど"為されている裏で、国会にて国民に絶対に知られたくない超重要法案が可決されそうになっていることなど、山ほど存在するのです。
☨旧日本軍のスパイ要員養成機関であった陸軍中野学校の習得科目には「宣伝」「謀略」「諜報」「防諜」等の科目が存在していました。
話が大分逸れましたが、
重要なのは、主流メディアが言っていることや専門家が言っていることでもそこに科学的根拠があるのか、或いは一般人だろうが非専門家の意見だろうがそれに科学的根拠があるかどうかを自分で労力を割いて確認しないといけないわけです。
要するに、陰謀論だろうが非陰謀論だろうが実際に科学的根拠があるのかどうか自分で確かめることが肝要です。
陰謀論と呼ばれるモノでも科学的根拠があればただの事実です。
逆に非陰謀論と呼ばれるいわゆるTV、ネット、新聞メディアや自称他称専門家の見解でも科学的根拠がなければ非事実となり、偽情報となります。
私は今後は「自分で調べる人以外、生き残れない」そういうより厳しい世の中になっていくと考えています。
私は自分で調べる癖がありますので、一次情報を必ず自分で確認するようにしています。
ですので、「今、極めて怪しい」ことが発生しているという事を2019年の後半あたりから把握することができておりました。
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![物価の上昇＝通貨価値の失墜 (...]()
今回の疫病騒動で、アメリカやカナダでは例えば非雇用者であっても政府から約300万円程度の給付金(年換算)が国民の口座へ振り込まれるそうです。
また、アメリカの場合、子供がいると、子供一人につき、さらに手当てがつくといいます。(私の記憶ではその手当額はかなりのものであったと記憶しています)
アメリカの友人もカナダの友人もこれをもらったと言っていました。
しかも、失業保険からの収支まで入るわけです。
アメリカで一本調子の株高や小型株の仕手戦、暗号通貨の急騰等のバブルと言わざるを得ない事象だらけになっているのはこうした過度なばらまきがその一因になっているのでしょう。
そして、過剰なばらまきは当然インフレを惹起します。
今、市場はインフレ懸念と騒いでおりますが、既にインフレは始まっていることに日々の生活の中で、主婦をはじめとして数多くの方は気づいておられることと思います。
セミコンダクターや鉄金属、非鉄金属、海運コンテナ、大豆、トウモロコシ、原油等の価格(先物含める)が全て劇的に上がっているわけです。
インフレが水面下で一気に進めば、人々の預金はステルスに目減りすることになります。
一般の多くの人達が気づき始めた頃には完全に手遅れになっていることでしょう。
歴史的に有名な事例では第一次世界大戦後のドイツのハイパーインフレや最近の事例ではベネズエラのそれです。
例えば、ベネズエラのケースでは、一か月間の平均給与すなわち人々の平均月収がコーヒー代一杯になったと言われていますが、この話は誇張でも何でもなく、私のベネズエラ人の友人はこれが原因で実際にエクアドルに逃げるように移住しており、私がメキシコに住んでいた折、彼は私にハイパーインフレの危険性について繰り返し、極めて悲観的に語っていました。
多くの人がついつい忘れがちなことかと思われますが、株でいくら儲けようが、暗号資産で儲けようが、自称他称富裕層であろうが事前に必要な準備をしておかなければ全てを失う危険性を伴うことになるわけです。
バブルは必ずはじけますし、過剰な通貨のばらまきは必ずハイパーインフレを代表とする病的インフレ(またはスタグフレーション)を誘発するものであるためです。
しかも、最も忘れてはいけないことは、今回のケースでは世界同時多発的に過剰なばらまきをやってしまっているということです。
MMTであれば問題ないと考える人も存在するかもしれませんが、MMT(いわゆるModern Monetary Theory)は、今回の金融緩和を正当化するためのバックアップとして、事前に周到に用意されたモノであると時系列から見ると考えるのが妥当で、ダブルラインキャピタルの債券王ことジェフリー・ガンドラック氏は「(MMTは)大規模な社会主義的プログラムを正当化するために利用されている完全なナンセンス(complete nonsense)。この議論の問題点は、それが完全に誤っている(completely fallacious argument)ということだ。」
ブラックロックのCEOラリー・フィンク氏は「MMTはくず(garbage)だ。」と批評しています)
途方もない程の巨額の富を持つ顧客や投資家から注目されているこの種の人達がこの理論を否定しているわけで、他にもウォーレン・バフェット等名だたるこの種の著名人がMMTに対し負の批評を下しているわけです。
(本邦財務省も極めて否定的です)
https://www.mof.go.jp/about_mof/councils/fiscal_system_council/sub-of_fiscal_system/proceedings/material/zaiseia310417/01.pdf
(MMTの議論をすると、日本の対外純資産の話が必ずと言っていいほど出てくるのですが、そもそも日本が保有する対外純資産は民間部門(民間会社)の保有分が大半を占め、民間部門には外資系の大株主が必ずと言っていいほど山ほどおりますので、売却することなどほぼ不可能です。民間会社を国有化などしようものなら、日本は国際社会の蚊帳の外に置かれることになり、戦争を仕掛けられることになることでしょう。
また、仮にこの種の対外純資産を売れたとしても、そんなことをしたら世界恐慌が確実に発生します)
世界同時多発的に各国中央銀行総出で、これほどの通貨のばらまきをやったことは今だ嘗てありません。
例えば、このFRBのバランスシートを見ればそのヤバさがわかると思います。
https://www.federalreserve.gov/monetarypolicy/bst_recenttrends.htm
今回の金融緩和と比較すれば、リーマンショック後の金融緩和が赤ちゃんのようにかわいく見えるほどです。
私は今現在は主要通貨の価値を全て破壊し、中央銀行発行のデジタル通貨(CBDC)への移行の一プロセス下にあると考えております。
(そのために、予行演習として様々な暗号通貨が市場で取引を許されているという見方です。もし、予行演習なしでそれを行えば、「はいデジタル通貨です。これで決済してください」といきなり国民に政府が言い出した場合、国民から「は、何それ？ふざけんな」と反発を喰らって終わりです)
中央銀行発行のデジタル通貨の使用を国民が強制されようになりますと、政府は気に食わないやつの決済を自由に停止させることができます。
(今、中国で使用されている信用スコアのようなモノ)
今後、マイナンバーに確実に紐づけられるでしょうから、理論的にコンピュータキーボードのボタンひとつで可能となります。
そうすれば、対象者を実質的な兵糧攻めにすることができるので、反乱分子や反政府的な人間を強制的に服従させ、飼い慣らすことがより容易になります。
この見立て通りになるのであれば、私は、近い将来、非常に危険な共産主義、専制主義または全体主義の世界がこの先待ち構えていると睨まざるを得ないわけです。
実際問題、ユニバーサル・ベーシックインカム導入が国際的に議論されていますが、彼らの狙いはまさにそこにあると私は考えます。
(ご存知の方は少ないかもしれませんが、デジタル通貨やベーシックインカムの議論は2000年代初頭から既に行われておりました)
キャッシュレスには”完全に当局に管理される”という途方もない恐ろしさがあります。
なお、金融バブルが起こっているのはデリバティブに起因しますが、そこに今回の金融緩和が入ってきているので、もしこれが崩壊した場合、空前絶後の金融崩壊が待っていること間違いなしです。
https://www.nytimes.com/2021/06/10/business/consumer-price-index-may-2021.html
https://media.moneyforward.com/articles/4649
https://www.mof.go.jp/about_mof/councils/fiscal_system_council/sub-of_fiscal_system/proceedings/material/zaiseia310417/01.pdf
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