国鉄があった時代、日本国有鉄道史

２・１ストは、ＧＨＱの圧力で中止されたが、その結果は労働運動の再編という形で実現されました。３月１０日には、総同盟・産別会議・国鉄総連合など２８組織、４４６万人が参加した、全国労働連絡協議会（全労連）が結成された、これは当時の組織労働者の８４％を包含するものでした。
　ただし、全労連の運動は、運営において、全員一致制などの制約から運動体としての役割は十分ではりませんでしたが、二つのナショナルセンター（「総同盟」、「産別会議」）を含む、組織労働者が単一組織に統一できたことの意義はきわめて大きかったといえます。
　ただし、総同盟は昭和２３年６月には全労連を脱退しています。
また、２・１ストは賃金面でも大きな成果をあげることとなりました、それは大幅な賃上げに成功したことです。１月の交渉時に、官公労働者の平均賃金６００円に対し、５月には一挙に３倍弱の１６００円という大幅賃金を獲得しました。
また、国労、全逓などは組合側に有利な包括的団体協約などを勝ち取りました。（ただし、この包括的団体協約がその後の組合運動の微妙な影響を及ぼしていくことになるので注目していただきたいと思います。）
　このように、当初は純粋に賃上げ闘争等、食べること、生きることから始まった労働運動は、共産党の思惑、ＧＨＱの思惑を絡ませながら次第に左傾的、政治的な色合いを帯びていくのですが、これはまた後ほど章を改めて

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国鉄があった時代 JNR-era
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