デジタル教育もアナログ理念の裏付けが不可欠
3月21日のこのブログに遠隔授業のことを書き留めましたが、今日、Twitterで見つけた下記のコメントを見つけて思う徒然・・・
Quote:
重松 健 | NYの都市建築家−日米の長所・短所/日本の都市のポテンシャルを伝える
え!日本の休校って休んでるだけ?
ニューヨークも休校だけど、わずか1週間でオンライン授業(グーグルクラス)が用意されて、小学生の娘から幼稚園の息子まで毎日ipadで勉強している。
iPad がない家庭は無料貸し出し、必要な場合は朝昼、ご飯が学校で配られる。一時預かりも。
日本でできない理由は?
Unquote:
一方、日本のニュースは、入学式取りやめとか学校閉鎖を5月6日のGW明けまでに延ばす。家で親も子供の面倒見るのが大変とか・・・だけですね。
文部科学省がこの教育の危機に義務教育の遠隔教育に何かサポートしようとしているのか? 遠隔授業のカリキュラムをすでに持っている私学や塾などと連携して国全体で子供たちにどうしてあげれるか? そうした建設的な報道は一切ないのが、今の日本全体の問題を表していると思います。
パソコンやインターネット環境こそ足りなければ、企業や電話会社含めて官学共同プロジェクトを立ち上げる。孫さん、三木谷さん・・・ホテルやマスクの寄付などもいいけど、教育に対して何かできる影響力を持たれている人々からこの分野への発信も期待したい。他力本願かもしれませんが、こうした国家危機的状況では、こうした人々のリーダーシップはとても影響力があると思います。
安倍政権がやっていることに後出しジャンケンの如く、批判することは誰でも出来る事で、みんなそれを聞きたいのか? いや、だからこそ、こういうことをしてみんなで力併せて打開していこう!という夢か希望のある話をするべきではないでしょうか?
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