女子の皆さん、次は貴女の番かも？ ＆中国株は安定か？

男としては、この気持は、

わかる訴えだ！

アルジェリアで、

結婚式を終えた新郎が、

翌日、裁判所に行き、

「昨日、結婚した妻の

化粧をとった顔を昨夜、見て、

余りの違いに驚いた！

化粧をしていたときの彼女は

とても綺麗で好きだったが、

化粧をしてないときの彼女を見て、

騙され、傷ついている。」

そのため、彼女に日本円で約240万円の

訴えを起こしたという。

これと同様なことが、

以前、中国でもあり、

結婚して生まれてきた子供が

余りに醜く、まったく二人に似ていなかった。

夫が不審に思い、

奥さんが以前、日本円で約1000万円かけて、

整形をしていたことがわかったという

ニュースがあった。

”せやなあ、化粧前、後に

ギャップがあり過ぎると、

オトコは、気が弱いさかい言えへんけど、

心の中では、かなりの格闘が

あるもんやで。

余り関係ない話しなんだけんど、

見た目で思い出したことが、

先週、うちのガラの悪いオカンと出かけて、

お店で、日本語がわかる、額が広い店員さんに、

オカンが大きな声で、僕に、

誰もが心の中で思っているッ、

「あの人、まだ若いけんど、頭の毛が

ずいぶん薄いなあ。」と、ぬかしよった！

オカンが、地雷を踏んでしまったんや、

店員さんも皆、聞こえないふりをした。

どんだけ、オカンをどついたろか！

もうオカンには、堪忍してほしい！

頼むから、大阪に帰ってくれ！”

中国株、北京は安定か？！

米国ロードアベット社ミルトン・エズラティ氏の

エコノミック・インサイトをまとめ、訳したものです。

　
中国株のバブルははじけた。

6月のピークから近々の底まで３０%以上下落した。

株価収益率も26倍から19倍まで下がった。

理性的に見れば、この19倍は米国株と比較しても、

決して悪い数字ではないが、

感情的に推移する下落相場では

パニックがなくならない限り終焉はこない。

　

中国の今後の成長は

今までの１０％から１２％ではなく、

５－７％となろう。

リスクはスローモーションで

継続下落中の不動産相場である。

　

中国株のバブルは

輸出主導型の経済から内需型経済に

移行し活性化させるため、

習近平ら政府が打ち出したもの。

活性化された株式市場は

新規のビジネスを生み、

かつ外資を呼び込めると考え、

さらに借金過多の民間企業が、

株を発行する事により借金を

軽減できると思量。

当初は思惑通りとなったが、

ビジネス周辺での反応は鈍かった。

今年に入り、手がつけられなくなった。

未経験の個人投資家、

しかもアドバイスのまったくないが、

市場を追いかけた。

信用買いは5倍に増え、

大型安定株の多い香港市場を越え、

リスクの高い上海、シンセンに集中、

インデックスは昨夏の１５０％まで上り詰めた。

上海市場は32%の下落も小型株の

多い深セン市場は40%以上の下落。

　

中国政府は市場安定策として

金利を下げ、

国営企業と証券会社に買いを指示、

新株発行を停止し、

上海、深セン両市場の40%の

株取引停止を命じたが、

この特例は返って売り心理を広げ、

パニックが正しいと言う理由付けになった。

中国共産党への非難が集まった。

一般の中国人たちからも。

　

現在のパニックがおさまれば、

ファンダメンタル重視となる。

現状の株価収益率19倍は

今後の成長率等から勘案して、

けして悪くない。

以前のような成長率ではないが、

少なくとも世界の先進国の成長率を

上回るであろう事から

ボラティリティーは高くとも、

上記株価収益率は現実的な数字と言えよう。

　

中国企業はあまり株価変動に、

米国等に比べ、敏感ではない。

中国政府の外貨準備高4兆ドル（GDPの35%）は

景気を下支えする力を持っており、

政府の借金がGDP比25%程度である事も強みだ。

（アメリカは100%）2008年ー9年の

景気回復対策を見れば、

迅速に対応可能といえよう。

　

不動産バブルにしても、

アメリカでのサブプライムと違い、

地方に集中しており、対応も限定できる。

アメリカでは各金融機関同士が

疑心暗鬼となり、

個人不動産リスクは全米に広まった。

最近まで中国の個人投資家は一軒目に20%の頭金、

二件目は50%の頭金を入れる制度であるため、

サブプライムのような事にはならないであろう。

　

アジア諸国への影響。

アジア諸国の金融は

過去15年ー20年改善している事、

為替の変動相場制がリスクを少なくしている。

さらに商品価格だが、

これも中国の需要低下により、

徐々に下落、株価との連動は大きくない。

　

要は中国の成長率は

以前のような二桁ではないものの、

アメリカのそれの倍であること。

継続されると思われる、

5-6%の成長率は今後も雇用を増やし、

先進国より成長率は上回ると思量する。

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