2018年10月「最近のエコカー事情」
「最近のエコカー事情」
概要 :
燃費、運転のしやすさ、最新機能、あなたは何を基準にクルマを選んでいますか？ これからのクルマに環境への配慮は欠かせません。 カリフォルニアに暮らす私たちは特に車への依存度が高い日常を送っているだけに、 近年益々注目度が高まっているエコカーに着目し、環境性能に優れたエコカーの最新事情、 そしてクルマと地球環境の未来について、プロの視点から解説いただきます。
講師：
鈴木 敦 （すずき あつし）氏
プロフィール
2012年にハイブリッドカー専門店「エコドライブ オートセールス」を創業。 2013年に1号店をトーランスに出店、 2016年にはオレンジカウンティに2号店目を出店。 なお、販売で得た売り上げをアフリカなど砂漠化の進む地域に 苗木として送る慈善事業を行っており地球の緑化に貢献している。 これまでに寄付した苗木の累計数は約12万本にのぼる。
本日の内容
１：エコカーの種類
２：エコカーが必要とされる理由
３：ZEV規制とNEV規制
４：EVシフト
５：自動運転車について
６：クルマの未来
１：エコカーの種類
これからは、
プラグインハイブリッド、電気自動車、燃料電池自動車
これらがエコカーになっていきます。
プラグインハイブリッド(PHV)
ハイブリッドカーよりも電気での走行が長いもの
電池残量がなくなったから止まるということはない。
電気自動車よりは価格が抑えられている。
電気自動車(EV)
電気モーターを動力源とした自動車
テスラなどは310mileくらいフルチャージで走ることができます。
ガソリンを入れる必要がない。
エンジンオイルなどを入れる必要がない
燃料電池車(FDV)
酸素と水素の化学反応によって発電させた電気でモーターを駆動。
CO2がでず、出るものは水のみ。
フル充填で300mile程度走行可能。
しかし、水素ステーションに行かなければいけない。
そのステーションの数が少ないのが現状
実は120年前が電気自動車絶頂期でした。
乗れる距離が短い、ガソリンエンジンの性能向上、などがあり、衰退。
なぜ今、エコカー！？
限りある資源を有効に使うため。
地球温暖化 Co2を減らす
エコカーが必要とされる理由
エコカーに力を入れている国は、米国と中国。
世界の自動車販売台数は１位。２位は米国。３位は日本。
ZEV（Zero Emission Vehicle）規制
1994年からカリフォルニア州で始まりました。
州内で一定台数以上自動車を販売するメーカーは、その販売台数の一定比率を対象車両にしなければならないと定めている。最低台数に達しないメーカーは１台あたり$5000のペナルティ、または対象車両をクレジットとしてメーカーが達成メーカーからクレジットを購入できる。
NEV(New Energy Vehicle)規制
中国の規制。中国では誰でもお金を払えば車を購入することができるわけではなく、抽選だったりします。中国政府は、電気自動車、そしてプラグインハイブリッド車という外部で充電する電動車両と燃料電池電気自動車をNEV＝新エネルギー車と位置づけて、各メーカーに対して、その販売台数に応じて一定台数のNEV＝新エネルギー車を販売するよう指導しているのがこの規制
中国では
2015年に33万台のエコカーの販売実績
2020年に500万台を目標とし、2030年には 1500万台を販売目標としています。
現在米国では、街中にある電気ステーションはほとんど無料で充電ができます。
電気代は提供事業主（例えばショッピングモールや小売店舗など）が負担。
自動運転車 ぶつからない車の究極形態
交通事故死を減らすため。（年間125万人の犠牲者）
見込み効果
事故の軽減。
渋滞解消
運転の負荷の軽減。
高齢者など運転が困難な方の移動支援。
では、どこからが自動運転なのか
LEV ０ ドライバーが全て動かす
LEV １ システムがステアリング操作、加速度のどちらかをサポート
LEV ２ システムがステアリング操作、加速度の両方をサポート
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ Lev 3以上が自動運転
LEV ３ 特定の場所でシステムが全てを操作。緊急時はドライバー操作。
LEV ４ 特定の場所でシステムが全てを操作
LEV 5 場所の限定がなく、システムが全て操作。
自動運転車と電気自動車は相性がいいのです。
なぜなら、電気自動車はガソリンエンジン部分がないので、
自動運転用の大きなシステムを搭載しやすい
移動革命が始まる！？
もし無人運転が本格化すると、オペレーションビジネスへと移動。
駐車スペースもいらない。車を降りたら、自動で車が駐車スペースに移動。
事故率も９０％減少。（米国調査会社：マッキンゼー予測）
移動コストの低減。１マイルにつき70セント程度とも言われている。
個人がその車を所有するのではなく、事業社が車をもち、新しいビジネスが始まるのかも。
概要 :
燃費、運転のしやすさ、最新機能、あなたは何を基準にクルマを選んでいますか？ これからのクルマに環境への配慮は欠かせません。 カリフォルニアに暮らす私たちは特に車への依存度が高い日常を送っているだけに、 近年益々注目度が高まっているエコカーに着目し、環境性能に優れたエコカーの最新事情、 そしてクルマと地球環境の未来について、プロの視点から解説いただきます。
講師：
鈴木 敦 （すずき あつし）氏
プロフィール
2012年にハイブリッドカー専門店「エコドライブ オートセールス」を創業。 2013年に1号店をトーランスに出店、 2016年にはオレンジカウンティに2号店目を出店。 なお、販売で得た売り上げをアフリカなど砂漠化の進む地域に 苗木として送る慈善事業を行っており地球の緑化に貢献している。 これまでに寄付した苗木の累計数は約12万本にのぼる。
本日の内容
１：エコカーの種類
２：エコカーが必要とされる理由
３：ZEV規制とNEV規制
４：EVシフト
５：自動運転車について
６：クルマの未来
１：エコカーの種類
これからは、
プラグインハイブリッド、電気自動車、燃料電池自動車
これらがエコカーになっていきます。
プラグインハイブリッド(PHV)
ハイブリッドカーよりも電気での走行が長いもの
電池残量がなくなったから止まるということはない。
電気自動車よりは価格が抑えられている。
電気自動車(EV)
電気モーターを動力源とした自動車
テスラなどは310mileくらいフルチャージで走ることができます。
ガソリンを入れる必要がない。
エンジンオイルなどを入れる必要がない
燃料電池車(FDV)
酸素と水素の化学反応によって発電させた電気でモーターを駆動。
CO2がでず、出るものは水のみ。
フル充填で300mile程度走行可能。
しかし、水素ステーションに行かなければいけない。
そのステーションの数が少ないのが現状
実は120年前が電気自動車絶頂期でした。
乗れる距離が短い、ガソリンエンジンの性能向上、などがあり、衰退。
なぜ今、エコカー！？
限りある資源を有効に使うため。
地球温暖化 Co2を減らす
エコカーが必要とされる理由
エコカーに力を入れている国は、米国と中国。
世界の自動車販売台数は１位。２位は米国。３位は日本。
ZEV（Zero Emission Vehicle）規制
1994年からカリフォルニア州で始まりました。
州内で一定台数以上自動車を販売するメーカーは、その販売台数の一定比率を対象車両にしなければならないと定めている。最低台数に達しないメーカーは１台あたり$5000のペナルティ、または対象車両をクレジットとしてメーカーが達成メーカーからクレジットを購入できる。
NEV(New Energy Vehicle)規制
中国の規制。中国では誰でもお金を払えば車を購入することができるわけではなく、抽選だったりします。中国政府は、電気自動車、そしてプラグインハイブリッド車という外部で充電する電動車両と燃料電池電気自動車をNEV＝新エネルギー車と位置づけて、各メーカーに対して、その販売台数に応じて一定台数のNEV＝新エネルギー車を販売するよう指導しているのがこの規制
中国では
2015年に33万台のエコカーの販売実績
2020年に500万台を目標とし、2030年には 1500万台を販売目標としています。
現在米国では、街中にある電気ステーションはほとんど無料で充電ができます。
電気代は提供事業主（例えばショッピングモールや小売店舗など）が負担。
自動運転車 ぶつからない車の究極形態
交通事故死を減らすため。（年間125万人の犠牲者）
見込み効果
事故の軽減。
渋滞解消
運転の負荷の軽減。
高齢者など運転が困難な方の移動支援。
では、どこからが自動運転なのか
LEV ０ ドライバーが全て動かす
LEV １ システムがステアリング操作、加速度のどちらかをサポート
LEV ２ システムがステアリング操作、加速度の両方をサポート
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ Lev 3以上が自動運転
LEV ３ 特定の場所でシステムが全てを操作。緊急時はドライバー操作。
LEV ４ 特定の場所でシステムが全てを操作
LEV 5 場所の限定がなく、システムが全て操作。
自動運転車と電気自動車は相性がいいのです。
なぜなら、電気自動車はガソリンエンジン部分がないので、
自動運転用の大きなシステムを搭載しやすい
移動革命が始まる！？
もし無人運転が本格化すると、オペレーションビジネスへと移動。
駐車スペースもいらない。車を降りたら、自動で車が駐車スペースに移動。
事故率も９０％減少。（米国調査会社：マッキンゼー予測）
移動コストの低減。１マイルにつき70セント程度とも言われている。
個人がその車を所有するのではなく、事業社が車をもち、新しいビジネスが始まるのかも。